０分

５０代男、テレビは観ない。

『60代女性は1日211分TVをを見るとの調査結果　20代男性の倍-

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 NEWSポストセブン（2014年2月28日07時00分）

定年後、家にいることが増えると、ついついテレビばかり見てしまいがち。博報堂DYメディアパートナーズの調査によれば、年代が上がるほどテレビを視聴する時間が長くなり、20代男性の1日108.4分が、60代男性では162.2分に。60代女性では実に211.3分にも及ぶ。だが、今年68歳になる評論家の呉智英氏は「テレビは見ない」といい、その理由をこう語る。
　
「ほとんどテレビを見ないが不便を感じたことはない。新聞を3紙読み、あとはラジオのNHK・FMで音楽を聞いています。ニュースに関しては新聞から十分に得られるし、速報性のものはラジオからも入る。ラジオならNHKの受信料もかからない」
　
さらに呉氏は、テレビばかり見ていることの弊害も指摘する。
　
「私の母は89歳ですが、一日中テレビを見ていたためか物忘れなどが激しくなった。亡くなった父はテレビも見るけれど、死ぬ直前まで雑誌も本も読んでいて、そのおかげなのか最後まで頭ははっきりしていました。もちろん体質もあるかもしれませんが、テレビは流れてくる音や映像を受動的に頭に流しこんでいるだけで、新聞や雑誌を読むのとは脳の動きが違うのを感じます」
　
テレビを長時間視聴することに関しては、東北大学加齢医学研究所が行なった子供の追跡調査で、「テレビを長時間見た子供のほうが脳の成長が遅い傾向がある」との結果が出ている。同様のことは高齢者にもあてはまりそうだ。
　
思い切ってテレビを捨ててしまうことで、新たな趣味が見つかり、老後の楽しみが増えるかもしれない。

週刊ポスト2014年3月7日号』

※観る気もしない！。その前にテレビは捨てた！

防災

アリーナという名の裏に「スポーツ施設」という名が隠されている。

そんなものいらない！

才能が

ない人に売り込む。

『自分に才能あると信じる人から金巻き上げる自費出版暴露小説

敏腕編集者の牛河原が勤める丸栄社は、自分には才能があると思っている人間から金を巻き上げる自費出版専門の出版社。依頼人をおだてて業績を伸ばしていた牛河原だったが、その前に強敵が現れる。

作家になりたい自意識過剰な人だけでなく、売れない本を出し続けるプロ作家や出版者も徹底して皮肉るブラックな展開が面白い。ユーモラスな作品だが、不況に苦しむ出版界の現状はリアルなので本好きや作家志望者は必読だ。

女性セブン2013年4月11日号』


『自費出版のお勧めと甘い罠にはご注意を：ＤＴＰ、新風舎、文芸社

ある人の自費出版の手伝いをして、先日、やっと１つの重要行程が終わった。
まだ本は出来上がっていないが、行程表で言えば、ようやく９割終えた、というところだろう。

大手出版社の相場に目をむいて。
この人とは、妙な縁で、個人史の出版を相談された。まず最初は、大手出版社に話をして、できればそこで出版してほしいと考えたらしい。当然ながら、そんな美味い話は実現しなかった。
　
数奇な運命をたどった人で、個人史を聞くだけでも興味深かったが、手紙以外の文章を書いたことがない、という大きなハンデがあった。
　
次に、社会的な意義やインパクトがなければ、個人史は販売用書籍になじまない。もちろんタレントなどの有名人なら、その名だけで売れるだろうけれども、当人は無名のおじさんである。
　
つまりは、うちのＯＢのゴーストライターが聞き書きし、それを自社のノウハウで書籍化はするけれども、販売はご自身の責任で、いうしごく当然の応えであった。
　
さらに、その費用を聞いて、目をむいた。概算４００万～５００万と言われて、リッチではあったが、さすがに尻尾を巻いたのである。

