高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

今回のアメリカ国内の権力闘争は、民主党内の不穏分子の掃討である!!

2019-09-12 00:10:00 | 危機です!

今回のアメリカ国内の権力闘争は、民主党内の不穏分子の掃討である!!

 

膨大な資金を「李家」と「日本」から調達したトランプは、「ペンタゴン」と「CIAの良識派」の支援を受けて「強国アメリカ」を復活させている!!

 

・トランプ再選を熱烈支援する「法輪功」メディア

・「経済のトランプ」に赤信号

・減税ラッシュで応急措置

 

 ドナルド・トランプ米大統領は、景気支援に向けた給与税減税の検討を始める一方、キャピタルゲイン税*1の税率引き上げを断行する構えを見せている。

 

株式・不動産など資産売却の際に所得価格をインフレ調整し、物価による値上がりの分は税金が控除される。

 

ジョージ・W・ブッシュ第43代大統領が2003年の税改正で実施、2010年までの時限措置として法案が成立した。

その恩恵は富裕層に限られたほか、財政赤字拡大につながった。

 

 米中貿易戦争*2のあおりを受けて米景気後退懸念が強まる中で、このままではトランプ政権が大見えを切ってきた「経済のトランプ」が暗転する可能性すら出てきたからだ。

 

中国指導部は、8月上旬の北戴河会議を経て、対米通商交渉では米側には安易に譲歩せず、関税措置などに伴う外需の落ち込みに対しては内需拡大でカバーする姿勢を鮮明にしている。

 

米国の対中強硬姿勢が続く限り、早期通商合意の可能性は低い。

 トランプ大統領は、対中関税措置や利下げを渋る米連邦準備制度理事会(FRB)に対する圧力に加えて一連の減税措置策で景気のエンジンをふかそうという魂胆だ。

 

 さらには奇抜なグリーンランド購入計画など・・・。

すべて白人保守票をつなぎ留め、再選を確実なものにするためだ。

 

 トランプ大統領がなぜこれほど焦りの色を見せているのか――。

世論調査の結果が芳しくないからだ。

 

 米政治専門メディア「ポリティコ」の最新世論調査では、トランプ氏は民主党大統領候補のジョー・バイデン前副大統領に42%対35%でリードされている。

 

またバーニー・サンダース上院議員にも40%対35%で差をつけられている。

 

 8月中旬の保守系フォックス・ニューズ世論調査では、トランプ氏の牙城ともされてきた白人高卒未満層の支持率でも同氏とバイデン氏との差は1ポイントまで縮まっている。

 

 2016年大統領選の時には白人高卒未満層支持率ではヒラリー・クリントン候補(元国務長官)を37ポイントも引き離していたのとは雲泥の差だ。

 

 トランプは貪欲で有り「植民地日本」は、血税を搾り取られるばかりである・・・。

 欲を言えば控えめな大統領がいいが、どの歴代の大統領も日本から金を奪うばかりだし、橋本龍太郎総理のように

 「米国債をヨーロッパで売れば、日本は景気が良くなる!!」

といったばかりに殺されてしまいましたが、猛者でした・・・。

 

 田中角栄の側近たちは、徹底してアメリカに対して言うことは言ってきましたが全て殺されてしまいました・・・。

 それに比べたら今の国会議員たるや「総売国奴」ですから、呆れてしまいます!!

 

 

トランプ政権内のディープ・ステートを実名で告発

 

 そうした中で「時の氏神」が現れた。

 厳しい政権運営を続けるトランプ大統領を必死になって支え、巨額の資金を使って側面支援しているメディア・グループの存在だ。

 

 中国政府からは非合法活動団体として追放されている気功修練法の「法輪功」系メディアだ。

 NBCテレビが20日、調査報道の結果を踏まえて、その全貌を暴露した。

 

 米国民がフェイスブックで、トランプ大統領の仕事ぶりを称賛する一方でトランプ批判を続ける主要メディアをフェイク・ニュースと一喝、また政権内部にいる「ディープ・ステート」(反トランプ勢力)を糾弾している。

