緑川鷲羽(改名、上杉(長尾)景虎) 上杉奇兵隊日記「草莽崛起」<上杉松下村塾>

政治経済教育から文化マスメディアまでインテリジェンティズム日記

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第四十六話「西南戦争」より

2018年12月09日 09時26分01秒 | 日記



























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第四十六話『西南戦争』より。
2018年12月9日日曜日大河ドラマ西郷どん第四十六話「西南戦争」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役)語り・西田敏行(西郷菊次郎役・壮年期)

「政府に尋問の筋これあり」。五十年ぶりの大雪の中、西郷隆盛(鈴木亮平役)は私学校(鹿児島私塾)の生徒たちとともに政府の真義を問いただすために東京に向けて進軍する。
西郷達が立ったことに衝撃を受けた大久保利通(瑛太役)たちは直ちに征討令を発する。
賊軍となった西郷たちは戦う覚悟を決める。いよいよ日本最後の内戦・西南戦争が始まる。
戦争では西郷軍はあくまで「政府に尋問の筋これあり」として戦闘をする。その戦争の中で、西郷小兵衛(西郷の末弟・上川周作役)は戦死、隆盛の長男・西郷菊次郎(今井悠貴役)は足を銃弾でくだかれ、次第に戦局は西郷軍劣勢になる。敗色が濃厚になる中、西郷隆盛は軍の解散を指示する。
西郷は愛犬のシロとクロを森に逃がしてやった。「ほれ、いきなしゃれ。銃弾にあたったらつまらんど」「先生の犬は賢かあ。主人の思いを考えて走って行きおったでもす」
 そして次回の最終回『敬天愛人』では西郷隆盛たちはわずかな兵だけで鹿児島の城山に入る。
そして総攻撃……「いきもうそ」城山を出て歩き出す西郷……西郷隆盛、自刃まで後数日……
西郷どん!もうよか!いよいよ最後でごわすなあ。今宵はここらでよかろうかい。
次回、第四十七話(最終回)『敬天愛人』(2018年12月16日放送予定)へ続く。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第四十五話「西郷立つ」より

2018年12月02日 09時51分34秒 | 日記



























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第四十五話『西郷立つ』より。
2018年度NHK大河ドラマ西郷どん第四十五話「西郷立つ」が2018年12月2日日曜日放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役)語り・西田敏行(西郷菊次郎役・壮年期)

西郷隆盛(鈴木亮平役)が創設した鹿児島私学校(私塾)には続々と若者が集まってきた。
一方、それを警戒する大久保利通(瑛太役)や川路(泉澤祐希)は、鹿児島に密偵(中原尚雄)を送り込む。そのころ、各地で不平士族の反乱が勃発し(佐賀の乱、神風連の乱、萩の乱など)、政府に不満を持つ士族達や私学校の生徒たちは爆発寸前だった。
西郷はそれらの暴発を抑えこんでいたが、私学校の生徒たちは鹿児島の政府の武器弾薬庫を襲い、武器を奪ってしまう。「ちょしもた(しまった)!」西郷は思わず口にする。
そして西郷はついに自ら立つことを決断する。
「おいの体ばおまんさんらに預けもんそ」西郷隆盛はいう。
そして密偵を捕縛して締め上げると密偵・中原尚雄(なおお)は「鹿児島と…西郷先生の…しさつ…」と驚くべき事を口にする。「なにごて、刺殺???!!!」「政府は西郷先生を暗殺しようとしよっとばい!」「許せなか!先生を刺殺??!!」……しさつ……刺殺だったのか?それとも…視察か?
こうして日本最後の内戦・西南戦争は勃発する。西郷軍VS明治新政府軍。
西郷どん!いよいよ!きばれ!命も名もいらず!!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回、第四十六話『西南戦争』(2018年12月9日放送予定)へ続く。
(第四十七話で完結)

安倍政権の「外国人単純労働者の受け入れ拡大」は経団連のための低賃金政策

2018年11月26日 17時51分09秒 | 日記




























安倍政権の「外国人単純労働者の受け入れ拡大」は経団連のための低賃金政策
(古賀茂明氏記事参照)