ブランド料と高い人件費が上乗せされて
　
内訳は、ライターの原稿作成料が４００字詰め原稿用紙換算１枚７，０００円という。２００ページくらいの普通の書籍をイメージしていたから、原稿の分量は３００枚は必要である。すると、原稿作成だけで、ざっと２００万円以上かかる。
　
次に大手出版社の自費出版部門は、自社の制作ノウハウを使うので、装幀・デザインなど、出来上がりの体裁は完璧に近いが、高い人件費にブランド料が上乗せされるので、ハードカバーだと制作に３００万円近くかかる（ソフトカバーなら５０万円くらいは安くなる）――という計算である。
　
ここで、事情を知らない人は、「あなたの原稿を本にします」という広告を見たことがある、あれならお金はかからない、と思った方もいるだろう。悪名高い新風舎（０８年１月破綻）や現在も営業している文芸社などの使う甘いセールストークである。これについては、以下の３つのネット記事を参照されたい（「『新風舎』にだまされた　自費出版の巧妙手口」 、「持ち込み原稿を無料出版するという文芸社は実際は詐欺まがいですか？ 」、「文芸社商法のさらなる疑惑 」）。

「原稿募集」に応募しても、結局は普通の業者と大差ない費用
　
現在、年間９万点近い本が、大中小出版社から刊行されている。その大半は、部数が２，０００～５，０００部であり、仕上がりと称する売れ行き率が６割を超えれば、何とか採算がとれるような設計になっている。１万部も売れるのは、全体の数％しかない。
　つまりプロの作家、著名な研究者の書いた本でも、１万部の単位に乗せるのは容易ではない、という現状がある。無名の素人の作品が、流通ルートに乗っても、売れることはまず絶対にありえない。
　
だから、うちで出版すれば印税生活ができます、というトークは、そもそも詐欺である。
　
せいぜい「原稿募集」に応募したら、「入賞はしませんでしたが、惜しいところでした。このまま埋もれるよりは、お金を出して出版しませんか？」という返事が返ってくるだけだ。協力出版とか、共同出版という誘いで、費用が半分になったりするという売り込みが付いてくる。ただし、他の業者に普通の自費出版として見積もりを出してもらった金額と、さして大差ない金額であることはほとんどだ。
　そして３カ月後、ほぼすべてが売れ残った流通本（その大半は、荷解きもされずに返本されてくる）が返ってくるのである。数千部も刷り、引き取ろうものなら、夥しい本の山に、普通の人なら驚愕し、途方にくれるはずである。

普通の印刷所でも４０万円ちょっとの見積もり
　
冒頭の知人も、何かしらそんな幻想があって、某大手出版社に行ったわけだ。流通ルートに乗せるなどという甘い話を一切しなかっただけ、良心的である。
　
そこで、不肖、私がお手伝いしたという次第だ。その間、　この日記を休載しなかっただけでも、我ながら凄いことである。
　
約１０時間のインタビューであった。集中すると、お互いに疲れるから、３日に分けた。そして約２８０枚の原稿にした。デザイナーも一応はいる知り合いの印刷所に見積もりをとって、８００部を刷っても４０万円ちょっとで出来ることが分かったので、そのまま見積もり書を渡した。上前をはねるなんて、セコイことはしなかった。その代わり、原稿制作料はいただくつもりだ。もちろん２００万なんてぼったくりのような巨額は要求しないけれども。

電子化によるコスト低下
　
３カ月くらいかかったが、原稿さえ出来れば、もうゲラが出て、それを読んで、直しがあれば朱を入れて戻すだけである。シルバーウィーク明けにでも、印刷所に入稿できる。昔は、原稿用紙を運んでいったものだが、今は電子メールに原稿を添付して送るだけですむ。
　
本になった後の知人の喜ぶ顔が目に見えるようである。
　
今回のことであらためて知ったのは、自費出版がかなり安くなっているということである。かつて活字を組んでいて手間がかかり、それだけ多額の費用が要したが、ＤＴＰソフトを使えば、版組は一発である（写真＝書店にはＤＴＰ関連本が賑やかだ）。テンプレートに、原稿を流すだけだからだ。
　
ちなみに前述の４０万円ちょっとというのは、４色カラーのカバー付き、４色カラーの口絵２ページ付きで、印刷・製本代すべて込みの値段である。電子化で、驚くべき安さとなっている。
　
皆さん、自分の思いを本で訴えたい思われる方、旅行記を出したいなどお考えの方は、身の丈にあった自費出版を検討してみませんか（ただ、写真集などはかなり割高になるので、少部数からできるフォトブック・サービスの方が割安）。』


