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がん患者最多86万7000人 「大腸」が「胃」抜き1位

2018年09月17日 | 健康・病気

国立がん研究センターは9月14日、2014年に新たにがんと診断された人は86万7千人で、過去最多を更新したと発表した。

高齢化に伴って増加は続くとみており、2018年は101万4千人になると予測している。

部位別で最も多かったのは大腸がんの13万4千人で、2013年に1位だった胃がんを抜いた

戦後の衛生状態の改善によって胃がんの原因となるピロリ菌の感染者が減ったためとみられる。

大腸がんは、食の欧米化が要因の一つとされ、増加傾向にある。

がん対策情報センターの若尾センター長は「大腸がんは検診で死亡率を減らせることが分かっている。 国が推奨している検診を受けてほしい」と呼び掛けた。

研究センターは都道府県が集める「地域がん登録」のデータを分析。

がん患者の内訳は男性が約50万2千人、女性は約36万6千人だった。

部位別では、男性は胃が最も多く8万7千人、次いで肺、大腸、前立腺、肝臓。

女性は乳房が最多で7万6千人、大腸、胃、肺、子宮が続いた。

地域別では、長野県は患者数に対して死亡が少ないという特徴があった。

逆に北海道や青森県、秋田県では、がんによる死亡が多い傾向かあった。

担当者は「喫煙や食塩の取り過ぎなどの生活習慣が原因の可能性がある」としている。

一生のうちにがんになる確率は男性62%、女性47%。

がんで死亡するのは男性の4人に1人、女性の6人に1人と推計した。

地域がん登録は1975年に全国規模の統計を開始。

当初地域ごとにばらつきがあったが、今回初めて推計値ではなく実測値で公表した。

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2015年 うつ病患者 3億2200万人

2017年02月26日 | 健康・病気

世界保健機関(WHO)2月23日、世界でうつ病に苦しむ人が2015年に推計3億2200万人に上ったと発表した。

全人口の約4%に当たり、2005年から約18%増加した。

世界的に一般的な精神疾患になりつつあり、若年層の自殺増にもつながっているとして、早急な対策が必要だと指摘した。

地域別ではインド、中国を抱えるアジア・太平洋地域で全体の約48%を占め、日本は約506万人。

厚生労働省によると、うつ病など気分障害で医療機関を受診している人は約112万人(2014年)だが、WHOの統計は専門家による推計値のため、医師にうつ病と診断された人以外も含んでいる。

WHOの発表によると、うつ病は男性より女性に多くみられるほか、年齢別では55~74歳の発症率が高い。

15歳未満の子どもも発症している。

2015年の世界の全自殺者は推計78万8千人で、死者全体の約51%を占め、特に15~29歳の若年層の死因で2番目となっている。

WHOはうつ病が自殺の主要因になっていると分析した。

WHOは、うつ病は治療や予防が可能だとし、発症が疑われる場合は自分が苦しんでいることを信頼できる人に話すことが治療への第一歩だと促した。

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がん 5年以降 胃・大腸横ばい

2017年02月18日 | 健康・病気

国立がん研究センターが発表したがん患者の10年生存率には、生存率が長期間にわたって下がり続ける肝臓がんや乳がん、5年程度で低下が止まる胃がんや大腸がんなど、部位による傾向が示された。