自民党政権は、経済界の「人手不足だ!労働者が足りない!(安くて質のいい)労働者を頼む!」の悲鳴に応えるように、これまでも国際的な水準よりも「日本の労働者の賃金」を安く抑える政策を一貫して行ってきた。
 生産年齢人口(15歳~64歳)の少子高齢化での減少への対応ということもある。が、基本的には、「構造改革なき延命策」として、競争力を失った日本の産業にこの政策が採られたというのが真実だ。
 どういうことか?
労働条件を向上させる方向に舵を切らなければならなくなるのは先進国の義務だ。その根底には、生産年齢人口の減少で労働者の立場が強くなるということもある。また、経済的に豊かになり、社会全体に余裕が生まれ、より人間的な生活を保障すべきだという国民の声が高まる。その国民の期待の声に対して、政治家や企業経営者が対応せざるを得ない。
 労働時間も短くし、賃金を上げ、休暇を増やすことにより、労働条件は全体的に向上するだろう。しかし、企業にとっては、それは、負担増である。生産性の向上によって、その負担が吸収できれば良い。が、そうした活力を失った産業・企業では、対応力がだんだん弱まり、「労働条件向上の流れを何とか止めたい」という欲求が高まる。企業体力の弱い中小零細企業では、より早い段階からこうした声が出てくる。
大企業もそうだが、企業体力の弱い中小零細企業ならなおのこと「(安い賃金で質の良い)労働者が欲しい」と願うだろう。「働く意義のある仕事」なら、少しばかり賃金が安くても労働者は確保できるだろう。だが、低賃金で単純作業の繰り返しの工場労働や、運送や建築や農業などの「重労働」をしたがる日本人は少ない。
 こうした国内の構造的要因に加え、世界一といわれた80年代の日本企業も、90年代以降、国際競争の優位性を急速に失うという状況が生じた。本来なら、日本の大企業はこの時点で、「(労働条件を引き上げても競争できる)ビジネスモデルへの転換」を図らなければならなかった。が、それをしなかった。その転換にイギリスやオランダやドイツは20年以上を費やした。が、日本は最初から企業転換を諦めた。そして、競争力を維持するために労働コスト引き下げるという、より安易な方向に逃げようと考えた。
 有名な「新時代の『日本的経営』」というレポート(95年に日経連が提出した)はこの動きを象徴する。レポートでは、正社員(正規雇用)中心の雇用から、残業代ゼロ法案でも問題とされた派遣などの切り捨て用雇用と高度な技術職のパート雇用を併用した新たな雇用戦略を取るべきだと提唱していた。今から20年以上前に大企業の経営者たちが描いた設計図通りに日本の雇用が動いたのである。
 日本にも企業経営者の団体だけでなく、労働組合という団体もいる。が、労働組合や社会的弱者の声を反映した政策を掲げる政党は、万年野党で、政権に就くことはほぼない。一方、一貫して与党であった自民党は、企業献金と企業の選挙応援によって選挙を勝ってきた政党なのだ。企業の既得権と一体となった政策を採り続けてきたのは当たり前だ。
 だからこそ実施されたのが、企業の労働コスト削減を支援する「労働者派遣拡大政策」だ。事実上、「正規雇用」から「非正規雇用」への大転換による労働コスト削減支援策である。これでほとんどの労働者が「非正規社員」となり、経営者達に搾取される原因となった。また、「派遣労働」の改悪である。86年には、労働者派遣法が施行された。原則派遣は禁止としながらも、例外的に、13業務については派遣を認めることになる。次に、99年の派遣法改正で、これまで専門的な仕事に限定されていた派遣対象業務が、製造業を除き、原則自由化。さらに、04年の改正では、製造業への派遣も解禁(建設、警備、港湾運送などを除くほとんどの職種で派遣労働を導入)することが認められた。例外だった派遣労働が、ほとんど自由になったのだ。派遣がこのようにして一気に拡大した。
この政策支援は企業にとっては、ありがたいものだった。しかし、製造業の企業は、ほとんどがアジア諸国の工場や労働力や生産性の追い上げにあって、競争力に負け続け、有効な手も打てないまま、競争力を急速に失っていく。不景気になれば派遣労働者は「企業の調整弁」として雇用をすべて切られた。経営者の能力が著しく欠如していることが日本の産業の最大の問題だった。が、誰もそれを気付きながら、治そうとも、改革しようとも、しなかった。
日本企業をさらに苦しめたのが、円高だ。競争力のない企業にとって円高は悪夢である。
2012年末に政権に就いた安倍政権は、アベノミクスの第一の矢として(企業の声に応え)異次元の金融緩和を掲げた。お金をじゃぶじゃぶにして金利を下げるというのが目的だ。が、その本当の目的は円安だった。円は、一気に120円まで下がった。
 円高は確かに外国から輸入する企業にはありがたい、が、それよりも日本企業は円安のほうがありがたいのだった。特に自民党の支持母体である大企業は、ほとんど輸出で儲けている企業ばかりである。また、中小零細企業も円安のほうがありがたいのだ。
つまり、国際的に見て、日本の労働者の賃金は3分の1カットされたことにもなるのである。円安とは、日本の価格がすべてドルベースで見れば大安売り状態になるのだ。が、労働も当然のことながら安売りになるということを意味する。
 究極の労働高コスト切り下げ政策だともこれはある意味において言える。輸出大企業はこれで一息つくと同時に、円安による大増益を実現してほくほくだった。
 が、円安が未来永劫進み続けるわけはない。結局、日本の企業の競争力がこれで蘇ることはなかった。企業経営者が、単なるコスト競争ではない、「新しいビジネスモデルへの転換」を行うことができないまま、(政府のカンフル剤)派遣規制緩和、円安などを続けているから、その効き目がなくなると、また元の木阿弥になるのである。
 それでも、どうしてもやって行けない「駄目駄目企業」のために繰り出されたのが、外国人労働者受け入れ拡大策である。これまでも、ずっと、静かに外国人単純労働者を受け入れる政策を、自民党政権は続けてきた(3K労働環境への外国人実習制度という「奴隷」。「技能実習」で国際貢献というのは、真っ赤な嘘。低賃金単純労働者を労働生産性も上げることができない分野に供給する仕組みだ)。国営の「奴隷労働者派遣事業」。
技能実習生が、ブローカーに搾取され、労働現場でもブラックな企業に搾取されるという悲惨な例が、いくつかという話ではなく…まさに「奴隷労働」。重労働で逃げ出せば、国外退去(追放)。間に入ったブローカーに搾取され、物凄い「低賃金労働」を強いられ、作業で手の指を切断しても「自己責任」。医療費さえ払わない。
まさに「奴隷制度」。
留学生が増えていると聞けば、「海外の勉強熱心な外国人のあいだで日本の人気が高まっているのか」と思う人が多いかもしれないが、それは全くの間違いだ。
大学生や大学院生などの高等教育機関の増加は非常に緩やかであり、圧倒的に伸びているのは日本語学校生だ。過去5年では、3倍以上、増えている。かなりの部分彼らは、コンビニやファストフードなどの飲食店でアルバイトをしている。日本で働くためにやって来ているという側面もあり、外国人労働者全体128万人のうち、学生アルバイトは23%も占めていて、アメリカなどに比べて日本の学生労働条件が非常に緩い。これらの政策は、事実上コンビニなどの業界を支援するため留学生を増やす政策になっているのだ。
「技能実習」も「留学」も、自民党政権が陰に隠れてやってきた「単純労働者導入政策」でしかない。だが、これらを実施しても、なお、低賃金労働奴隷なくしてはやって行けない「低生産性産業」や「駄目駄目企業・団体・組織」が大量に存在するというのが悲しい実態だ。
つまり、「外国人単純労働者」を増やすより、「能力のない経営者」をなくせ、ということだ。元・日産のゴーン元・社長兼会長などのような毎年十億円以上貰っても更に搾取して、辞任の時には八十億円もらう予定だった……みたいなのが駄目を生むのだ。
“即戦力か”?“外国人材法”。「人手不足」が深刻。これはある意味事実だ。日本の会社の99%は中小零細企業だ。2025年度までに人手不足で127万社が倒産するという。中小企業は“労働条件”をよくしようとすると“負担増”で倒産したり、多くの仕事を受注しても倒産するリスクがある。黒字なのに倒産する“隠れ倒産”も。奴隷しかないところも多く、女性とか高齢者での活用でも無理なところも。実習生死亡「3年で69人」6人は自殺。
時給300円で二十時間労働させる悪質なところも。悪質なブローカーへの厳罰化と、日本語教育や家賃の行政の保護など、外国人材の行政の支援が必要だ。日本で労働する外国人は128万人。そのうち工場労働が六割である。“奴隷”扱いする業者の摘発しかない。
悪質な業者やブローカーを排除し、“労働環境”を改善しなければ、「外国人労働に選ばれない日本」になってしまう。できの悪い悪質な企業はつぶす覚悟でいてほしい。
「低賃金の温存とは、低生産性の温存と言い換えても良い」と古賀さんは言う。
古賀氏「「人手不足」と言うが、今、国会に出されている「単純労働者受け入れ法案」の対象となる14分野のうち、賃金、休暇、労働時間などで、他の分野に比べて非常に良い条件を提示している分野がどれだけあるのか。もし、他よりも低い条件しか提示できないなら、そこに人が来ないのは人手不足の問題ではなくて、単に、低生産性の問題である。この状況は、自民党が採ってきた経営者のための低賃金政策の当然の帰結と言って良い。
しかし、今回の法案は、来年の選挙に向けて、経済界を「買収」するためにはどうしても必要な法案だと、いまだに安倍政権は考えているようだ。選挙のために、できの悪い経営者の言いなりになっているのだ。
 考えてみれば、安倍政権になって、12年から17年の間に実質賃金は4%以上下がった。これから上がると言うが、2019年10月の消費税増税で、また実質賃金は下がるだろう。12年の水準に戻るのは相当先になりそうだ。今の政策を続けている限り、日本の生産性は上がらない。生産性が上がらない中で実質賃金を上げるには、企業の取り分を減らして労働者の取り分を増やす(労働分配率を上げる)しかないが、それは永遠には続けられない。
 安倍政権は、今までの政策を根本から見直し、まずは、日本の企業経営者に、今よりもはるかに良い賃金、休暇、労働時間の条件を提示できる新たなビジネスモデルへの転換を強力に促す政策を始めたらどうか。」
 古賀さんの意見はまさに至言であり、安倍政権の財界へのずぶずぶの関係ゆえの今回の「外国人単純労働者「奴隷」」「事実上の移民政策」であるといえる。「日本に一番必要なのは、外国人単純労働者ではなく、高い労働条件を提示できる経営者だ。それができない経営者には退場を迫るべきだろう。」古賀さんの意見にはさすがと唸るものがある。
流石は、と思うとともに自民党や安倍政権がここまで卑劣とは反吐が出る。
これで本当に「美しい国」といえるのだろうか?首をひねらざる得ない。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第四十四話「士族たちの動乱」より

2018年11月25日 09時29分37秒 | 日記





























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第四十四話『士族たちの動乱』より。
2018年11月25日日曜日NHK大河ドラマ西郷どん第四十四話「士族たちの動乱」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役)語り・西田敏行(西郷菊次郎役)

