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iPSで薬発見 難病ALS治験

2018年12月04日 | 医療・医療保険

慶応大は、運動神経が失われ、全身が動かせなくなっていく難病「筋萎縮性側索硬化症(ALS)」の治療薬の候補を見つけ、12月3日から治験を始めると発表した。

患者の人工多能性幹細胞(iPS細胞)から神経細胞を作ってさまざまな薬を与える実験で、現在はパーキンソン病に使われている薬が細胞死を抑えることを突き止めた。

iPS細胞を使って見つけた薬の治験は、京都大了骨の難病、慶応大で難聴こ対して始まっており、今回が国内3例目。

対象は20~80歳の患者人パーキンソン病の薬「ロピニロール塩酸塩」の錠を半年飲んだ人と、見た目は同じで有効成分が入っていない錠剤を飲んだ人を比較し、安全性や効果を調べる。

薬の特定は岡野教授のチームが行った。

患者の血液からiPS細胞を作製。

神経細胞に成長させた上で、既に別の病気のために開発されている薬1232種類を与えて反応を観察した。

その結果、異常なタンパク質が細胞内にたまったり、細胞が死んだりするのをロピニロールが抑えることが分かった。

ALSには既に2種類の薬があるが、これらと比べても2~3倍の効果がみられたという。

患者は国内に約1万人。

岡野教授は「この薬は世界で20年以上使われ、一定の安全性が分かっているため、スムーズに治験まで進んだ。 早期に実用化したい」と話した。

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パーキンソン病患者にiPS細胞 世界初

2018年11月10日 | 医療・医療保険

人工多能性幹細胞(iPS細胞)から神経の細胞を作り、パーキンソン病患者の脳に移植する臨床試験(治験)を進めている京都大は11月9日、1人目の患者への移植を世界で初めて実施したと発表した。

今後、腫瘍ができないかなどの安全面を検証し、2人目以降の移植に進む。

京大によると、移植手術は50代の男性患者に対して行われ、手術前と同様に会話や歩行ができるなど経過は良好という。

パーキンソン病は、脳内で情報を伝える物質「ドーパミン」を出す神経細胞が減り、体を動かしにくくなったり、震えが起きたりする難病。

高橋教授らのチームは、健康な人から作ったiPS細胞を神経のもとになる細胞(前駆細胞)に変えて、患者の脳に移植した。

移植した細胞は脳内で神経細胞になり、ドーパミンを分泌する見込みだという。

京大病院で記者会見した高橋教授は「外科医にとって結果が全てだ。 今まで積み上げてきた結果の審判を待つ、厳粛な気持ちでいる」と話した。

京大は計7人の患者への移植を計画しており、まだ募集を続けている。

手術は10月に行われ、約3時間かけて約240万個の前駆細胞が脳の左側に移植された。

移植した細胞の定着や腫瘍の有無などを評価し、約半年後に脳の右側にも移植する。

手術後もさらに2年間、安全性や症状が改善するかなど効果を調べる。

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ⅰPS創薬で難聴治療 慶応大が来月から治験

2018年04月26日 | 医療・医療保険

慶応大は4月24日、遺伝性難聴の治療薬の候補を人工多能性幹細胞(ⅰPS細胞)を使って発見し、5月から患者に投与する臨床試験(治験)を始めると発表した。

ⅰPS細胞を利用した創薬の治験は、昨年10月に京都大のチームが骨の難病患者に対して始めたのに続き、世界で2例目。

ⅰPS創薬は他の病気の治療法開発にも役立つとされ、再生医療と並ぶⅰPS細胞の活用法として期待されている。

治験は、幼少期から進行性の難聴やめまいを引き起こすペンドレッド症候群という遺伝性の病気の患者が対象。

患者は全国に4千人いるとされる。

耳の内部にある内耳に原因があるが、リンパ液で満たされていて細胞を採取して調べるのが難しい上、マウスなどの動物で病気を再現できないことから、治療薬の開発が遅れていた。

