2013年6月の中旬頃に書いた子宮頸がんワクチンの副作用に関する問題の続き
先ず私が以前この問題を取り上げた時は東京都と厚生労働省では子宮頸がん予防の
為にワクチン接種を推奨していた。このワクチン接種の為に国は150億円以上の
助成金を払っていた。厚生労働省の推奨に加えて東京都では児童の医療費無料化が
行われており、多くの女性がこの子宮頸がんワクチンのサーバリクスを無料で接種していた。
そこにサーバリクスの副作用問題が頻発した為にワクチンの種類をガーダシルに変更する
事も検討された。しかし厚生労働省のワクチンに対する推奨の在り方の変更後もサーバリクスと
ガーダシル両ワクチンとも副作用の報告が相次いだ。
これで元東京都知事石原真太郎の副作用問題についての対応であった
ワクチンの副作用の問題は筋肉注射の痛みによりヒステリックになった市民団体の
空騒ぎだそうです。医学的な根拠が無い話だと批判していた事がまったく通用しなくなりました。
僅か数ヶ月でこれほどの副作用の実例が報告される事も珍しい。
この問題には多くの政治家や政党が関与しているようなのだが、恐らく今後真犯人は出てこないであろう。
単なる薬害問題の一つとしてでしか解決の見込みは進まないかもしれないが、東京都の児童の医療費無償化
と子宮頸癌ワクチンのサーバリクスの導入と元都知事の石原慎太郎の対応は副作用問題を予防するどころか
助長する傾向が強いものであった。厚生労働省は如何ともし難い問題ではあるが、早期に対応を見せてワクチンの
推奨を辞め、副作用問題に取り組みだしたのが今年の4月からであるが、東京都の間接的な問題を助長させる
政策にまでメスが入っていない。そもそもこの石原の児童の医療費無料化案は財源確保を都が負担する事は無く
各地域の自治体に無理やり強要するものであった。その為に医療費無料化の年齢制限や財源確保などの面で
各自治体は苦労を強いられた挙句、ワクチンの副作用の問題で大きな痛手まで受けたのである。
このサーバリクスの副作用問題にたいして厚生労働省ばかりでなく、東京都と石原真太郎が何らかの関与をしていた
可能性は非常に高い。そして実はこのサーバリクスの副作用の問題は実は以前から疑問視がされており
HPVの研究者でノーベル生理学賞を受賞した2008年にもこのワクチンの問題が取り沙汰された経緯があるので
約5年間は放置されていたのだ。
サーバリクスが悪い事は確かなのだが、新薬であるガーダシルも悪いのである。
少し前なら新薬の開発でサーバリクスに変わるガーダシルの研究に期待がよせられ敢えて危険性と効果の程が
疑問視されるサーバリスクを避けるためにワクチン接種を控えたり、遅らせるとの選択肢もあったのだが、
ご丁寧にもガーダシルの絵に描いた餅としての意義を失わせてるかのように早々に許認可を出して被害の拡大に
結びつけた。
ガーダシルも副作用があるのだが、決して頼りになる訳では無いのだが、新薬として期待される段階でその
存在価値を高めれば、必然的にサーバリスクを接種しなくても大丈夫ではないかと思われていた時期の方が
被害が少なかったように思う。無意味な期待と抵抗でさえも欲しかったほどにサーバリクスの被害は危険なのである。
このような事を言うとモンスターなどと医療機関から酷評されそうですが、政治家にとって個人名さえメディアに
出なければ無問題！なのです。
東南アジアに家まで建てて児童買春に明け暮れた過去を持つと言われる石原慎太郎を行政のトップに立てる
東京都にとっては御誂え向きのワクチン副作用問題になった。因果応報とでも表現すべきかな。
石原慎太郎時代の東京都の対応は児童の医療費無料化、ワクチン副作用問題の冷遇、
ガーダシルの許認可など被害に拍車をかける取組が目立っている。
例え、共産主義の極左勢力であっても反対運動に加担して欲しい程のスケールの問題なのですが、反原発運動と
同様に中核派が後押ししようにも共産党婦人会までワクチンの公費欲しさに推奨活動に参加している為にほとんど
ストレスフリーの状態でワクチン接種が進行している。お金の力で極左まで取り込むとは東京都はよっぽど
子宮頸がんワクチン接種を広めたいのだろうな。しかしあまりにも一方的な社会情勢のシフトを組んだ事によって
隠蔽性は保てるが、確固たる疑惑も浮かび上がった。
このワクチン接種の推奨を行っているのが厚生労働省である事は間違い無いのですが、ここまで過剰に
この推奨運動に力をいれているのは公費が貰えるからだけではないだろう。
その陰には人口論だけではなく、行政機関の生き残りでも懸っているような事態なのだ。
厚生労働省は文部科学省と保育事業の一元化問題など多くの面で社会的な不都合な要因を含んでいる。
ワクチン接種の年齢からも考えられるのだが、この日本の都市部で大きな被害が発生している若年層を
狙ったワクチン接種の推奨はセシウム被害による環境問題の影響を暗に物語っているようだ。
いずれは子供が産めなくなる人も出てくるでしょう。この原因の根本を見定める為にも日本のそして
都市部での癌の発生率に気を配る必要があるかもしれません。もしかするとワクチン接種以前に