明治新政府を離れ、鹿児島(旧・薩摩)に戻った西郷隆盛(鈴木亮平役)は、畑仕事や狩りなどの静かな毎日を過ごすはずであった。しかし、桐野利秋(大野拓朗役)たちが次々と政府を辞めて、鹿児島に帰ってきてしまう。政府に対して不満を持つ士族たちは爆発寸前であった。
日本では佐賀の乱や神風連の乱、萩の乱、など次々と士族の反乱一揆が起る。
佐賀の乱で江藤新平(迫田孝也役)は兵を挙げるが、大久保利通(瑛太役)の明治新政府軍にあっという間にやぶれてしまう。やぶれた江藤は西郷を頼り、鹿児島に逃れてくるのだが……
次回はいよいよ西郷隆盛が士族の神輿に乗せられて、日本最後の内戦・西南戦争が勃発する。
西郷は鹿児島私塾を薩摩軍として、明治新政府軍と戦う。西郷自刃まで後三年……。
西郷どん!まだまだ!きばれ!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回、第四十五話『西郷立つ』(2018年12月2日放送予定)へ続く。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第四十三話「さらば、東京」より

2018年11月18日 08時06分44秒 | 日記


























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第四十三話『さらば、東京』より
2018年11月18日日曜日大河ドラマ西郷どん第四十三話「さらば、東京」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役)語り・西田敏行(西郷菊次郎役)


およそ二年の海外欧米視察(岩倉使節団)で世界を見てきた大久保利通(瑛太役)や、岩倉具視(笑福亭鶴瓶役)は、留守政府を守ってきた西郷隆盛(鈴木亮平役)たちの『征韓論(本当に朝鮮国を成敗するのではなく、西郷が朝鮮に特別特使としていき、「平和条約」を結ぶもの)』を否定して、『征韓論』を廃案に追い込む。それは岩倉の謀略でもあった。反発する西郷。
「大久保どん!なしてじゃ?一蔵どん、こげなやり方おいはすかんど!」
「吉之助さあ、おいば憎め。呪え。明治新政府の政はおいがやって。」
「こんなやり方では維新で死んでいったものたちに顔向けができもうさん!いかんど!維新はわずか数年前のことじゃ!忘れたとでごわすか?!」
 西郷隆盛VS大久保利通の両雄激突となる。いかんともしがたくなった西郷や江藤新平(迫田孝也役)は参議を辞職。東京を離れ、鹿児島に帰り、鹿児島私塾をつくることを決めた西郷隆盛は最後に大久保と話し合うために大久保の東京の邸宅を訪ねるのだが……
日本最後の内戦・西南戦争まで後数年。西郷の自刃まであと数年。
西郷どん!まだまだ!きばれ!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回、第四十四話『士族たちの動乱』(2018年11月25日放送予定)へ続く。

【韓国BTS原爆Tシャツ問題】韓流ブーム馬鹿女子たちの幼稚ツイート「原爆しょうがない」大量殺戮の自覚もなし。

2018年11月13日 16時51分10秒 | 日記





















































































BTSの「原爆Tシャツ」騒動が起きても、韓流ブームが打撃を受けない理由







2018/11/13 09:01


 「日本のファンを愛してます」とか言いながら、やっぱり裏ではそういうことかと怒りに震える方も少なくないのではないか。

 韓国の人気グループ、バンタンこと防弾少年団(BTS)のメンバーが昨年、原爆のキノコ雲をデザインしたTシャツを着用していた件である。

 この画像がSNSで話題になったことを受け、『ミュージックステーション』(テレビ朝日)がBTSの出演を前日に急きょ中止したが、いわゆる「ネトウヨ」の皆さんの怒りは収まらず、過去にユニセフ協会に飛行船をあしらった看板を持って表敬訪問した画像などを用いて、「原爆の看板を持っていた」というデマまで流される事態に発展しているのだ。

 一方、Tシャツをつくったブランド側は、「反日的な意図はない」なんて調子で釈明をしているが、14万人の命を奪い、今も後遺症に苦しむ人たちがいる原爆の写真と、民衆がバンザイをしている写真を組み合わせている以上、どういう理屈をつけても原爆投下をポジティブに表現しているのは明白だ。また、BTSファンは、ファッションとして1回着用しただけで大騒ぎしすぎだと擁護しているが、他のメンバーが原爆をあしらったブルゾンを着用していた画像も出回ったり、ナチス風のステージ衣装が問題視されたりと、次々と新たな「不謹慎」が指摘されている。

 このようになんともしっくりこない「火消し」のせいもあって、ネトウヨの皆さんの怒りはさらにヒートアップ。近年の韓流ブームもこれで失速する、と見立てているメディアも出てきた。

 ただ、個人的には、これからどんなにBTSが日本の歌番組から追い出され、紅白歌合戦から締め出されたところで、韓流ブームにそこまで大きなダメージはないと思っている。

 「ブサヨク発見! こいつの過去の反日発言を洗い出して徹底的に攻撃しろ!」と鼻息が荒くなってしまうかもしれないが、そういうイデオロギーな話ではない。

 むしろ個人的には、あんなふざけたTシャツを着たグループなど二度と日本に来てくれなくていいとくらい思う。が、いくらその怒りをぶちまけたところで、それでBTSや韓流を支持する人たちの気持ちになんの揺らぎもないという「現実」がある、と申し上げたいのだ。

●自分たちの愛するものと、歴史は「別」

 今年1月、『なぜ女子中高生は「韓国カルチャー」にハマったのか』という記事の中で詳しく述べたが、今の韓流ブームの下支えをしているのは、ヨン様や韓流ドラマにハマったシニアや奥様世代ではなく、女子中高生などの若い女性たちである。

 彼女たちは、タッカルビなどのグルメ、「Kビューティ」の名のもとで売られる「エチュードハウス」などの韓国コスメ、そしてTwiceやBTSというK-POPスターたちの、インスタやYouTubeをフル活用するプロモーションにハートをガッチリわしづかみにされている。

 この世代の最大の特徴は、自分たちの愛するものと、日本と韓国の間に横たわる歴史問題を全く切り離している点にある。

 それを象徴するのが、昨年10月に政府が行った「外交に関する世論調査」だ。ここで韓国に対して「親しみを感じる」と回答したのは、男性が32.2%だったのに対して、女性は42.3%と多いのだが、さらに断トツで多いのが、18~29歳。50.6%と半数以上が「親しみを感じる」と回答しているのだ。

 一時期よりも落ち着いたとはいえ、ニュースで韓国の「反日」や「従軍慰安婦」問題が取り上げられれば、「国交断絶!」「韓国人は来るな!」という怒りの声が溢れている。幼いころからスマホやネットでそのような情報に触れている世代にもかかわらず、だ。

 これこそが、今回の「原爆バンザイTシャツ」で韓流ブームが失速しないとみる理由の一つだ。BTSを支持して、今の韓流ブームを牽引している若い女性たちは、基本的に「愛国」と「韓国カルチャー」を完全に切り分けている傾向が強い。

 このような女性たちにどんなに「あいつらは反日だぞ」「こんな連中を応援するなんて非国民だ!」と迫ったところで、「あんなチャラそうな男と付き合うことは許さん!」と娘の彼氏を否定するお父さんのように、「うざい」の一言で片付けられてしまうだけなのだ。


韓流ブームは打撃を受けるのか(写真提供:ゲッティイメージズ)© ITmedia ビジネスオンライン 韓流ブームは打撃を受けるのか(写真提供:ゲッティイメージズ)
●「あれはあれで、しょうがないじゃん」という見方

 その分かりやすい例がつい最近、SNSで話題になっているあるBTSファンの方だ。「国よりもK-POPのほうが大事」と明言するこのファンは以下のようなツィートをした。