がんの特徴を踏まえた対策が求められている。

診断から5年後の生存率は、がんが再発するかどうかの当面の見通しを知るために調べられていた。

治療成績が向上するにつれ、より長期の見通しが必要となり、センターは昨年から10年生存率の公表を始めた。

部位別の生存率を見ると、肝臓がんは5年後に34.1%だが、10年後に16.4%と一定の割合で下がり続ける。

肝機能が悪化している患者が多く、がん以外にも長期の療養が必要となる。

乳がんは、生存率自体は比較的高いものの、低下の幅が大きい。

再発が背景にあるとみられ、長期にわたって検診を続けることが重要となる。

大腸がんや胃がんの10年生存率はいずれも70%程度。

5年後以降の生存率は、ほぼ横はいで推移している。

自覚症状がほとんどなく早期発見が難しい膵臓がんは、10年生存率が5.1%と非常に低い。

発見時には既に進行しているケースが多く、早期発見のための研究の進展が求められる。

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がん10年生存率58.5% 5年は69.4%に上昇

2017年02月17日 | 健康・病気

国立がん研究センターは、2000~2003年にがんと診断された人の10年後の生存率は58.5%だったと2月16日付で発表した。

10年生存率の算出は昨年に続き2回目で、0.3ポイントとやや上昇した。

2006~2008年にがんと診断された人では、5年後の生存率が69.4%と判明。

統計を取り始めた1997年の患者よりも約7ポイント高かった。

検診などによる早期発見の取り組みや、抗がん剤や放射線治療などのがん医療の進歩が生存率の向上につながったとみられる。

研究チームは「約10年以上前にがんにかかった人の生存率で、現在はさらに治療成績は向上している」と指摘。

調査を担当した猿木・群馬県衛生環境研究所長は「10年生存率は今後も改善していくと期待できる」と話している。

10年生存率は、全国の20施設で診断された約4万5千人を分析。

患者の多い主ながんでは、胃がん67.3%、大腸がん69.2%、肝臓がん16.4%、肺がん32.6%だった。

前立腺がん(94.5%)や甲状腺がん(89.3%)の経過が良い一方、進行が早い膵臓がんは5.1%と低かった。

がんの進行度を示すステージ別では、早期の「1期」と診断された人の生存率は全てのがんを合わせ85.3%だったが、リンパ節に転移するなど進んだ「3期」では40.9%に低下。

早期に発見し治療を始めるほど経過の良いことがあらためて確認された。

部位別やステージ別、治療法別などの生存率は「全国がん(成人病)センター協議会」の小-ムベージで公開される。

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国立がん研 心筋梗塞・脳梗塞を予測 健康数値HPに入力

2016年05月26日 | 健康・病気

国立がん研究センターなどのチームは5月23日、40~60代男女に心筋梗塞と脳梗塞が起きる確率を、血圧やコレステロール値などから予測する手法を開発したと発表した。

専用のホームページに健康診断データを入力すると個人のリスクを把握できる。

茨城県や新潟県など5県に住む1万5672人の健康状態を1993年から約16年間追跡。

心筋梗塞となった192人と脳梗塞になった552人のデータを解析することで、性別や年齢のほか、喫煙、糖尿病の有無、血圧、コレステロール値などから、40歳から69歳までの男女に今後10年間で心筋梗塞や脳梗塞が発生する確率を予測する手法を開発した。

例えば、54歳の喫煙する糖尿病の男性で、最大血圧が153、善玉コレステロールが35、悪玉コレステロールが195の場合、10年間で心筋梗塞が発症するリスクは12.6%、脳梗塞発症では9.7%となる。

ホームページのアドレスは、

http://www.fujita-hu.ac.jp/~deppub/risk.html

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脳の萎縮予防 中年期の運動が決め手に

2016年02月19日 | 健康・病気

中年期の運動能力の低さと、年を取ってからの脳の萎縮には関係があるという調査結果が、このほど神経学会誌のオンライン版に発表された。

脳は年を取ると萎縮して認知機能を低下させ、認知症につながることもある。

しかし研究チームによれば、運動によって脳の萎縮や認知機能の低下を食い止められる可能性があるという。

米ボストン大学などの研究チームは、認知症や心疾患のない平均年齢40歳の約1500人にランニングマシンで運動してもらうテストを実施し、20年後に再度テストを行って、脳の状態を磁気共鳴断層撮影(MRI)装置で調べた。

その結果、20年後、ランニングマシンの運動成績が良くなかった人は、脳が萎縮していることが分かった。

運動成績が低かった人のうち、心疾患の症状がなく、高血圧の薬も飲んでいない人は、脳の老化が1年分加速していた。

一方、心疾患の症状があったり薬を飲んだりしている人は、2年分の脳の老化が進んでいた。

運動能力は、ランニングマシンで心拍数が一定の数値に達するまで走れる時間で測定した。

運動能力と高齢者の認知機能との関連は別の研究でも明らかになっている。

2015年5月には、中年期の運動能力が高いほど、5年後の脳の萎縮も少ないという研究結果が発表されていた。

ボストン大学医学部のニコール・スパルタノ氏は今回の研究結果について、特に心疾患を持つ人にとっては脳の加齢を防ぐために運動が大切なことを物語っていると解説する。

脳の健康のためには中年期の運動が大切だと同氏は説き、「運動をすれば血流が増え、より多くの酸素が脳に運ばれて、年を取ってからの認知力の低下を防げるかもしれない」と話している。

