(注)本レポートは「マイライブラリー（前田高行論稿集）」で一括してご覧いただけます。
http://members3.jcom.home.ne.jp/3632asdm/0277BpOilGas2013.pdf
(近年急速に改善される米国のエネルギー自給率！)
(７)米国の石油・天然ガス自給率の超長期推移(１９７０～２０１２年)
(図http://members3.jcom.home.ne.jp/maedaa/3-3-G06.pdf 参照)
米国の石油・天然ガスの需給ギャップが近年急速に改善しつつあることについては既に石油篇（同篇3-5）、天然ガス篇(同篇3-5)及び前項でも触れたが、本項では改めて１９７０年から２０１２年までの４２年間にわたる石油と天然ガス並びに両者を合わせた自給率の推移を検証する。
まず石油については１９７０年は生産量１，１３０万B/Dに対し消費量は１，４７１万B/Dであり自給率は７７％であった。つまり米国は必要な石油の４分の３を自国産で賄っていたことになる。その後石油の消費量が急拡大する一方、原油価格が低水準にとどまったため生産が伸び悩み、第二次オイルショックの１９７９年には自給率が５５％まで低下した。
１９８０年代前半には石油価格が上昇したため国内の生産は増加、消費が減少し１９８５年には生産量１，０５８万B/D、消費量１，５７３万B/Dで自給率は６７％まで回復した。ただその後は海外の安価な石油に押され生産は減少の一途をたどり２００６年の生産量は６８３万B/Dにとどまる一方、消費量は２，０６９万B/Dに達し、自給率はついに３３％に落ち込んだ。この時、米国は必要な石油の３分の１しか自給できなかったのである。
しかし２０００年初めから石油価格が急上昇し、米国内で石油増産の機運が生まれ、同時にシェール層の天然ガス或いは石油を商業生産する方法が確立し、２００７年以降石油の生産量は大幅に増えた。反面、景気の後退により石油の消費量は漸減した結果、２０１２年は石油生産量８９１万B/D、消費量１，８５６万B/Dで自給率は４８％に上昇している。
次に天然ガスを見ると、１９７０年から１９８２年までの自給率は９９％であり、ほぼ完全自給体制だった。８０年代後半以降は生産が伸び悩む半面、消費が増加したため、自給率は漸減の傾向を示し、２００７年には８３％まで低下、需要の約２割を隣国カナダからの輸入に依存することになった。しかし上記に述べたとおりシェールガスの開発生産が本格化するに伴い生産量は急激に拡大し、２０１２年の自給率は９４％に上昇している。今後１～２年内に自給率が１００％を突破、将来はLNGの輸出国になろうとしている。
石油と天然ガスを合わせた自給率は１９７０年に８６％であった。その後石油自給率と同じような歩調で１９７９年７０％、１９８４年７８％と下降と上昇の軌跡をたどった後、１９８５年以降は長期低落傾向となり、２００５年の自給率は５０％に落ち込んだ。しかしその後は急速に回復、２０１２年の自給率は６７％と１９９０年初頭の水準に戻っている。因みに同年の石油・天然ガスの合計生産量は石油換算で２，０６５万B/D、また合計消費量は同石油換算で３，１００万B/Dである。需給ギャップが１千万B/D以上あるものの、シェールガス及びシェールオイルの増産は今後も続くものと見られ、エネルギーについては米国の将来は極めて明るいと言えよう。
(石油+天然ガス篇 完)
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