 「日本の戦国時代にいっぱい人が死んだって言われたって昔すぎてどうでもいいじゃん? 原爆も同じだよ まだ戦国時代よりは新しいから少しむごく感じるだけ そのうち原爆無双とかいってイケメンのゲームになるよ 人間なんてそんなもん そんなことより今のバンタンを楽しむよ」

 個人的には、罪のない市民が犠牲になった「戦争犯罪」を戦国時代と一緒にするのは全く同意できない。広島の惨劇を思えば正直、「怒り」もこみ上げる。だが、その一方でかばうわけではないが、このファンの方が、このようなものの言い方をする背景もなんとなく理解ができるのだ。

 今回の騒動で、多くの日本人が「いくら日本を恨んでいても原爆のような大量虐殺兵器を正当化するなんて絶対に許せない」と怒りの声を上げているが、その一方でこのファンの方のように、「原爆」というものを終わったことで、「あれはあれで、しょうがないじゃん」と割り切ったものの見方ができる人が増えているのだ。

 2015年、NHKが全国で「原爆意識調査」を行なったところ、広島に原爆が投下された日を知っている人が30%しかいないことが話題になった。厳しい言い方だが、多くの日本人にとって原爆はもはや忘れても構わない「過去」となっているのだ。

 実際、今年の8月6日もテレビでは原爆慰霊式典より、ボクシング協会のトラブルメーカー「男・山根」をうれしそうに取り上げていた。

 細かい日にちとかは忘れても、日本人の中にはちゃんと原爆は許されないことだという思いは受け継がれているさ、と反論をする人たちもいるが、現実には「許されないこと」という概念さえ揺らぎつつある。その「悲劇」という概念も揺らいできた。

 同じNHKの調査では、「アメリカが原爆を投下したことをどう考えていますか?」という質問をしたところ、「やむを得なかった」と答えた人が10年に39%、5年後にはこれが増えて41%となっている。この傾向は広島市の方が顕著で、15年の「やむを得なかった」は44%、「今でも許せない」(43%)を初めて上回った。

 どこかの国のようにいつまでもネチネチと被害者ぶっていてもしょうがない、日本人は未来志向だと言えば聞こえはいい。

 だが、先ほども述べたように、原爆は非戦闘民を大量虐殺した明確な戦争犯罪だ。ナチスのホロコーストをユダヤ人の皆さんが決して「やむを得なかった」などと言わないように、いわゆる南京事件を、中国の方たちが「あれはしょうがない」などと口が裂けても言わないように、日本人も断じて原爆を「容認」などしてはいけないはずだ。

●日本と米国の間で「真逆の結果」

 戦後70年を経て、日本人は「あれで戦争が終わった」「戦争を始めた日本にも責任がある」と驚くべき「もの分かりの良さ」によって「しょうがない」と受け入れているのだ。

 これはかなり異常なことだ。なぜかというと、加害者側でさえ、70年も経過をすれば原爆の非人道的な側面に気付き、罪悪感に苛(さいな)まれているからだ。

 67回目の「原爆の日」に、原爆の投下を命じたトールマン元大統領の孫が初めて平和式典に参列して、14万人という尊い命を一瞬で消し去った史上最悪の「大量殺戮兵器」を、祖父が使ったことについて、いったいどう考えているのかと読売新聞が尋ねたら、「私は米国の教育を受け、原爆投下は早期終戦のためと教わった」と答えたことからも分かるように、かの国では原爆はアメリカンジャスティスの象徴だった。

 実際、調査会社ギャラップが戦後50年に実施した調査では59%が、戦後60年の調査では57%が原爆投下を支持していた。

 だが、これが変わってきた。近年のネット調査の結果では、18~29歳の若年層では45%が「間違っていた」と回答して、「正しかった」と回答した41%を上回った。

 なぜ被害者である日本の若者の間では「しょうがない」が増えているのに、加害者である米国の若者が「間違っていた」と真逆の結果が出てきたのか。

 いろいろな理由があるが、個人的には「議論」が大きいと思っている。

●モヤモヤした結論

 先日、『ワイドナショー』(フジテレビ)にメンタリストのDAIGOの弟で現役東大生の松丸亮吾さんが出演して、今の大学生は政治的な話をすると、何か危ないこと、いけないことをしているような気がして、そういう話をする人は敬遠されると言っていたが、実はここに尽きる。

 よく言われるが、米国では、学校教育の中に当たり前のようにディスカッションが取り入れられている。原爆投下についても、米国は「核大国」である以上、「核は戦争を終わらせるものであるやむなし」というのが前提にあるが、本当にあれがいい判断なのかどうだったのかなんて当たり前のように議論をするのだ。

 ところが、日本は小学校から大学まで、当たり障りのない意見を出し合う「話し合い」しかされない。歴史の教科書にも戦争はいまだに、被害や年号など事実のみが記載され、データとして学ぶだけで「評価」はスルーされる。あの戦争がなんだったんのか、原爆を落とされたことは、我々が悪いのか、米国が悪いのかという深い議論はしない。

 「戦争が悪い」とか「あの悲劇は繰り返さないように」というモヤモヤした結論で片付けられる。

 70年以上、建前的な議論しかしてこなかったのだから、原爆が落とされた日が忘れられるのも、「あれはしょうがない」という容認派が増えていくのも、ある意味当然と言えば当然の話なのだ。

●今後も韓流ブームは続く

 このようにある意味、「おおらかな国」である日本の中でも、輪をかけておおらかになってきているのが、韓流ブームを牽引している若い女性たちだ。

 彼女たちからすれば、従軍慰安婦問題も徴用工問題も、そして原爆でさえも「昔はいろいろあったけど、今ごちゃごちゃ言ってもしょうがないじゃん」という位置付けなのだ。

 そんな韓流好きの皆さんに、「韓流スターは陰で日本の悪口を言っているぞ」「あいつらは原爆を喜んでいるぞ」とどんなにしつこく説き伏せたところで、彼女たちの「韓国カルチャー」に対するロイヤリティーを崩すことができるわけがない。むしろ、「ネトウヨが昔のことを根にもって、いつまでもゴチャゴチャ言うからよその国と仲良くなれないんじゃない」と先鋭的な韓流ファンになって「分断」が進む可能性のほうが高い。

 ネトウヨの皆さんからすれば怒り心頭だろうが、残念ながらまだしばらく韓流ブームは続くのではないか。

(窪田順生)

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第四十二話「両雄激突」より

2018年11月11日 08時36分57秒 | 日記



























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第四十二話『両雄激突』より
2018年11月11日日曜日2018年度NHK大河ドラマ西郷どん第四十二話「両雄激突」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役)語り・西田敏行(西郷菊次郎役)

廃藩置県の大改革のあと、明治政府の岩倉具視(笑福亭鶴瓶役)や大久保利通(瑛太役)らは、不平等条約改定や欧米視察のために一年間欧米視察(岩倉使節団)に黒船で出発する。
留守政府を任された西郷隆盛(鈴木亮平役)や江藤新平(迫田孝也役)や板垣退助たちは、明治日本の近代化に向けて、大改革を断行していく。その改革の中に『征韓論(実際に朝鮮を成敗するのではなく、西郷が朝鮮に使節としていき「平和条約」を結ぶもの)』も。
しかし、一年ぶりに返ってきた岩倉や大久保達は留守政府の大改革を次々に否定していく。
「こげなもんは認めん。だめじゃっどん。」「なれど一蔵どん!こいは必要な改革じゃで」
「認めんもんは認めん」「一蔵どーん!こげなやりかたおいは好かんど!」
「ならよか。話にならん。おいば憎め。呪え。明治新政府の大改革はこの大久保がすっでなあ」
「一蔵どーん!」
こうして両雄激突となる。この後、『征韓論』にやぶれた西郷隆盛は東京を離れ、鹿児島(かごんま・薩摩)に帰り、鹿児島私塾、を開く。その中には西郷を慕って多くの薩摩隼人たちの姿も……。
そしてこの私塾が薩摩軍兵士となり、西郷を担いで、日本最後の内戦・西南戦争を引き起こすのだ。
西郷隆盛、城山より下山後、自刃するまで後数年……
きばれ!西郷どん!まだまだ!きばれ!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回、第四十三話『さらば、東京』(2018年11月18日放送予定)へ続く。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第四十一話「新しき国へ」より