『自費出版の罠

地下鉄に乗っていると、某出版社の自費出版の広告がやたらと目につく。

「原稿募集」で始まるこの広告のコピーには、原稿を送りさえすれば即作家デビューが飾れるような文言が並ぶ。

「文学賞に応募して優秀作品は賞金ゲットで出版できる」
「世間に自分の著作を発表できるチャンス」
「原稿をその出版社に送ると必ず読んで感想を送ってくれる」などということがこと誠しやかに書かれているのだ。

ただ面白いのは広告の中には「自費出版」という文字が絶対に書かれていないことだ。

実際に応募してみると必ず「共同出版しませんか」というセールスともアドバイスとも受取れるダイレクトメールが貼付され、その感想とやらが送られてくるのだ。

先々月、自費出版大手の碧天社（東京神田）が倒産。金を支払ったのに出版してもらえない被害者が数多く出て、初めて自費出版ビジネスのカラクリがマスコミを通じて公にされた。

かくいう私も自費出版でもやってみようと、倒産した出版社を含めて複数の出版社に原稿を送ったことがある。
で、出てくる金額が驚くなかれ、どれもこれも似たり寄ったり。しかも「共同出版」を薦めてくる文面までそっくりで、「自費出版」とはまったく謳われていなかった。

謳われていなかった、というよりも「『共同出版』は『自費出版』ではありません」と断言する始末。
なんでも共同出版とは製作費や印刷費を著者が負担し、宣伝費や流通費を出版社が負担する制度だということだったが、疑わしかった。
私の場合、Ａ５版サイズ250ページ、発行部数1000部で著者の負担金額は150万円だった。

150万円といえば、私の愛車ホンダシビック・フェリオと似たり寄ったりの価格である。大衆車といえど自動車が買えるぐらいの金額を著者が負担しなければならないシステムには大きな疑問を感じた。

ちなみに自費出版を営業の主軸とする出版社の書籍を書店で見かけることはほとんどない。出版社が書店と契約して設置している専用コーナーに見られるだけだ。これも読者（書店の客）ではなく、各社の顧客である著者に対するポーズなのかも知れない。

実際、自分で印刷データを作成し（今どきＰＣやMACで簡単に作れる）印刷所に持ち込めば、印刷代と用紙代だけで済んでしまうので、かかっても予算は30～40万円もあれば出来てしまう。ISBNコードが欲しければ5万円ほどの追加になるだけ。そして毎年、維持費を払うだけ。あと流通されるかどうかは本人の努力と取り次ぎ会社の考え方次第。

で、これが共同出版だと残りの約100万円はどうなるのかというと、出版社の懐に納まるというわけだ。

無名の素人作品を読んでくれるような酔狂な一般人はあまりいない。多額の現金をかけて他人に頼んで出版してもらうくらいなら、ホームページかブログを自分で作って世界中に公開すれば、ほとんどタダで済む。それでも「物」で残したい人は、ゼロックスの上質紙にコピーしてキンコーズで製本してもらうのが手っ取り早い。

「原稿募集」の広告は素人作家を「自費出版ビジネス」に誘い込むトラップと考えながら読んで見ると、なかなか味のあるものだ。』

※才能がある人はその手には乗らない！

脱原発

河野さんが云ってるように、確かに自民党は公約にそう書いていた。

『河野太郎氏「脱原発は大前提。いつ実行するか話し合うべき」

安倍政権は、エネルギー基本計画の政府案にて、安全確認後の原発について再稼働の方針を明記した。3.11以降、国民が原発に対する不安を抱えるなか、日本のエネルギー政策は、どうなってしまうのだろうか。自民党内にあって「脱原発」を主張する河野太郎氏に話を聞いた。

これからの日本のエネルギーのあり方を決めるエネルギー基本計画の政府案が明らかになったと報じられました。その政府案なるものには、「原発は重要な電源」などと書いてあるようですが、ぼくはそんなものはコメントに値しないと思っています。

