▼ツイッターは「ブロックチェーン的なメディア」ですね
トランプ米大統領が昨日、北朝鮮との首脳会談を６月１２日にシンガポールで行うことを発表しました。トランプ氏はいつものように「ツイッター」で米朝首脳会談の日程を明かすとともに「世界平和のための非常に特別な瞬間にする！」と決意を述べています。
トランプ氏のツイッターでの重要事項の発信は、既存のオールドメディアから大変に評判が悪いですが、それは彼らマスコミの特権や存在意義を根底から突き崩す行為だからですね。新しい時代の大きな変化は、こんな些細に見えるところで始まっています。
ツイッターは日本国内でも既に「ブロックチェーン的なメディア」の機能を持っています。私がすぐに思いつくだけでも、以下のような特長があります。
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１．ツイッター投稿されたソースなら誰でもその「一次情報」にアクセスできる
２．ツイッターに参加する誰もが情報の「受け手」であると同時に「発信者」となり得る
３．なので偏向・切り取り・捏造をするマスゴミという中間業者のノイズが排除できる
４．ツイッター投稿およびリンク情報で他の皆さんの受け止めや解説・分析もわかる
５．投稿がアーカイブになる
（投稿者自身が削除しても受け手によるスクリーンショットなどでアーカイブ可能）
６．結果として嘘やデマが長期にわたって存在し続けることが困難となる
（一人ひとりの個人の「良心」が判断するから）
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なので、これをトランプ米国大統領という政治世界のど真ん中でやられたら、マスゴミに明日はありません。逆に言えば、読者や視聴者にバレないよう意図的な「印象操作報道」で政権を左右し、その影響力＝権力を行使してきた（まだやっていますが）マスメディアという存在しかなかった時代の政治の真相とは、どれだけ歪曲されていたのだろうということです。
いま日本で私たちの目の前で行われているように、すべての新聞・テレビなどのマスコミの報道が「大切な問題でまったく役に立たない」ばかりでなく、明らかに「有害な存在」となっていることに、静かな怒りを抑えながら冷ややかに眺めているのが、私たちネット利用者という状況です。
▼動かす意思を持つものが「世界」を動かしている
ここで、ブロガー「まる(=・3・=)ぞう」さんの、本日の記事を抜粋でご紹介します。
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『交替。』2018-05-11 09:04:30 / 今日のひとり言
https://blog.goo.ne.jp/ohisama_maruzo/e/d4266f47fd55553aa4490b55930fccb5
愚かな日本人の二の舞いは踏むまいぞ。
中国では現在日本のバブル時代についての研究が一つのブームになっていると言われます。日本のバブル崩壊を研究し中国がその二の舞いにならないように。という彼らの研究心からです。
日本のバブル崩壊・失われた２０年の始まりは１９８５年のプラザ合意からであると言われます。これは日米の経済戦争で日本が再びアメリカに敗けたことを意味します。
（略）
太った豚は黒字を貯めさせてから解体せよ。
日本経済のバブル崩壊が、日米経済戦争の日本敗戦の結果であることを中国の専門家たちは熟知しているようです。私の空想小説では、アメリカ奥の院の一派である国際金融資本グループとはこのような手口を使って、日本の富をアメリカに拠出させたのでした。
生贄豚は肥えさせてから祭壇に捧げる。日本はバブル景気で浮かれ、ジャパンアズNo.1とアメリカ国土に投資し、そして弾けたバブルによって失いました。失ったということは得た人たちがいるということです。
肥えた豚。溜め込んだ日本の黒字をアメリカに投資させる。こうして日本は自分たちが貯めた富財を国際金融資本に捧げたのでありました。
が、この時の日本人はおそらく９割以上は眠ったまま。二回目の日米の戦争であったことも気づかず、日本の富財が知らないうちに抜き取られていたのでした。眠ったまま生贄にされたといっても良いでしょう。合掌。
ただ物事には陰陽の両面があり、この世は多重的な視点が複層している世界であります。平和がお金で買えるなら安い。とも言えます。
（略）
日本が目覚め始めるとき。内側から。そして外側から。
富財はくれてやってもいいのです。なぜなら日本人は無から有を生み出す。そしてそれを分け与える天分がありますから。ただし手放しては行けない、守らなければならないのは日本という国の国体であります。