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母の腸内細菌減 発達障害と関連可能性

2016年01月25日 | 健康・病気

福井大学の研究チームは1月20日、腸内細菌が少ない母親から生まれた子どもに発達障害が現れる可能性があることを妊娠マウスの実験で示したと発表した。

米オンライン科学誌プロスワンに論文が掲載される。

母体の腸内環境悪化と子どもの脳の発達異常について関連性を示唆する内容で、仕組みの解明や予防につながる成果と期待される。

研究チームは、福井大子どものこころの発達研究センターの栃谷特命助教、松崎教授ら。

母子の健康に影響を与えるとされる腸内細菌に着目した。

栃谷特命助教は「発達障害の原因はさまざまあり、母親の腸内細菌の減少、バランスの乱れはあくまでリスクの一つ。 妊娠、出産の時期にヨーグルトなどで腸内環境を整えることはリスク軽減や予防につながる可能性がある」と説明した。

実験では、妊娠期の母マウスに細菌の増殖を抑える抗生物質を飲ませ、腸内細菌を減らしてバランスを乱し、その後生まれた子を観察した。

正常な母マウスから生まれた子と比べ、生後4週で平均体重が約2グラム(約12%)軽く、夜行性なのに暗闇での活動が低下し、広い空間では不安から壁沿いを移動するなどの異常が見られた。

生後7~8週でも低体重、壁沿いの移動の異常があった。

これとは別に、正常な母マウスから生まれた子を生後すぐ、腸内細菌を減らした母マウスに育てさせても生後4週で暗闇での活動低下など異常が見られた。

逆に腸内細菌を減らした母マウスの子が、正常な母マウスに育てられると正常な行動を示したことから、出生後に脳の発達が受ける影響があるとみられる。

人の場合、産道を通るときから細菌を摂取し、腸管で腸内細菌を育む。

産後も授乳などで母親の皮膚から細菌が入るという。

ただ、脳の発達に腸内細菌がどう関与するかは不明で、研究チームは仕組みの解明を目指す。

栃谷特命助教は「健康効果がある微生物プロバイオティクスなどを母子マウスに投与して腸内環境を整え、子の異常行動を予防できるかの研究も始めている」と話した。

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アルコール依存支援 有識者会議 相談・治療切れ目なく

2016年01月24日 | 健康・病気

アルコール依存症対策に関する政府の有識者会議は1月22日、依存症の当事者や家族がそれぞれの地域で相談から治療、回復まで切れ目なく支援を受けられる体制の構築を柱とする基本計画案を了承した。

全都道府県に専門医療機関を1カ所以上整備し、自治体や自助クループなど関係機関の連携を推進する。

アルコール依存症の人は国内に100万人超と推計されているが、実際に治療を受けているのは約5万入にとどまる。

基本計画は関係省庁の協議を経て5月に閣議決定する方針で、これを基に都道府県が推進計画を策定する。

計画案は、アルコール依存症の治療プログラムを提供できる専門医療機関を、各都道府県が1ヵ所以上定めるよう提言。

地域の相談拠点も1カ所以上設ける。

それぞれの詳細な役割や要件は今後、政府が基準を定めて都道府県に示すが、既に治療に取り組んでいる医療機関や保健所などでの相談窓口も活用する。

相談拠点は、当事者や家族を専門医療機関や支援団体に紹介。

関係機関が連携し、依存症との関連が指摘される飲酒運転や暴力、自殺未遂などの事案に関し、回復に向けた指導に取り組む。

生活習慣病のリスクを高める量の飲酒をしている人の割合に関する2020年度の目標も設定。

男性は2014年の15.8%から13.0%へ、女性は同8.8%から6.4%に引き下げるとし、若い女性への啓発も重要とした。

また酒類業界には、不適切な飲酒を誘引することがないよう広告や宣伝に関する自主基準を改正し、起用するタレントの年齢引き上げや描写方法の見直しを求める。

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がん10年生存率58%

2016年01月21日 | 健康・病気

国立がん研究センターは1月19日、全国の16施設で1999~2002年にがんの診療を始めた約3万5千症例の分析で、10年後に患者が生存している割合を示す10年生存率は全体で58.2%だったと発表した。