2018年11月04日 10時44分52秒 | 日記



























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第四十一話「新しき国へ」より
2018年11月4日日曜日NHK大河ドラマ西郷どん第四十一話「新しき国へ」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役)語り・西田敏行(西郷菊次郎役)


廃藩置県が突如断行され、薩摩では島津久光(青木崇高役)が怒りにまかせて花火を打ち上げていた。
その後、岩倉具視(笑福亭鶴瓶役)や大久保利通(瑛太役)は、不平等条約改正を目指して欧米視察(岩倉視察団)に出ることに。西郷や江藤、板垣退助らは留守政府で改革を断行する。
西郷隆盛は、菊次郎(城絵使役)に留学をすすめ西郷家にも波紋が広がる。
留守政府を任された西郷は宮中改革などを推し進めるが、政府内の汚職騒動など次々と難題がわき起こる。そして西郷隆盛は天皇行幸に同行し鹿児島へ。
日本最後の内戦・西南戦争まで後、数年……西郷自刃まで数年……。
西郷どん!まだまだ!きばれ!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回、第四十二話『両雄激突』(2018年11月11日放送予定)へ続く。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第四十話「波乱の新政府」より

2018年10月28日 09時52分28秒 | 日記






























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第四十話『波乱の新政府』より
2018年10月28日日曜日にNHK大河ドラマ西郷どん第四十話「波乱の新政府」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役)語り・西田敏行

明治新政府への不満が高まる中、大久保利通(瑛太役)や岩倉具視(笑福亭鶴瓶役)は、薩摩(鹿児島県)の島津久光(青木崇高役)に上京を促す。
大久保の態度に激怒する久光は拒否。大久保利通は藩を完全になくす「廃藩置県」を断行しようとしていた。
西郷隆盛(鈴木亮平役)は新政府に協力することを決め、東京へ。
しかし、各地の反乱を恐れた新政府はまとまらず、熾烈な権力闘争が繰り広げられていた。
役人や大久保たちのぜいたく三昧な日々に嫌悪する西郷は、大久保の政治・経済の進め方にも反発する。いよいよ日本最後の内戦・西南戦争まで後数年……こののち大久保や岩倉は欧米諸国視察団『岩倉使節団』で二年間欧米へ。その間に留守番の西郷、江藤新平らは改革をすすめるが……
まだまだ!きばれ!西郷どん!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回、第四十一話『新しき国へ』(2018年11月4日放送予定)へ続く。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第三十九話「父、西郷隆盛」より

2018年10月21日 10時40分12秒 | 日記































【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第三十九話『父、西郷隆盛』より
2018年10月21日日曜日大河ドラマ西郷どん第三十九話「父、西郷隆盛」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役)語り・西田敏行(西郷菊次郎役・隆盛の長男役・晩年期)

明治2年、隠居し薩摩で穏やかな生活を送っていた西郷隆盛(鈴木亮平役)は、奄美大島から9歳になる息子・菊次郎を薩摩に引き取る。しかし、菊次郎は義母となった糸(黒木華役)とその息子・寅太郎にも遠慮し、心を開かない。一方、明治新政府は版籍奉還など急激な改革をすすめ、不平士族や農民などの反乱が各地で起こっていた。そんなとき、大久保利通(瑛太役)は従道(錦戸亮役)に、隆盛を上京させるように説得する。
このあとは士族の反乱・佐賀の乱や神風連の乱、萩の乱、など士族の反乱が過激。そして西郷隆盛は士族の神輿にのせられて日本最後の内戦・西南戦争を起す。
西郷隆盛の壮絶な最期まで、後、数年………
西郷どん!まだまだ!きばれ!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回、第四十話『波乱の新政府』(2018年10月28日放送予定)へ続く。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第三十八話「傷だらけの維新」より

2018年10月14日 12時16分38秒 | 日記




























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第三十八話『傷だらけの維新』が放送された。
2018年10月14日日曜日大河ドラマ西郷どん第三十八話「傷だらけの維新」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役)語り・西田敏行

上野の彰義隊(旧幕府軍)の討伐は、長州の軍略家・大村益次郎(林家正蔵役)の策によって、一日で戦争は薩長官軍の勝利におわった。
しかし、旧幕府軍は榎本武揚率いる旧幕府軍海軍の反乱で、戦火は、会津や仙台、米沢、庄内、蝦夷の箱館に拡大する。新たな戦争の準備のために西郷吉之助(鈴木亮平役)は薩摩に戻る。
鹿児島の家を守っていた吉之助の弟・西郷吉二郎(渡部豪太役)は、兄・吉之助に「自分も戦争に参戦したい」と頼み込む。薩長軍は天子さまを掲げ、錦の御旗の威力で、次々と、旧幕府軍を敗走させる。
戦争の最中、弟・吉二郎の戦死が吉之助のもとに知らされる。
幕末最強の庄内藩第二大隊……会津戦争、箱館戦争……こうして官軍は『傷だらけの維新』を解決させる。それは戊辰戦争のおわりであった。だが、西郷吉之助はその被害の甚大さに無言となる。
そして新しい時代、明治新政府による日本国である。だが、侍の資格を失った士族たちは次々と反乱をおこす。日本最期の内戦・西南戦争まであと数年……
西郷どん。きばれ!チェスト!まだまだ!今宵はここらでよかろうかい。

次回は第三十九話『父、西郷隆盛』(2018年10月21日放送予定)へつづく。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第三十七話「江戸無血開城」より

2018年09月30日 08時02分56秒 | 日記





























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第三十七話「江戸無血開城」より。
2018年10月7日日曜日2018年度NHK大河ドラマ西郷どん第三十七話「江戸無血開城」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷隆盛役) 語り・西田敏行
(2018年9月30日に台風で放送中止になったため)

戊辰戦争がはじまった。天皇の御印である『錦の御旗』を掲げた薩長官軍は、鳥羽伏見の戦いで、幕府軍をやぶる。江戸に逃げた徳川慶喜(松田翔太役)を追って、官軍も江戸に迫る。
吉之助(鈴木亮平役)は江戸で攻撃前に幾島(南野陽子役)を通じて江戸徳川家の大奥の天璋院篤姫(北川景子役)と久しぶりに再会する。吉之助は天璋院に「江戸から逃げるように」というが、天璋院は「徳川の名の下に江戸城に残りたたかう」という。
江戸攻撃の前日、西郷吉之助(のちの隆盛)は、幕府代表の勝海舟(遠藤憲一役)と江戸薩摩藩邸で会談を行う。勝海舟は徳川の恭順の姿勢を強調。
吉之助はパークスより「恭順の姿勢をとるものを攻撃するのは違法」ときいていた。
「軍艦も武器も渡し候」勝の言葉に吉之助はにやりとなる。
「だが、そのかわり上様(慶喜)は恭順の姿勢で隠居なさる。江戸総攻撃を中止して、江戸無血開城にしてくだされ」勝海舟と西郷隆盛のあっぱれな奇策『江戸無血開城』はこうしてなるのである。
西郷どん!まだまだ!きばれ!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回は第三十八話『傷だらけの維新』(2018年10月14日放送予定)へ続く。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第三十六話「慶喜の首」より