 

「エポック・タイムズ」本紙には、トランプ大統領のロシアゲート疑惑を巡る政権内の漏洩犯の名前を列挙し、写真入りで報道している。

 

傘下にデジタル・ビデオや神韻芸術団も

「エポック・タイムズ」は2000年、ジョン・タン氏と気功修錬法団体「法論功」関係者がニューヨークに設立した華僑向けの日刊紙だ。

 

 その後、米仏独ロ語など21か国語、35か国で発行されている(日本語は週2回、韓国では週刊)発行総部数は130万部(2012年)。

 

 米国内では主要都市近郊の中国系スーパーで販売されているほか、主要スーパーには「エポック・タイムズ」専用の自動スタンドが設置されている。

 

「法論功」は中国では邪教と定められ、実践者たちは投獄されてきた。

現在その数は数十万から数百万とされている。

実に、約4000人が収容中に虐待や拷問で死亡しているともいう。

 

 親会社の「エポック・メディア・グループ」傘下の「ニュー・タン・ダイナスティ」(NTD)のデジタル・ビデオはフェイスブック、ユーチューブ、ツィッター経由で30億のPVがある。

 

 傘下には「神韻芸術団」があり、一年中、北米、欧州、アジアの130都市のどこかで公演を行っている。

 約500人からなる芸術団員の華麗な乱舞やアクロバティックな演技は米国内でも話題になっている。

 

「法輪功」がなぜこれほどトランプ大統領に肩入れしているのかはわかりませんが、味方であると判断したのでしょう!!

再選に向けてトランプ陣営外では最大の「応援団」になっているのか――。

 

 2005年に豪州版創刊にかかわったという「エポック・タイムズ」の元編集者、ベン・ハーリー氏は、かってこう書いている。

 

新聞は法輪功を伝道する巨大なPRキャンペーン機関だ。

法輪功を弾圧する勢力には必ず天からの罰が下る、その最たる存在である中国共産党は絶滅すると信じて疑わない。

 

だが一番の標的は共産主義。ヒラリー・クリントン元国務長官や俳優のジャッキー・チャン、コフィ・アナン元国連事務総長らは魂を中国政府に売り払った人物として徹底的に批判している。

 

トランプ政権崩壊を狙う「スパイゲート」

 

「エポック・タイムズ」が最近特に力を入れているのはバラク・オバマ前大統領やクリントン元国務長官、その側近たちの共謀容疑の解明だ。

 

 オバマ氏やクリントン氏らはトランプ氏を大統領の座から引きずり降ろそうと画策し、迷路のような入り組んだグローバルな共同謀議を繰り広げている。

 

「スパイゲート」という名称はこのところ親トランプ系メディアが、使用しているようだ!!

不正選挙を操り、大統領を貶めようとする陰謀・・・。

 

ロバート・モラー特別検察官が年間にわたって行ったロシアゲート疑惑を巡る捜査ではトランプ大統領の潔白が証明された」

 

その一方で、モラー特別検察官の捜査の過程で法の網をくぐって逃げた白鯨がいた。

米民主主義を傷つける大がかりな共同謀議があったことを示す証拠だ。

 

それはオバマ政権の高官たちの共同謀議だ。

その中にはホワイトハウス、司法、国務両省、連邦捜査局(FBI)、中央情報局(CIA)の高官たちがぞろぞろいた。

 

トランプ氏のロシアゲート疑惑が取り沙汰されるように仕向けていたのはオバマ氏自身だ。

オバマ氏は、2016年の大統領選でトランプ氏が勝つことはまずないと見ていたため?

 

だがトランプ氏が万一当選したら、どうするか。

それを想定して対策を練っていたのが、オバマ大統領の側近、スーザン・ライス大統領首席補佐官(当時)とジョン・ブレナンCIA長官(同)だった。

 

 トランプ再選が不確かになってきた現状で、保守派の動きが慌ただしくなっているのが気がかりではある!!

