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アルツハイマー病、薬3種の併用有効 iPS細胞で特定

2017年11月24日 | 医療・医療保険

認知症で最も多いアルツハイマー病で、患者の脳にたまる特定のたんぱく質を減らす効果がある薬を、京都大の井上教授らの研究グループが、患者らから作ったiPS細胞を使って特定した。

パーキンソン病の治療薬など3種類の組み合わせが有効という。

アルツハイマー病の原因ははっきりしていないが、患者の脳に「アミロイドβ(ベータ)」というたんぱく質が発症前からたまることが分かっており、蓄積を減らせば発症を抑え、治療につながると期待されている。

この病気の治療薬が販売されているが、進行を遅らせる対症療法だ。

グループは、患者の皮膚などから作ったiPS細胞を使って大脳皮質の神経細胞を作り、病気の状態を再現。

この手法で作った患者9人と健康な人4人の大脳皮質の神経細胞を使い、1258種類の既存薬からアミロイドβを減らす効果があるものを探した。

その結果、パーキンソン病、ぜんそく、てんかんの治療薬という3種類の併用が最も効果が高く、患者でアミロイドβが作られる量を平均30%以上減らせた。

発症前から服用すればアミロイドβが作られるのを抑えて発症を予防できると、井上さんらは期待する。

ただ、それぞれの薬は安全性が確認されているが、組み合わせた場合の副作用などを詳しく調べる必要があり、ただちには治療に使えない。

井上さんは「臨床試験を視野に入れて研究を進めたい」と話す。

iPS細胞を使って薬の候補を探す「創薬」は将来性が期待されている。

井上さんらの別のグループが、白血病の抗がん剤に筋萎縮性側索硬化症(ALS)への効果を確認。

筋肉に骨ができる難病では、京都大の別のグループがある免疫抑制剤で効果を確かめ、患者が服用して効果などを確認する治験を進めている。

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高齢化ひきこもり就労支援拡充 40~44歳も対象

2017年11月20日 | ひきこもり

厚生労働省は来年度から、高年齢化するひきこもりやニートの就労を後押しするため、39歳までを対象としている現在の支援制度を拡充し、40~44歳も含める方針を決めた。

バブル崩壊後の就職氷河期に困難を抱えた人が多く、NPO法人などが運営する全国の「地域若者サポートステーション」(サポステ)のうち10力所程度をモデル地域に選定。

専任スタッフを置き、就労に必要なスキルを身に付けてもらう。

厚労省は来年度予算の概算要求に人件費4500万円を計上。

「モデル事業を通じて効果的な手法や課題を探り、氷河期世代の職業的自立につなげたい」としている。

総務省の労働力調査によると、15~44歳の無業者(仕事をせず、家事や通学もしていない人)は2016年時点で約100万人。

5歳ごとの内訳では40~44歳が約23万人で最も多い。

サポステは国の就労支援拠点として2006年度に設置が始まった。

現在は全都道府県に約170ヵ所あり、NPO法人などに運営を委託。

履歴書の書き方やビジネスマナーといった初歩的なものから、対人関係に慣れるための共同生活や、企業と連携した就業体験まで、多様なプログラム(一部は有料)が用意されている。

ただ若者の自立支援が目的のため、利用者は39歳までに限られ、40歳以上の支援が手薄だとの指摘があつた。

厚労省は来年度、モデル地域に限定した形で、40~44歳でもサポステを利用できるようにする。

各サポステは「就職活動を始めるまでに6ヵ月」、さらに「実際に就職するまでに6ヵ月」を一つの目安として、プログラムを組むことが多い。

だが40代以上は仕事をしていない期間が長期化したり、親が高齢で介護が必要だったりして、就労がより困難なケースが考えられるため、個々の事情に応じ、既存のプログラムをアレンジするなどの工夫をしてもらう。

10力所程度とはあまりにも少なすぎて話にならない。

早く全サポステに展開をするべきある。

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