2018年09月23日 09時46分56秒 | 日記























【2018年NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第三十六話「慶喜の首」より。
2018年9月23日日曜日2018年NHK大河ドラマ西郷どん第三十六話「慶喜の首」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷吉之助役)語り・西田敏行

俳優の鈴木亮平さんが主演を務めるNHKの大河ドラマ「西郷(せご)どん」の第36回「慶喜の首」が23日放送された。大坂城から進軍する旧幕府軍と、御所を守る新政府軍がついに激突する。激しい銃撃戦で吉之助(鈴木亮平役)の弟の信吾(錦戸亮役)が被弾。その容体は、予断を許さない状況に。今度は大坂城から慶喜(松田翔太役)の姿がこつぜんと消える。
 砲声がとどろき新政府軍と旧幕府軍との戦闘がついに始まる。「鳥羽伏見の戦い」である。岩倉(笑福亭鶴瓶役)が仕掛けた「錦の御旗」で新政府軍が一気に優勢となるが、信吾が銃弾に倒れてしまう。
 一方、朝敵となることに恐れおののく慶喜は、あろうことか味方の兵を置き去りにして、密かに大坂城を抜け出し江戸へ逃亡する。吉之助は慶喜追討の勅命を受け、東征軍の参謀として兵を江戸へ進める。
 「西郷どん」は、明治維新150年記念放送の大河ドラマ57作目。薩摩の貧しい下級武士の家に生まれた西郷隆盛(吉之助)の愚直な姿にカリスマ藩主・島津斉彬が目を留める。斉彬の密命を帯び、西郷は江戸へ京都へと奔走。勝海舟、坂本龍馬ら盟友と出会い、革命家へと覚醒し、やがて明治維新を成し遂げていく。
 第35回「戦の鬼」は、慶喜の「大政奉還」断行の裏側には龍馬(小栗旬役)の手引きがあったと判明。吉之助は龍馬と討幕をめぐり決裂するが、その直後、京の近江屋で龍馬が惨殺されてしまう。それでも吉之助は、大久保(瑛太役)と共に慶喜を排除するため「王政復古」のクーデターを決行する……という展開だった。
西郷どん!まだまだ!きばれ!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回第三十七話『江戸無血開城』(2018年9月30日放送予定)へ続く。
いよいよ、西郷隆盛と勝海舟(遠藤憲一役)+篤姫+幾島の『江戸無血開城』である。西郷どん!