 

 さてトランプの再選はいかに・・・。

 

今、アメリカでは大きくは、3つの勢力がせめぎあって、いつ内戦になってもおかしくない!!


1.軍産・ネオコン・イスラエル系勢力

2.FRB+民主党+ロスチャイルド・MI6+中国
3.欧州貴族系+ロシア

 

彼らが米軍という世界最強軍団を巡って水面下で闘っている。

金融資本VS 欧州貴族に中ロを加えた勢力の闘いに、トランプは強権をふるっているのですから大変です。

 

クックして応援を宜しくお願いします!

 

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好むと好まざるにかかわらず日本は、戦争に参加させられてしまう!!

2019-09-12 00:05:00 | 危機です!

 好むと好まざるにかかわらず日本は、戦争に参加させられてしまう!!

日本のエネルギーを中東に大きく依存していて本当に大丈夫なのか?好むと好まざるに

供給の問題でだけではなく、今回の件で原油価格が高騰している。

 

こういうことが続けば、当然保険料やタンカー乗組員の手当が値上がりする。

そうなった時に、日本国内の経済は?

工場が使っている電力は?

そもそも、日本人が使うエネルギーを運んでいるのに船員に日本人がいないのもおかしい。

 

 

 

国の安全保障の根幹に関わることなのに政府の対応は・・・。

 

戦争できる国は健全で、戦争できなければ一方的にやられるだけというのに自衛隊を即座に派遣することである!!

 

  政府は、あまりにも平和ボケしていて、あきれるばかりだ!! 

 国家は国益を守るために自衛隊を置いているのだから、即日、自衛隊を「ホルムズ海峡」に派遣すべきであった!!

 

  日本は原油に大部分を依存しており、何かあったときには日本の機能が停止する。

 石油や天然ガスに相当するエネルギーが必要なのだが、今の所は原子力しかないのが現状ですから、大問題なのです。

 

 トランプはアメリカで、不穏分子の一掃を始めており内乱状態に近い状態にありますが、イラン攻撃の用意もしています!!

 

 攻撃した人物が現在不明の為、攻撃した理由も判明していません!!

 

 しかし、前回サウジアラビアのタンカーが攻撃を受けたときにイランに疑いの目がいったのには理由がありました。

 

 その理由とはとても単純でアメリカとイランが対立状態にあるためです。

 

 以前、安陪首相はイランに訪問した時ですが、トランプ米大統領からイラン指導部へのメッセージを預かっていました。

 

 しかし、このメッセージに対してイランの最高指導者ハメネイ師は

 

「トランプ大統領とメッセージを交換する価値はない。」

「今も今後も返答することは何もない」

 

と頑なな態度をとったようです。

 

 そのくらいアメリカとイランの両国は緊張状態にあるわけなんです。

 

 その為、イランはアメリカ同盟国に対しても目を光らせていますので、アメリカの同盟国であるサウジアラビアの石油タンカーがイランによって攻撃されたのでしょう。

 

 しかしイランは、日本に対してはアメリカの植民地であり「真の同盟国」ではないとの理解をしていますから、イランが日本を攻撃することは在りません!!

 恐るべきは中国です!!

 

 アメリカとロシアを争わせるために、イラン国内で色々な工作をしていますがなかなか思うようにいかないようです・・・。

 イラン戦争を勃発させて、極東の米軍を手薄にさせて「尖閣諸島上陸」を突破口にして「南海トラフト大地震」を引き起こして、沖縄諸島上陸を果たそうとしていますが自分の尻にも火がついていることを知りません!!

 イスラエルはイスラエルで、イラン攻撃のタイミングをアメリカと図っています・・・。

 

 サウジアラビアも米軍のイラン攻撃に支援の約束もしていますし、インドへの支援もしています・・・。

 一発初発の続く「中東」と「アジア」は、緊張が高まっています!!

 すべては時間の問題です!!

 

クックして応援を宜しくお願いします!

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