慶応大の小川教授(耳鼻咽喉科学)らのチームは、患者の血液から作製したⅰPS細胞を使って内耳の細胞をつくり、病気が起きる過程を再現。

内耳に異常なタンパク質が蓄積して、細胞が死ぬことで難聴が起きることを確認した。

さらに、20種類の薬の候補となる物質を加えて試したところ、すでに別の病気の治療薬として販売されている免疫抑制剤が効く可能性があることを発見した。

治験では、この免疫抑制剤をペンドレッド症候群の患者に投与し、安全性や有効性を確認する。慶応大病院の倫理審査委員会が3月に承認していた。

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微量血液で認知症診断 安価で簡単に

2018年02月02日 | 医療・医療保険

わずかな量の血液で、認知症の一種であるアルツハイマー病の原因物質が、脳に蓄積しているかどうかを調べられる検査法を開発したと、国立長寿医療研究センターや島津製作所などのチームが1月31日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。

病気の診断が安価で簡単になるとしている。

治療が難しい病気のリスクを患者にどう伝えるかなど課題もあるが、将来、予防法が開発された際に有効な予測ツールとなる可能性がある。

アルツハイマー病の原因にはさまざまな説があるが、脳内にアミロイドベータというタンパク質が異常に蓄積するのが原因の一つとされる。

蓄積は発症の20~30年前から始まり、蓄積がある人は症状がなくても将未発症する危険性が高くなると考えられている。

蓄積の有無は現在、大がかりな陽電子放射断層撮影装置(PET)や、腰に長い針を刺して脳脊髄液を採取する検査で調べているが、費用が高いことや患者の負担が大きいことが課題だった。

チームは、抗体と呼ばれるタンパク質を使って0,5ミリリットルの血液からアミロイドベーダ関連物質を分離し、ノーベル化学賞受賞者の田中・島津製作所シニアフエローらが開発した質量分析技術を使って調べる検査法を開発した。

関連物質は3種類あり、量の比率からアミロイドベー々蓄積の有無が分かるという。

アルツハイマー病患者や健康な人を含む日本とオーストラリアの60~90歳の男女計232人を対象にこの手法を使って調べたところ、PETの検査結果と約90%一致した。

チームは以前から開発を続けてきたが、今回、大規模な研究の結果、高い精度で判定できることを確認できたとしている。

島津は今後、製薬会社や研究者向けに血液を分析するサービスを提供していく方針。

長寿研の柳沢・研究所長は「将来、アルツハイマト病の治療や予防が可能になれば、この手法を高齢者の検診で広く使えるようになるかもしれない」と話している。

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アルツハイマー病、薬3種の併用有効 iPS細胞で特定

2017年11月24日 | 医療・医療保険

認知症で最も多いアルツハイマー病で、患者の脳にたまる特定のたんぱく質を減らす効果がある薬を、京都大の井上教授らの研究グループが、患者らから作ったiPS細胞を使って特定した。

パーキンソン病の治療薬など3種類の組み合わせが有効という。

アルツハイマー病の原因ははっきりしていないが、患者の脳に「アミロイドβ(ベータ)」というたんぱく質が発症前からたまることが分かっており、蓄積を減らせば発症を抑え、治療につながると期待されている。

