遠い森 遠い聲 ........語り部・ストーリーテラー lucaのことのは
語り部は いにしえを語り継ぎ いまを読み解き あしたを予言する。騙りかも!?内容はご自身の手で検証してください。

 



 

以前にUPした記事ですが内容を変えて再UP

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以下抜粋

ニュージーランド外交貿易省のマーク・シンクレアTPP首席交渉官は「TPPが将来のアジア太平洋の通商統合に向けた基盤である。もし、当初のTPP交渉8カ国でゴールド・スタンダード(絶対標準)に合意できれば、日本、韓国その他の国を押しつぶすことができる。それが長期的な目標だ」と語った。(米国大使館公電から)

環太平洋経済連携協定(TPP)交渉でニュージーランドと米国は、農地への投資制度や食品の安全性などの規制や基準を統一した「絶対標準」を定め、受け入れ国を広げることで経済自由化を進めようとしている――。
TPP交渉を主導する両国のこうした狙いが、在ニュージーランド米国大使館の秘密公電に記載されていた両国政府の交「絶対標準」を受け入れさせる国として日本と韓国を名指ししている。

交渉当局者の会話から浮かび上がった。ニュージーランドの交渉当局者は これは国内の規制や基準の緩和・撤廃につながり農業だけでなく国民生活の多くに影響を与える可能性がある。公電は、内部告発ウェブサイト「ウィキリークス」が公表。

.....では ニュージーランドではTPPについて反対はなかったのでしょうか?

2011年2月22日12時51分(現地時間)にニュージーランドで大きな地震が発生しました。この地震はなぜ起こされたか?

TPP不参加を打ち出せば、巨大津波が日本を襲う?! (3.11前 2/25の記事です)
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2011年2月22日、ニュージーランドで巨大地震が発生した。
さかのぼること半年前の昨年九月、ニュージーランドでは今回被災したクライストチャーチの西45㎞を震源地とするM7.0の地震が発生しているという。その震源深さが10㎞だったというのである。

今回の地震は、昨年9月に起きた地震(M7.0)の最大余震と見られている。東京大地震研究所の大木聖子助教(地震学)によると、震源は太平洋プレート内の活断層で、本震を起こした断層の延長線上にあり、これまで地震が起きていない「空白域」だった。

地震の発生機構は本震とほぼ同じで、本震の震源がクライストチャーチの西45キロ、今回は北北西5キロ、震源の深さ5キロだった

ベンジャミン・フルフォードが昨年12月末、CIA、MI6からの情報として『向こう6日間アジア太平洋地域で地震兵器の攻撃が続く』と明言したのに対し、父島近海で本当に群発地震が一週間近く続いていたことを示す記事をエントリーした。Google Earthの震度計を表示させ調べたところ、父島近海の群発地震はM3~5の大きさで50回程度記録されていたのだが、そのほとんどが震源深さ10㎞であった。そして、震源深さ10㎞の地震というのは2009年から世界各地で見られる傾向であることがわかった。

『向こう6日間アジア太平洋地域で地震兵器がつづく』
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気象庁によれば、今の日本の科学技術では、駿河湾沖を震源とした所謂東海地震しか予知できないという。すなわち、父島近海の群発地震など事前に把握することなど不可能だということだ。

ではなぜCIAやMI6が父島近海の群発地震を予測できたのか

予測できるとするならば、それは地震兵器で人工的に発生させたからとしか言いようがない。HAARPか、それに類する超科学(秘匿された科学)技術により、震源深さ10㎞で地震を発生させるスケジュールが組まれていたから諜報機関は事前に群発地震を知ることができたのではないか。あくまで推論であるが、そう考えている。

上記事にもあるが、今回のニュージーランド地震は半年前のM7.0・震源深さ10㎞の地震の最大余震だという。つまり、半年前のM7.0・震源深さ10㎞の地震が起こらなかったら、今回の地震は起こらなかっただろうと予測できる。つまり、ニュージーランドで発生した2つの地震は密接な関係にあるわけだ。

父島近海の群発地震が人工発生させたものであると考える根拠に、太平洋地域で発生する海洋地震は、震源深さが100㎞~400㎞という超深度を震源とするものが大半を占めていて、震源深さ10㎞というのは太平洋地域の海洋地震では、父島近海の群発地震以外に見当たらないことがある。ざっと見ても、10㎞以下の震源深さは見当たらない。そんな中父島近海の群発地震は震源深さ10㎞で頻発している。こんなのは自然発生すると考えるほうがバカげている。

今回のニュージーランド地震と父島近海の群発地震は、無関係ではないとみている。それは震源深さ10㎞の地震に加えて、TPPというキーワードによって密接に結びつくのである。

TPPについては上記の動画を見れば十分なので詳しくは触れないが、日本でTPP参加に前向きな政治家は菅と前原という筋金入りの売国奴のほか数名といったところで、おおむね反対派か慎重派である。自由貿易論者の小沢一郎氏も慎重であるべきだと明言している。

ニュージーランドはTPP現加盟国である。だが、今月二月に入り、ニュージーランドで反対運動が表面化していたのは事実である

TPP ニュージーランドでも市民、学者、労働組合が反対に立ち上がり、ネットでも訴え→ こちら
怒りの声がニュージーランドでも拡がる、TPP断固反対  → こちら
今回のニュージーランド地震というのは、TPP反対の声が国民運動となり、政治家をも動かした矢先の出来事なのである。震源深さ10㎞・M7.0の地震の最大余震が、なぜこの時期に発生したのか、その因果関係を考えたとき、父島近海の群発地震は無関係だとは思えないのである。

例えばこう考えることができる。震源深さ10㎞の地震というのは予行練習、あるいは本番を迎えるための前準備であり、発射準備である。TPP促進の邪魔をする国家には、未曽有の被害を与える自然災害を装う地震兵器で恫喝し、交渉事を優位に運ぼうとしているのではないか。ニュージーランドで政治家をも巻き込んだTPP反対運動に釘を刺す意味を込めて、ボタンを押したのではないか。

以上

 



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