オバマ大統領の外交政策への疑問:
週刊新潮で櫻井よしこ氏も採り上げているが、私はオバマ大統領の就任以前から彼を余り高く評価していませんでした。そもそも共和党系バリバリのW社の社員であったので、元上司と同僚からも悪い話ばかり知らされていました。私は共和党系と言うよりも、アッパーミドル以上は共和党支持派が多いと言うべきかも知れないと考えています。
その上に、長年の友人である退役中佐からも、毎度言っている「政治・経済・軍事・外交党のズブの素人で、上院議員を一期やっていたがその半分を選挙キャンペーに費やしていただけなので、彼に期待出来ない。だが、選んでしまった以上仕方がない」との酷評をも聞かされていました。
何分にもW社8代目CEOのジョージ(W家四代目当主)はYale大学でのパパBush大統領の同期で親友という間柄。その社員がオバマ大統領というか、民主党を支持する訳がないのです。お察しの通り、共和党の支持層は資本家とビジネスマンが主力。その共和党が繰り出す大統領候補の玉が悪すぎて、オバマが再選されてしまったのです。大方の指摘のように、彼の不適切な外交政策の結果が今日の好ましくない国際的な状態を招いたのです。
オバマを選んだアメリカ国民は恐らく現状を反省していないでしょう。それは、彼の支持層は従来の所謂マイノリティーに加えて南米とアジア等の他国からの流入の低階層というか貧困層であるからだと思うのです。この辺りがオバマ大統領のオバマケアであるとか新移民法党を有り難がって民主党支持に回ったのです。そして再選されてしまったのだと思っています。
しかも、民主党政権と言うべきかクリントン政権誕生の後からは、アメリカは我が国に冷たい政策を採るようになり所謂「ジャパンパッシング」だの「ジャパンナッシング」だのという時が来ていました。更に、中国と韓国のあからさまな反日政策を見ていながら、同盟国であるはずの民主党政権はお座なりの日本支持政策しか打ち出さず、新任の大使に「安倍総理の靖国神社参拝に失望した(disappointed)」と言わせている状態です。
私は安倍総理のマスコミ風に言えば強硬な姿勢は誤っていないと思うのです。だが、無闇に強硬に打って出るのではなく、対中国や韓国の反日且つ抗日的姿勢には真正面から堂々と彼等の非を指摘していくこともまた必要だと思っています。論争はしても対立関係を解消出来るような巧妙さも要求されるでしょう。何時までも「歴史認識」等と各国にはそれぞれの認識があることを無闇に批判させないことが必要だと思うのです。
週刊新潮で櫻井よしこ氏も採り上げているが、私はオバマ大統領の就任以前から彼を余り高く評価していませんでした。そもそも共和党系バリバリのW社の社員であったので、元上司と同僚からも悪い話ばかり知らされていました。私は共和党系と言うよりも、アッパーミドル以上は共和党支持派が多いと言うべきかも知れないと考えています。
その上に、長年の友人である退役中佐からも、毎度言っている「政治・経済・軍事・外交党のズブの素人で、上院議員を一期やっていたがその半分を選挙キャンペーに費やしていただけなので、彼に期待出来ない。だが、選んでしまった以上仕方がない」との酷評をも聞かされていました。
何分にもW社8代目CEOのジョージ(W家四代目当主)はYale大学でのパパBush大統領の同期で親友という間柄。その社員がオバマ大統領というか、民主党を支持する訳がないのです。お察しの通り、共和党の支持層は資本家とビジネスマンが主力。その共和党が繰り出す大統領候補の玉が悪すぎて、オバマが再選されてしまったのです。大方の指摘のように、彼の不適切な外交政策の結果が今日の好ましくない国際的な状態を招いたのです。
オバマを選んだアメリカ国民は恐らく現状を反省していないでしょう。それは、彼の支持層は従来の所謂マイノリティーに加えて南米とアジア等の他国からの流入の低階層というか貧困層であるからだと思うのです。この辺りがオバマ大統領のオバマケアであるとか新移民法党を有り難がって民主党支持に回ったのです。そして再選されてしまったのだと思っています。
しかも、民主党政権と言うべきかクリントン政権誕生の後からは、アメリカは我が国に冷たい政策を採るようになり所謂「ジャパンパッシング」だの「ジャパンナッシング」だのという時が来ていました。更に、中国と韓国のあからさまな反日政策を見ていながら、同盟国であるはずの民主党政権はお座なりの日本支持政策しか打ち出さず、新任の大使に「安倍総理の靖国神社参拝に失望した(disappointed)」と言わせている状態です。
私は安倍総理のマスコミ風に言えば強硬な姿勢は誤っていないと思うのです。だが、無闇に強硬に打って出るのではなく、対中国や韓国の反日且つ抗日的姿勢には真正面から堂々と彼等の非を指摘していくこともまた必要だと思っています。論争はしても対立関係を解消出来るような巧妙さも要求されるでしょう。何時までも「歴史認識」等と各国にはそれぞれの認識があることを無闇に批判させないことが必要だと思うのです。