というのも、自民党はすでに、2012年12月の総選挙の公約として「原子力に依存しなくてもよい経済・社会構造の確立を目指します」とはっきり書いています。国民とそう約束をして政権を獲ったのですから、約束をどうしたら実行できるのか、その方策を立てることこそが私たち自民党政権のエネルギー基本計画でなければならないはずです。

実際、安倍晋三総理（59才）も国会で「原発への依存度は下げる」とはっきりとおっしゃっています。ですから、いくら経済産業省がそういった政府案を出してきても、総理のところではきちんと、従来の方針通りに、脱原発へ向けての方針が加味されるはずだと私は信じています。

一部には、先日の都知事選で細川護熙元総理（76才）や宇都宮健児さん（67才）など「脱原発派」が負けたことを受けて、政府がこれ幸いと原発再稼働に大きく舵を切るという見方がされていますが、それは事実と異なります。

都知事となった舛添要一元厚労相（65才）も脱原発派。都知事選で、原発推進を打ち出したのは田母神俊雄さん（65才）だけです。得票数を見ると、投票した都民のうちの9割は、脱原発を選んだことになります。これが、事実なんです。

すると問題になるのは、いつ脱原発の決断をするか。今、すでに動いている原発はゼロですから、小泉純一郎元総理（72才）がおっしゃった、「いつ原発を止めるかを、今決めるべきだ」ということがいちばん正しい判断だと思います。脱原発は大前提。それをいつ実行するかを政治家が早急に話し合うべきです。

女性セブン2014年3月13日号』

※で、安倍がそれを変えた！

手抜き

これ、そう！

『中日新聞の「トトロ」の紹介が深すぎると話題に

中日新聞のラテ欄で紹介されているとなりのトトロの紹介文が、あまりに「意味深すぎる」とネットで話題となっている。通常このスペースでは文章量が限られるため極力短い文で簡潔にまとめるという難易度の高い作業が要されるが、あまりに簡潔にまとめすぎてもはや「となりのトトロ」としてのテイストを逸脱して別の物語になり始めているようだ。さてどのような紹介なのだろうか。

新聞のラテ欄には「少女は２匹の不思議な生き物を執念深く追う」等と記述されている。２匹とは何であろうか。トトロは全部で大中小あわせて３匹であり、２匹ではない。となると、中日新聞が考える２匹とはトトロではない可能性があり謎は深まる。』

※ひどすぎ！

沖縄に

なぜ、そこまで？

『連敗ドミノも 安倍自民を追い詰める「沖縄選挙カレンダー」

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（Ｃ）日刊ゲンダイ
　
３月２日が投票日の沖縄・石垣市長選。有権者わずか３万７２５９人という南の島の首長選で、自民党が党を挙げての総力戦を展開する“異常事態”になっている。

２５日には石破幹事長が推薦候補の応援に入り、安倍首相の激励ビデオメッセージまで流した。告示前に三原じゅん子女性局長が入り、２６日は小泉進次郎復興政務官まで投入。なりふり構わぬテコ入れを行った。

選挙は自公推薦の現職・中山義隆（４６）ｖｓ野党が推す前職・大浜長照（６６）の一騎打ち。地元の八重山日報が告示前に実施した世論調査では接戦だったという。

「告示後も前職の大浜さんが追い上げています。公明は現職を推薦していますが、同党の遠山清彦衆院議員の沖縄後援会長で、かりゆしグループＣＥＯの平良朝敬氏は大浜さんの応援に立ち、『観光の島に基地はいらない』と言っていました。保守層も一枚岩ではありません。そのうえ、石破幹事長が２５日の演説で『現職市長の要望を受けて、尖閣周辺で操業する地元漁業者の支援のために、補正予算で１００億円の基金を新設した』と強調したのですが、名護市長選に続く利益誘導とひんしゅくを買っています」（地元の政界関係者）

名護市長選で惨敗した安倍自民は、沖縄での連敗ドミノを避けようと必死だ。今後の米軍基地問題を左右する県知事選が１１月にもあるためだが、それまでの間、今年の沖縄は選挙ラッシュ。石垣市の後、４月２７日の沖縄市と１０月とみられる豊見城市の首長選も自民ｖｓ非自民の一騎打ちになりそうだし、他にも９町村で首長選がある。さらに、３０市町村議会で議員選挙が予定され、ほとんどが９月に実施される。その中には、普天間基地移設先の辺野古がある名護市の市議選も含まれる。