日本人が目覚めるきっかけとなったのが、民主党政権から第二次安倍政権が誕生した時であろうと思います。「日本を取り戻す」という安倍首相のスローガンは、今も生き続けています。
（略）
１８０度舵取りしつつある国際社会。
アメリカが日本を「生贄」と観ていたことがわかります。２０１５年４月に安倍首相がアメリカの上下両院合同会議で演説をするまで。そう、つい最近まで。
そして中国が日本に対して強気だった理由もまさにこれです。中国はアメリカが日本を愚鈍な民衆の国に保ちそして富財を抜いている様を、真近で観ていたのでした。
だからこそ。その生贄の矛先が、日本から中国に代わりつつあるのではないか。でありますから彼らは、強くその危機感をを持つのであります。
日本にとって。戦後７０年たって始めて物事が変わり始めています。トランプ氏のように本音で日本の首脳に語ってくれるアメリカ大統領が現れたこと。一枚岩ではないユダヤ支配者層。土足の靴のメッセージように直接日本の首相に意思表示をするイスラエル首相。日本は以前はそんな相手ですらありませんでした。日本の首相レベルは。彼らからすると日本の首相こそ「ミスター無能」という時代が長く長く続いたのでした。
変わり始めている国際社会。私達は静かに観察させて頂きたいと思います。
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この、まるぞうさんの見立てに私もほぼ同意見です。これは決して「ユダヤ陰謀論」などということではなく、やはり世界は「動かす意思を持つものが動かしている」ということだと私は思います。彼らは軽々と国を跨いで、表向きには合法的な側面しか見せていないというだけでしょう。
日本の国政選挙ひとつとっても「集票マシン」は、地方豪族＝自民党、創価学会＝公明党、労働組合の連合＝野党、共産党組織＝共産党、の４つが核となり、無党派層はマスゴミが煽る風で踊らされます。では、誰がどのような意図をもって「風」を煽るのか？
ぼんやりとお人好しなだけでは「強い意思を持つ相手の《食い物》にされてしまう」のが、世界の現実だったということでしょう。それがあからさまな「力」なのか、巧妙な「罠」なのか、どのような姿を取って実行されるかは「眠っている者」には分かりません。
人類の歴史が「自然に」水が流れるように「発展してきた」と思ってしまうことは、平和で豊かな現代日本に生きる私たちの願望ですが、冷徹なこの地球社会の現実に目を塞いではいけないと思います。決して滅びてしまってはいけませんから。そして、対抗する最も有力な手段が「知ること」そして「注視し続けること」です。
▼トランプ大統領は確信犯！
これは、元駐ウクライナ大使の馬渕睦夫先生が指摘されていますが、トランプ大統領は、オバマ政権までの「ネオコン」に代表される、旧来の「国際金融資本勢力」グループとは異なる「国際金融資本勢力」の支持を受けて大統領選挙に当選しました。
前者が＜国際主義者・グローバリスト＞つまり「国民国家の存在を否定する勢力」であり、当然、共産主義や社会主義の擁護者でもあります。それに対して、後者は＜国民主義者・ナショナリスト＞つまり「国民国家を重視する勢力」ですから共産主義とは相容れません。これは世界中に散らばり生きるユダヤ人の利害と、イスラエルという国家で生きるユダヤ人の利害と見立てることも可能でしょう。
そしてトランプ氏は、就任後も旧来グループからの執拗な攻撃と戦ってきましたが、彼らの＜フロント＞である「オールドメディア」を戦略的に叩くことにより、辛くも生き延びることができました。しかしケネディのように、常に暗殺のリスクは消えないでしょう。
その結果、米・欧の背景にあって影響力を行使する「国際金融資本勢力」の諸グループのうち、米国における諸グループ間のバトルで、トランプ政権を支持するグループが優勢となっていることが、日米関係・東アジア・中東・欧州での大変化をもたらしています。
この先「米露の協調」が実現する時が、トランプ支持グループ側の勝利が決定的となり、次の大転換点が訪れるのだろうと思います。
私が子供の頃、東西冷戦の只中で米ソの軍拡競争に対して「軍拡ではなく、どちらがより人々を幸せにできるかの競争をしたらいいのに」と言う声が日本にありました。国際社会では「お花畑な空想」も、日本の国内政治ではチャレンジの価値がある視点だと思います。
いたずらに対立を煽るのではなく、一致点を探す努力を私たちが意識することが「日本を強くする」ことに繋がるのですから。