子供が産み難く、育て難い環境は既に出来上がってるのかもしれないです。
先ず私が以前この問題を取り上げた時は東京都と厚生労働省では子宮頸がん予防の
為にワクチン接種を推奨していた。このワクチン接種の為に国は150億円以上の
助成金を払っていた。厚生労働省の推奨に加えて東京都では児童の医療費無料化が
行われており、多くの女性がこの子宮頸がんワクチンのサーバリクスを無料で接種していた。
そこにサーバリクスの副作用問題が頻発した為にワクチンの種類をガーダシルに変更する
事も検討された。しかし厚生労働省のワクチンに対する推奨の在り方の変更後もサーバリクスと
ガーダシル両ワクチンとも副作用の報告が相次いだ。
これで元東京都知事石原真太郎の副作用問題についての対応であった
ワクチンの副作用の問題は筋肉注射の痛みによりヒステリックになった市民団体の
空騒ぎだそうです。医学的な根拠が無い話だと批判していた事がまったく通用しなくなりました。
僅か数ヶ月でこれほどの副作用の実例が報告される事も珍しい。
この問題には多くの政治家や政党が関与しているようなのだが、恐らく今後真犯人は出てこないであろう。
単なる薬害問題の一つとしてでしか解決の見込みは進まないかもしれないが、東京都の児童の医療費無償化
と子宮頸癌ワクチンのサーバリクスの導入と元都知事の石原慎太郎の対応は副作用問題を予防するどころか
助長する傾向が強いものであった。厚生労働省は如何ともし難い問題ではあるが、早期に対応を見せてワクチンの
推奨を辞め、副作用問題に取り組みだしたのが今年の4月からであるが、東京都の間接的な問題を助長させる
政策にまでメスが入っていない。そもそもこの石原の児童の医療費無料化案は財源確保を都が負担する事は無く
各地域の自治体に無理やり強要するものであった。その為に医療費無料化の年齢制限や財源確保などの面で
各自治体は苦労を強いられた挙句、ワクチンの副作用の問題で大きな痛手まで受けたのである。
このサーバリクスの副作用問題にたいして厚生労働省ばかりでなく、東京都と石原真太郎が何らかの関与をしていた
可能性は非常に高い。そして実はこのサーバリクスの副作用の問題は実は以前から疑問視がされており
HPVの研究者でノーベル生理学賞を受賞した2008年にもこのワクチンの問題が取り沙汰された経緯があるので
約5年間は放置されていたのだ。
サーバリクスが悪い事は確かなのだが、新薬であるガーダシルも悪いのである。
少し前なら新薬の開発でサーバリクスに変わるガーダシルの研究に期待がよせられ敢えて危険性と効果の程が
疑問視されるサーバリスクを避けるためにワクチン接種を控えたり、遅らせるとの選択肢もあったのだが、
ご丁寧にもガーダシルの絵に描いた餅としての意義を失わせてるかのように早々に許認可を出して被害の拡大に
結びつけた。
ガーダシルも副作用があるのだが、決して頼りになる訳では無いのだが、新薬として期待される段階でその
存在価値を高めれば、必然的にサーバリスクを接種しなくても大丈夫ではないかと思われていた時期の方が
被害が少なかったように思う。無意味な期待と抵抗でさえも欲しかったほどにサーバリクスの被害は危険なのである。
このような事を言うとモンスターなどと医療機関から酷評されそうですが、政治家にとって個人名さえメディアに
出なければ無問題！なのです。
東南アジアに家まで建てて児童買春に明け暮れた過去を持つと言われる石原慎太郎を行政のトップに立てる
東京都にとっては御誂え向きのワクチン副作用問題になった。因果応報とでも表現すべきかな。
石原慎太郎時代の東京都の対応は児童の医療費無料化、ワクチン副作用問題の冷遇、
ガーダシルの許認可など被害に拍車をかける取組が目立っている。
例え、共産主義の極左勢力であっても反対運動に加担して欲しい程のスケールの問題なのですが、反原発運動と
同様に中核派が後押ししようにも共産党婦人会までワクチンの公費欲しさに推奨活動に参加している為にほとんど
ストレスフリーの状態でワクチン接種が進行している。お金の力で極左まで取り込むとは東京都はよっぽど
子宮頸がんワクチン接種を広めたいのだろうな。しかしあまりにも一方的な社会情勢のシフトを組んだ事によって
隠蔽性は保てるが、確固たる疑惑も浮かび上がった。
このワクチン接種の推奨を行っているのが厚生労働省である事は間違い無いのですが、ここまで過剰に
この推奨運動に力をいれているのは公費が貰えるからだけではないだろう。
その陰には人口論だけではなく、行政機関の生き残りでも懸っているような事態なのだ。
厚生労働省は文部科学省と保育事業の一元化問題など多くの面で社会的な不都合な要因を含んでいる。
ワクチン接種の年齢からも考えられるのだが、この日本の都市部で大きな被害が発生している若年層を
狙ったワクチン接種の推奨はセシウム被害による環境問題の影響を暗に物語っているようだ。
いずれは子供が産めなくなる人も出てくるでしょう。この原因の根本を見定める為にも日本のそして
都市部での癌の発生率に気を配る必要があるかもしれません。もしかするとワクチン接種以前に
子供が産み難く、育て難い環境は既に出来上がってるのかもしれないです。