「辺野古埋め立ての容認に転じた仲井真知事は、３０００億円の振興費を付けてもらい『いい正月が迎えられる』と発言しました。しかし沖縄経済界には、かりゆしのＣＥＯのように『基地がない方がむしろ稼げる』と堂々と論陣を張る人が出てきていて、かつてとは空気が変わっています。自民党的なやり方へのアレルギーも広がっている」（前出の関係者）

ウチナーの“反逆”に安倍はうなされることになりそうだ。』

※沖縄の力が怖いということか！

たら・れば

宝くじなんて買わない！

『【3月1日まで】10億円当せんした吉祥寺の売り場でBIGを100口買ったら10億円当たるのか試してみた

突然だが、もしアナタの前に10億円がいきなりドドンと届いたらどうするだろうか？　記者（私）は9億円貯金して、1億円で家や車を買って利息で細々と生活したいと思う。

正直10億円なんて一生かけても到底稼ぐことが難しい額、届くわけないでしょ（笑）と思いきや、実際に10億円がいきなり当たって超絶勝ち組になった人は確かに存在するのである。

では、いったい誰が10億円をゲットしたのか？　それは最高10億円が当たるスポーツ振興くじ『BIG』を購入した人9名。そのうち一人は東京・吉祥寺駅北口にある「宝くじロトハウス吉祥寺駅北口前店」でBIGを購入し、10億円が当たったそうだ。

こっ、コレは俺も吉祥寺駅北口の売り場でBIGを買ったら、10億円はムリだとしても数千万円ぐらいは当たっちゃうんじゃネーノ？　俺も大富豪になるチャンス到来なんじゃネーノ？

……ということで、吉祥寺駅北口の売り場にソッコーで行き、3万円分100口のBIGを購入したったぞ！　いままでBIGを買ったことがなかった記者だが、売り場に置いてある紙に何口BIGを買うか書くだけですんなりと買うことができた。わりと簡単すなぁ！

あとは当せんを待つばかりだが、当せん結果についてもBIG公式サイトでくじに書いてある照会番号を入れるだけですぐ分かるらしい。コレは楽しみすぎる！　当たらなかったら毎日塩ご飯生活だけどな！

ちなみに、10億円が当たるかもしれないBIGが発売されているのは3月1日お昼まで。当たるかは分からないけど、買わなければチャンスはこないということだけは確かである。今年一発目の運試ししてみますかぁ！

という人は、吉祥寺駅北口の売り場に行ってもよし、近所の売り場で買うもよし。ネットとコンビニでも買えるらしいので、ぜひともチャレンジしてみるといいぞ！　記者が当せんしたかについても、また後日お伝えしたいと思う！』

※お金は働いて稼ぐ。それでいい！

TPP

「猿芝居」とは、まさにその通り。

『「まるで八百長」 視察した専門家が見たＴＰＰ交渉“猿芝居”

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　丁々発止とはほど遠い／（Ｃ）日刊ゲンダイ

「まるで八百長プロレスを見せられている気分でした。真剣勝負をやっているかのように報じている日本のメディアはひどいと思う」

こう言うのは、民主党の前衆院議員で国際政治学者の首藤信彦氏（６８＝写真右）だ。野党議員などでつくる「ＴＰＰ阻止国民会議」の事務局長として、今月２５日までシンガポールでＴＰＰ交渉の現場を視察してきた。もちろん、首藤氏はＴＰＰ反対の立場で、日本が腰砕けにならないか、“監視”のために行ったのだが、ぬるい交渉現場を間近で見て、思わず拍子抜けしたという。

「ＴＰＰは秘密交渉ですから、日本の甘利経財相と米国のフロマンＵＳＴＲ代表が密室でどんな丁々発止を繰り広げたかは知りません。だけど、＜輸入関税１００％撤廃を求めるフロマン＞＜断固拒否する甘利＞という、大新聞やテレビが報じる構図は事実とまったく違うと肌で感じました。なぜなら、日米２国間交渉の間隔は１日置き、しかもたった約２時間の短時間なのです。限られた日程で、本気で結論を出すつもりなら、交渉期間中は連日、朝から晩までみっちり交渉するはず。そうしないのは、それでいいという両国の暗黙の了解があるからですよ」