【日露領土交渉】『領土問題解決後平和条約締結が国是?』騙されている限り北方領土問題は解決しない

2018年09月16日 15時01分42秒 | 日記
























今のプーチン政権は千載一遇の好機なのである。早めに日露安保条約を締結して、「50年間シベリア独占開発権」を握り100兆円出す代わりに石油・天然ガス等を日本にただ同然で50年間提供してもらう。大体にしてロシアにとって北方領土等、9時間もの本土の時差の範囲、でしかないのだ。馬鹿の一つ覚えみたいにヒステリックに「北方領土を返せ!」と日本人が70年間も叫ぶもんだから反発しているに過ぎない。プーチン政権は現在あまり国内人気がない。チャンスだ。国内の人気が高いうちは国民に対して、かつてのメドベージェフ大統領(当時)みたいに「ロシア人の意地」を誇示する必要があるが、今なら変な国民へのPRもいらない。対中韓国戦略としてもロシア・モンゴル・中央アジアは抑えたい。私がNSC局長だったら。どうせ局長は学歴エリートか(笑)「資源外交」が何かもわからない「一流大学をご卒業」になった「インテリ(笑)」の「学歴エリート」がせっかくの国家安全保障会議(NSC)局長では日本は救われない。只、同じ歴史の繰り返しである。安倍首相は、「立派な戦略」でも「紙に書くだけならば誰にだって出来る」、と、私の才覚を恐れる「エリート官僚(笑)」の口車にのっている。愚かだ。誰にでも出来るなら誰も苦労しない。この創造力・戦略力こそ今の日本人に必要なのだ。私は「キャリア試験廃止」「公務員給与削減・ボーナス廃止」をする人間だから、官僚が恐れる。連中にとっては、只の「鬱病のガキ」かも知れない。だからこそ、政府には必要な「軍師」なのだがなあ(笑)。
20世紀の古いマクロ経済理論に基づいたアベノミクスでは日本の反転攻勢のきっかけにならないことは、すでに指摘してきた。日本の突破口として私が大いに期待しているのはロシアだ。逆に、にっちもさっちもいかないのが、韓国。メディアや教育システムが、あれだけ反日一色に染まると、関係改善のきっかけが見つからない。中国にしても経済成長が鈍化して国内の不満が今後高まっていく中で、不満のはけ口にしてきた日本との関係が良化するとは思えない。習近平体制が持つかどうかの問題もあるし、バブル崩壊となれば余波は日本にも及ぶ。中国、韓国にしても日本から買わざるをえない機械や部品はたくさんあるから経済的な付き合いは粛々とやっているわけで、目下、中韓との関係改善に外交的なエネルギーを注いでも、アップサイドの要因はない。企業経営の常道を適用すれば、こうした近隣諸国とは一線を画して、大きく動く可能性が出てきたロシアに集中的なエネルギーを注ぐことで、日本経済に刺激を与えることを考えるべきだ。日本にとって心強いのは2012年5月にプーチン大統領が戻ってきたことだ。プーチン大統領といえば柔道の有段者で週に1度は鮨屋に行くほどの鮨好きで、日本と日本文化に対して深い敬意と愛情を持っている。前任者のメドベージェフ大統領といえば、日本を挑発するために悪天候の中、わざわざ国後島に降り立った。彼は北方領土問題についても全く自分の意見を持っていない、情報不足のロシア人の典型的な振る舞いをした。こんなトップとの話し合いは時間の無駄だが、日本贔屓のプーチン大統領なら話は別だ。今年4月、安倍晋三首相が日本の総理大臣として10年ぶりにロシアを公式訪問したのは、政府もプーチン大統領を停滞している日ロ関係を動かせる相手と見込んでいるからだ。プーチン大統領の人気が、ロシアで落ち込みを見せていることも、日本にとって都合がいい。人気がある間は、国内に気兼ねして北方領土の返還交渉に応じられないが、今のプーチン大統領なら「I don't care」(気にしない)だ。プーチン大統領が、日本との関係を正常化することがロシアのためになる、と思えば状況は一気に進展する。そもそも極東の小島など、全土で時差が10時間もあるロシアにとっては“誤差”の範囲でしかない。しかし日本側が史実を曲げて「北方領土は日本固有の領土」などと盛んに喧伝するものだから、ロシアは態度を硬化してきたのである。北方領土の歴史認識に関しては、日本側に問題がある。日本の教育では、日本がポツダム宣言を受諾した後に旧ソ連軍が北方領土を不法占拠したように教えているが、史実は異なる。ヤルタ会談やカイロ会談などの戦勝権益に関する話し合いで、当時のスターリンは対日参戦の見返りとして北海道の北半分を要求した。しかしアメリカのルーズベルト大統領はこれを認めずに、「南樺太を返還して千島列島の内南クリル(北方四島)をロシアが取る」代案を示した。最終的に決着したのはトルーマン大統領の時代で、旧ソ連は“正式な戦利品”として北方四島を含む千島列島を得たのだ。明治以前の帰属は双方に言い分があって不明だが、明確な事実は日露戦争以降、日本が南樺太(南サハリン)と千島列島(クリル列島)を領有していたこと。そして第2次大戦の結果、戦勝国の旧ソ連は南樺太と千島列島を奪い取ったのではなく、“戦利品”として与えられたということだ。おかげで敗戦国の日本はドイツのような「国土の分断」を免れた。こうした視点が日本の歴史認識に欠けている。こういった話は、尖閣問題における中国の姿勢と通じるところがある。“日ソ不可侵条約に反して宣戦布告なく北方四島を占領した”と日本では信じられているが、樺太と異なり、旧ソ連軍の侵攻・占領は終戦後である。北方領土の四島一括返還論にしても、「北方四島は日本固有の領土であり、四島が揃って返ってこなければ日ロ平和条約は結ばない」と外務省が言い出したのも、1956年のダレス米国務長官と重光葵外務大臣のロンドンでの会談がきっかけだ。当時、領土交渉が進展して日ソ関係がよくなることを警戒したダレスは、沖縄返還の条件として、旧ソ連に対して「(呑むはずのない)四島一括返還」を求めるように重光に迫った。つまり、四島一括返還論は旧ソ連に対する“アメリカの嫌がらせ”から始まっているのだ。戦争終了後、10年間もの間、日本はそのような要求はしていなかった。外務省は長い間「北方四島返る日、平和の日」と書いた垂れ幕を、屋上から掲げていたが、アメリカの忠犬ポチとしての同省の性格がよく出ている。安倍首相との首脳会談でプーチン大統領は、他国との領土問題を解決した方式として係争領土を等分する「面積等分」を紹介したという。北方領土問題に関しても「面積等分論」を持ち出す可能性は高く、日本政府と外務省は過去のペテンを国民にきちんと説明し、これを受け入れるべきだ。そして直ちに「日ロ平和条約」を締結すべきだ。四島の面積等分なら、歯舞、色丹、国後の3島と択捉島の一部が還ってくる。択捉に関しては面積等分で島の3分の1程度で軍事境界線のような線引きをして中途半端に返してもらうのなら、「島全体を日ロの共同管理」にする手もある。日ロが接近しすぎるとアメリカが妬くし、択捉上空は重要な航空路でもあるため、共同管理にアメリカを加えてもいい。実は、北方領土問題でロシアの最大の関心は領土ではない。そこで生活しているロシア人の処遇についてだ。旧ソ連が崩壊したとき、ウクライナやカザフスタン、ベラルーシ、バルト3国などに暮らすロシア人はロシアに引き揚げる場所も資金もなかったので、それぞれの国に残って国籍をもらった。旧ソ連が横暴を極めていた時代の裏返しで、在留ロシア人が各国でいじめられたり、虐げられている話がロシアで伝えられている。親戚や友人などもひどく気をもんでいて、内政上は、大切な問題なのである。北方領土に暮らすロシア人が同じ憂き目に遭うことをプーチン大統領は憂慮しているはずで、解決策を提示しなければいけない。キーワードは「寛容」で、少なくとも3つのオプションが考えられる。第1は日本国籍を与える。第2は、グリーンカードのような形で居住権を与えて、ロシア国籍は残す。3つ目は一時支度金のようなものを支払って、本人が希望するところに移住してもらう。このような人道的な選択肢を与えて優遇する国はいまだかつてないから、ロシア人も感激するし、日ロ友好に前向きになってもらえるだろう。領土問題を解決し、平和条約を締結すれば互いの行き来も投資も非常に楽になる。すでにエネルギー分野のビジネスは動き出していて、サハリンで発電した400万キロワットの電力を直流高圧送電で日本に送るプロジェクトがサハリン地方政府から出ている。400万キロワットといえば「原発4基分」である。海底ケーブルを使えば、これを東北電力や東京電力の管内まで持ってこられる。サハリン側は25年の実動を目標にしているが、急げば5年以内に可能だろう。これに刺激を受けたのがウラジオストクで、バイカル湖から東のオイルやガスがパイプラインでウラジオストクに集まってくるプロジェクトが進行中だ。これをLNG(液化天然ガス)で輸出したり、海底パイプラインを敷設して直接日本に持ってきたり、現地で発電した電力を(東電の送電網が完備している)直流高圧送電で、新潟の柏崎・刈羽などに送る案が有力である。日本海側に受け入れ基地を造れば、福井や新潟など、退潮する原発を代替する産業拠点となり、環日本海経済圏の重要基地として期待できる。そうすれば、新潟、富山、石川、福井などで、LNGやガスパイプラインの陸揚げ基地争奪戦となるだろう。「日ロ経済連携」の第1ラウンドはエネルギーであり、ガスパイプラインや直流高圧送電で日本とロシアがシームレスにつながる。この意味は非常に大きい。カタールなどからバカ高いLNGを買っている日本としては、価格交渉力がアップするだけでなく、アメリカのシェールガスに涎を垂らす必要もなくなるからだ。第2ラウンドは、日本企業の輸出基地を極東ロシアに展開することだ。極東ロシアに工業団地を建設し、現地で組み立てて、シベリア鉄道でサンクトペテルブルクなどの西部の主要都市、さらにヨーロッパに製品を送るのだ。極東ロシアの生産拠点とシベリア鉄道による陸送ルートを確立すれば、対ロ輸出の枠組みが広がる。また、先々、ロシアがEUに加入すれば日本はEUの隣国となり、産業政策上、非常に重要な基地ができる。産業と仕事が少ない極東ロシアでの雇用創出は、願ったり叶ったりだ。さらに、日本海を挟んで、子供や学生などの人的交流も活発に進めて、両国にある警戒感や猜疑心を解きほぐしていく。第3ラウンドは原子力。日本は核廃棄物の最終処分場を持っていないし、中間貯蔵施設すら圧倒的に不足している。そうした施設の受け入れにロシアの広大な国土の一部を使わせてもらう。ロシアが不得意なことを日本が補完し、日本にできないことをロシアに助けてもらうのだ。北方四島にこだわるあまり、関係の深化が手つかずだった日ロ関係には、互いの閉塞状況を打ち破って突破口となりうる経済的に魅力ある項目がいくらでもある。安倍政権は気合を入れて今年中に平和条約を締結し、目玉の乏しい第3の矢(成長戦略)に本稿で述べたような前向きなロシアプログラムを加えるべきではなかろうか。(大前研一レポート2013年7月31日「北方領土は日本の領土」という外務省のペテンのカラクリ)2013年4月29日、安倍首相が訪露し、モスクワのクレムリンでプーチン大統領と首脳会談をしました。まあ、日本人も「馬鹿の一つ覚え」みたいに「北方領土を返せ!返せ!」ではなく、ロシアとの間でシベリア共同開発や日露間の経済交流を密にしてから「ところで北方領土ですが…」という外交センスが欲しい。「日露安全保障条約」「まずは二島返還」で「ひきわけ」「はじめ」ということだよ。ロシアのイシャエフ極東発展相は2013年2月27日、北方領土問題について日露がまず四島の共同開発を通じて協力関係を築き、そのうえで解決を将来の世代に委ねるべきだとの見解を表明しました。またプーチン大統領と森喜朗元首相の会談について「首脳会談に繋がる建設的な会談だった」と評価し、首脳会談での成果に期待するという。だが、大前先生はイシャエフ氏には申し訳ないが日露の共同開発を日本側が受け入れることはないだろうといいます。「共同開発」となれば「帰属問題」を明確にする必要もあり、パスポートの問題など細かい点の調整も必要となる。四島一括返還を主張しているだけでは堂々巡りになるだけなので意味がない。だから森氏とプーチン氏との間で「今年中にいくつかの策をだして、それをベースにまた話し合いましょう」と上手な言い回しをしている。日本の北方領土の歴史認識はある意味尖閣に対する中国に似ている。中国が最近トーンダウンしているのも「歴史的には台湾の問題だ」と中国人が気付いたからです。そもそも日本が「北方四島一括返還」を主張したのは1956年の米ダレス国務長官と重光外務大臣との会談がきっかけです。米国は北方領土問題が解決して当時のソ連と日本が近づくのを嫌がり、「沖縄返還」の条件として、ソ連に「四島一括返還請求」することを求めたのです。要するに米国の嫌がらせです。森氏は正しく理解していますが、政治家やジャーナリストの中にもこの事実を知らないひとが沢山います。日本とロシアの両政府は先ごろ、極東地域でのエネルギーや農業、インフラ開発で関係を強化することで合意した。日本はロシアからパイプラインで天然ガスを引くだけでなく、ロシアで発電した電力を直接購入すべきだ。日本は、ロシアとの経済関係強化は北方領土問題が解決してからだ、という態度をとってきた。日ロ間には平和条約もないのだが、外務省は「北方領土 かえる日 平和の日」と呪文を唱えて今日まで引き延ばしてきた。ビジネスマンにとっては信じられないくらい面倒くさいビザの取得をお互いに意地悪しているとしか思えないほど難しくしている。しかし過去73年間、北方四島を実効支配してきたのはロシアで、このまま行けば次の67年間も膠着状態のままだろう。つまり日本側が交渉のテーブルについてコマを一つ進めなければ、前には進まないのだ。さいわい、3.11の後にはエネルギー問題が国家の緊急課題として浮かび上がってきたし、ロシア側でも極東シベリア開発が重要な政治課題に浮き上がってきた。お互いにじっくりと話し合う好機が到来したと言える。日ロ両政府は11月20日、貿易経済に関する日ロ政府間委員会を外務省で開いた。両政府は、ロシアが重視する極東地域のエネルギーや農業、インフラ開発で協力する方針で合意した。日本は経済関係を強化することにより、北方領土問題の交渉を進めたい考えで、ロシアは資源分野に偏った経済構造の転換や、極東で高まる中国依存からの脱却を進める考えだ。 現在、ロシアの極東地域では、中国が存在感を強めている。特に天然ガスなどの資源を多く買っている。またヒトについても、中国の黒竜江省などからロシアの極東地域へ、大量の労働者が出稼ぎに行っている。ロシアはこの中国依存に危機感を強めており、このバランスを変えようとしている。そこでロシア政府は、日ロ関係を重視し、極東地域へ日本を呼び込もうとしているわけだ。今回の日ロ政府間委員会では、ロシア側から外務、運輸などの各省次官級やカムチャツカ州の地方知事など80人が来日した。相当、気合いを入れていることがわかる。まず、極東・シベリア地域において、エネルギー、農業、インフラ、運輸分野の共同プロジェクト実現に協力していくことで日ロ両政府の見解が一致している。個別の分野については、医療においてロシアは日本企業の進出を歓迎する意向だ。ハイテク医療機器、医薬品普及支援も強化される。また、都市環境においても、交通渋滞解消などインフラ整備を協議する作業部会が設置されることとなった。日本にとって喫緊の課題であるエネルギー問題でも進展があった。石油・天然ガスの対日供給は互恵的な条件で実施すべきとの認識で日ロ両政府が一致。「サハリン3」プロジェクト(サハリン北部沖の区域における石油・天然ガス開発事業)への日本企業の参画に対し、ロシア側が配慮する姿勢も見られた。「サハリン3」プロジェクトに象徴されるように、従来、日本側から見た日ロ経済関係と言えば、天然ガスを調達することが主な目的とされてきた。その際は、パイプラインの建設が大きなテーマとなる。天然ガスをわざわざ液化してタンカーで運び、日本でまた天然ガスに戻すのは効率が悪い。そこで、サハリンから北海道(あるいはウラジオストクから新潟あたり)までパイプラインを引いて、天然ガスをそのまま送り届ける必要がある。ロシアはヨーロッパ向けのパイプラインを何本も持っているし、最近着工された黒海を通る南ルートは2兆円のプロジェクトと言われているが、ロシアが全額負担している。いずれも数千キロの長さだ。ウラジオストクと新潟の距離が800キロと言われているので、決して遠くはない。サハリンからガスのまま北海道の石狩湾から内浦湾(噴火湾)へ抜けて太平洋を南下させ、茨城県鹿嶋市あたりにパイプラインを引いても1000キロくらいで決して驚くような長さではない。ロシアにはガスプロムという世界最大の天然ガス企業があるが、アメリカのシェールガス開発によって、ガスの値段が下がり経営的に打撃を受けている。また、ガスプロムの顧客はほとんどがヨーロッパ勢であり、アジア市場に弱いという事情も抱えている。こうした焦りがロシアにはあるので、それをうまく利用して、日本はなるべく有利な条件で天然ガスの調達を進めていくべきだろう。いずれにせよ、多くの原発が停止し火力発電への依存度を高めている日本に天然ガスを売りたいロシアと、安定的な天然ガスを廉価に調達したい日本の利害はかなり一致していると言える。ロシア国営最大手ロスチフチは2012年10月22日、同三位のTNK-BPの買収を決めた。欧米メジャーを抜き171億ドル(1兆3000億円)での買収となった。2012年のウラジオストクAPECでロシア側がインフラに1兆7000億円遣った事があきらかになった。孤島に橋を架けたり、火力発電所などを造ったという。プーチン大統領と首相の首脳会談が実現し、2012年12月訪露で合意した。また、LNG基地建設も提携していくという。そうだ、そうやって経済交流を密にしていけば領土問題も円滑にいくというもの。いいぞ。それこそ「外交で勝つ」だ。