5年生存率のデータはこれまでにもあるが、10年生存率を大規模なデータで算出したのは初めてという。

がん治癒の目安とされる5年生存率は63.1%で10年生存率と大きくは変わらないが、乳がんや肝臓がんは5年後以降も生存率の低下が目立った。

また、ほぼ全てのがんで早期に発見し、治療を始めるほど良好な結果が得られることも確認できた。

群馬県立がんセンターの猿木・前院長は記者会見で「乳がんなどは(5年後以降も検診で)きちんとフォローする必要があることが示された」と指摘した。

部位別の5年後と10年後の比較では、胃がんは70.9%から69.0%と1.9ポイントの低下にとどまったが、肝臓がんば32.2%から15.3%へと16.9ポイントの減、乳がんでは88.7%から80.4%へと8.3ポイントの減と、大きく下がった。

進行度を示す「病期」(ステージ)との関係では、診断時に早期の「病期1」ではがん全体の5年生存率は90.1%で、10年後にも86.3%と高めを維持していた。

筋肉の層を超えて広がる「病期2」ではそれぞれ76.3%と69.6%、リンパ節に転移する「病期3」では46.0%と39.2%、他の臓器に転移があるなど進行した状態の「病期4」では5年後は17.4%と低く、10年後には12.2%に下がった。

集計では「全国がん(成人病)センター協議会」(全がん協)に加盟する16施設でがんと診断された患者の治療経過を追跡し、5年後や10年後に生存している人の割合を算出。

がん以外での死亡の影響を除いた「相対生存率」を求めた。

がんの部位別の生存率や、手術、放射線治療や学療法(抗がん剤)といった治療法別の生存率などが、全がん協のホームページから検索できる。

アドレスは、http://www.­zengankyo.­ncc.­go.­jp

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70代後半 体力過去最高 健康志向高まり背景

2015年10月13日 | 健康・病気

スポーツ庁は10月11日、体育の日を前に、2014年度体力・運動能力調査の結果を公表した。

調査項目を点数化した合計点は、高齢者と青少年の多くの年代で向上傾向が続き、現行方式になった1998年度以降、75~79歳、16、13歳のいずれも男女で過去最高だった。

同庁は向上の背景に、健康志向の高まりもあるとみている。

高齢者は運動習慣がある人ほど高評価で「健康や日常生活の基本動作の維持に、運動の習慣は重要だ」としている。

青少年については「学習指導要領改定で体育の授業が増え、学校の取り組みの成果が出ている」と分析した。

65~79歳の高齢者は、握力や上体起こしなど6項目を60点満点で調査。

全体的に向上傾向で、75~79歳男性(35.34点)、同女性(35.14点)のほか、65~69歳男性(42.56点)、70~74歳女性(39.05点)が過去最高だった。

(1)休まないでどれくらい歩けるか、(2)布団の上げ下ろしができるかなど12問の日常生活活動テスト(ADL)も実施。

運動習慣との関係をみると、運動を「ほとんど毎日している」男性の73.9%、女性の60.5%が「休まずに1時間以上歩ける」と回答。

「しない」男性は44.4%、女性30.8%にとどまった。

6~19歳の青少年は、握力や50メートル走など8項目、80点満点。

13歳男子(44.67点)、同女子(51.44点)のほか、16歳の男女、11歳女子が過去最高だった。

ほとんどの年代で緩やかな向上が続くが、体力のピークだったとされる1985年ごろと比べると、一部項目を除き、まだ低い水準という。

20~64歳の成年は反復横跳びなど6項目60点満点。

30代女性が低下傾向だったが、男女とも50歳以降は向上傾向だった。

成年で、体重を身長の2乗で割ったBMIとテスト点数で判定した「体力年齢」が、実年齢より老いていた人の割合を体重別でみると、普通44.4%、肥満50.3%、低体重65.7%だった。

スポーツ庁は「痩せすぎも健康や体力には良くない」と注意を呼び掛けた。

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