■新興国はカフェで時間潰し

付き合わされているほかの新興国はドッチラケの様子で、会場近くのホテルのカフェでいかにも時間を潰している様子の交渉官の姿が目に付いたという。

なぜこんなことになっているのか。

オバマ政権が議会からＴＰＡを与えられていないからです。ＴＰＡは大統領に貿易促進権限を与える法案のことで、これが可決しないと、条約を批准できない。決着は少なくとも今年１１月の中間選挙以降になるでしょう。そんな権限なき相手といくら交渉を重ねてもムダ。日本の佐々江賢一郎駐米大使も今年１月、＜ＴＰＡがないとＴＰＰは最終的に完結しない＞と明言しています。それなのに、ノラリクラリと交渉しているのは、安倍政権の＜米国に屈しないで粘り強い交渉をしている＞というポーズでしょう」

茶番もいいところだ。 』

※この国に、「外交能力」はない！

食べログ

そんなものいらない！

『食べログで「不当な低評価」を受けている店を直撃

「3.50点以上（上位3.63％）は高い確率で満足できる」と食べログは主張するが、ならば低評価な店はどうなのか？　食べログでは評価されなくとも実はうまい店をリサーチ！

◆「常連客が多いから」で評価が下がる!?

2年ほど前に起きた「食べログやらせ騒動」以降、採点方法も見直され、やらせが疑える高評価店は減った印象だが、一方で不当な低評価を受ける店は今も多いのではないか。もはや「3.0以下はイケてない」というのが定説とされているが、本当にそうなのか？　そこで、「食べログで3.0以下でもうまい店」をリサーチすべく、最初に声を掛けたのは東急線沿線在住のグルメな方々。実はこの界隈、地元民に愛されている安うま店が多いにもかかわらず、「一見客が殺到したら自分たちがふらりと入れなくなるから」とレビューを書きこまない外食派が多いと耳にしたからだ。

まず寄せられた情報は西小山駅からほど近くにある居酒屋＆バー「nabenoren」。口コミを見ると概ね高評価なのだが、「常連客が多い」「外に置いてあるお品書きを見て、勝手に期待しすぎた」という2件の投稿により、この評価に留まってしまったようだ。

実際のところはどうなのか？　木を基調にした店内は地下とは思えないほど天井が高く、ゆったりしている。長居の客が多いというのも納得だ。肝心の料理は氷見の寒ブリやキスとタラとトビウオの練り物を揚げた団子揚げといった富山名産の逸品をはじめ、各地の名物が並ぶ。それもそのはず、店主の渡辺敦司さんは富山出身。その他、ソーキそばや盛岡冷麺など、締めの麺が充実しているのも嬉しい。人気メニューだというイカスミの焼飯は、富山名物のイカスミの塩辛を使った一皿。適度な塩気とうま味が絡み合い、酒の肴としても十分イケる。

これだけうまいものを出していて、この低評価にイラッときたりなんてことは？

「いやぁ、別にいいんじゃないかなと思っています。食べログさんには独特の計算式があって、いろんなお店に行って評価するのを楽しむ人の点数が反映されやすいんですよね？　ウチは大半はお馴染みさんなので」

そう語る渡辺さんの口調はとても穏やかで、聞いているだけでふわっと肩の力が抜けるほど。肴がうまくて接客はほっこり。こりゃ、人には教えたくないわな。』

※言葉１つで、そこに行かなくて、また、言ったとしても、それが何かを変える。これ、おバカの極み！

フライヤー

撒く（配る）。

ポスターやチラシを造ったから

新聞や広報誌に掲載したから、

それで終わり？

そんなものはほとんど役に立たない。

役に立つには、「口（くち）コミ」。

それが一番。

なら、どうすればいいか。

その１つがフライヤーの手渡し。

スーパー、レストラン、ほか

で、いろんなことをする。

それで、人から人へと伝わっていく。

これ、最低限必要。

だが、自治体はそんなことはしない。

だから、だめ！

※「フライヤー」って、まあ、そこから分からないだろうな。で、ちなみに、それを作るのも自前（自腹！）。