【2018年度NHK大河ドラマ『西郷どん』】第三十五話「戦の鬼」より

2018年09月16日 12時35分06秒 | 日記

























【2018年度NHK大河ドラマ『西郷(せご)どん』】第三十五話「戦の鬼」より。
2018年9月16日日曜日大河ドラマ西郷どん第三十五話「戦の鬼」が放送された。
原作・林真理子 脚本・中園ミホ 音楽・富貴晴美 主演・鈴木亮平(西郷吉之助役)語り・西田敏行


大政奉還を断行した徳川慶喜(最後の将軍・第十五代徳川将軍、松田翔太役)の裏には、仕掛け人の土佐脱藩浪人・海援隊の坂本龍馬(小栗旬役)の存在があった。
そのことを知った西郷吉之助(のちの隆盛、鈴木亮平役)は憤慨する。
そして京都・近江屋において坂本龍馬と同僚の中岡慎太郎は、刺客によって暗殺されてしまう。
龍馬の暗殺を知った妻のお龍(水川あさみ役)は西郷を責める。
「坂本さんを殺したのはあんたがたやろ??!!なんで殺したんや!!」
しかし、西郷吉之助は無言。龍馬暗殺の薩摩黒幕説というか、または幕府見廻り組犯行説なのか?少なくとも吉之助が本当のブラックになってしまう薩摩犯行説ではないようだが……。
とにかく、この数回で、西郷吉之助はブラック化がすすんで視聴者は戸惑い動揺している。
徳川幕府は大政奉還したが、吉之助はさらに王政復古の大号令で、慶喜の追い落としにかかる。
狙うは慶喜の首と、武力による徳川幕府倒幕!!!いよいよ戊辰戦争が勃発する。
鳥羽伏見の戦い!!慶喜は大坂城から遁走。江戸城無血開城、会津蝦夷函館戦争までいくか?!!
西郷は策士で、徳川慶喜の首をとらねば頼朝の例がある、と強気である。
吉之助はいよいよもって幕末の動乱で「戦の鬼」と化す!!!倒幕で革命を目指すのだ!!
いけ!西郷どん!!!きばれ!まだまだ!チェスト!今宵はここらでよかろうかい。
次回、第三十六話「慶喜の首」(2018年9月23日放送予定)へ続く。