この病気の治療薬が販売されているが、進行を遅らせる対症療法だ。

グループは、患者の皮膚などから作ったiPS細胞を使って大脳皮質の神経細胞を作り、病気の状態を再現。

この手法で作った患者9人と健康な人4人の大脳皮質の神経細胞を使い、1258種類の既存薬からアミロイドβを減らす効果があるものを探した。

その結果、パーキンソン病、ぜんそく、てんかんの治療薬という3種類の併用が最も効果が高く、患者でアミロイドβが作られる量を平均30%以上減らせた。

発症前から服用すればアミロイドβが作られるのを抑えて発症を予防できると、井上さんらは期待する。

ただ、それぞれの薬は安全性が確認されているが、組み合わせた場合の副作用などを詳しく調べる必要があり、ただちには治療に使えない。

井上さんは「臨床試験を視野に入れて研究を進めたい」と話す。

iPS細胞を使って薬の候補を探す「創薬」は将来性が期待されている。

井上さんらの別のグループが、白血病の抗がん剤に筋萎縮性側索硬化症(ALS)への効果を確認。

筋肉に骨ができる難病では、京都大の別のグループがある免疫抑制剤で効果を確かめ、患者が服用して効果などを確認する治験を進めている。

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アルツハイマー 血液分析で診断 負担少なく簡便・迅速

2017年09月06日 | 医療・医療保険

アルツハイマー病かどうかを、腕から採取した血液を使って診断できる手法を開発したと、京都府立医大の徳田教授らのチームが9月4日付の海外の専門誌電子版に発表した。

徳田教授は「新手法は体への負担が少なく簡便で、正確、迅速に判別できる」と話している。

チームによると、「タウ」というタンパク質のうち、脳内に蓄積しやすいタイプのタウが増えるとアルツハイマー病になりやすいため、診断ではこの異常なタウの血中量を測定。

これまで、脳脊髄液から検出する方法はあったが、背中に針を刺して採取する必要があった。

また、タウは、脳から血中にはごく微量しか移行しないため、測定が難しかった。

チームは、タウに結合する抗体が目印になることを利用し、特殊な分析機器を導入して血中のタウを従来の千倍の感度で検出できるようにした。

新手法で、60~80代の男女20人の血液を分析したところ、異常なタウの量は患者の方が高くなる傾向が確認でき、診断に使えることが分かったという。

将来、記憶テストなどの前に実施する患者の迅速スクリーニングなどに用いることを想定しており、実用化に向け関係企業との共同研究を検討するとしている。

早期な実用化が望まれる。

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「パーキンソン病」 iPS治療、サルで安全確認

2017年09月01日 | 医療・医療保険

京都大iPS細胞研究所の高橋教授(神経再生学)らの研究チームは、ヒトのiPS細胞(人工多能性幹細胞)を使ったパーキンソン病の治療法について、サルの実験で有効性や安全性を確認したと発表した。

論文が8月31日、英科学誌「ネイチャー」の電子版で公開される。

高橋教授は人間の治療の実用化を目指し2年間の治験を来年度中に開始したいとの意向を明らかにした。

パーキンソン病は足の震えや筋肉のこわ張りなどの症状が出る神経難病。

脳内で神経伝達物質「ドーパミン」を作る神経細胞が減少することが原因で、国内の患者は約16万人とされる。

高橋教授らは、ドーパミン神経細胞の一歩手前の「神経前駆細胞」をヒトのiPS細胞で作製し、脳に移植することで病気を治す方法を研究している。

実験では、パーキンソン病の状態にしたカニクイザル8頭の脳内に神経前駆細胞を移植。

前後の動作をビデオ撮影して解析した結果、移植前はほとんど動かず足が震えるなどの症状が出ていたが、移植後はうろうろしたり、立ち上がったりした上、足の震えも治まっていた。

高橋教授によると、患者の治験では他人由来のiPS細胞を使い、今回の実験と同じ手法で実施する方針。

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ES細胞 国内初の治験 肝臓病の乳児に移植

2017年08月29日 | 医療・医療保険

体のさまざまな細胞になれる胚性幹細胞(ES細胞)を用いて重い肝臓病の赤ちゃんを治療する臨床試験(治験)の実施を、国立成育医療研究センターが本年度、国に申請する方針であることが8月27日分かった。

実現すれば、ES細胞では国内初となる。

万能細胞と呼ばれるES細胞、人工多能性幹細胞(iPS細胞)は再生医療への利用が期待されている。

国内で実際に患者の治療に用いる臨床研究が進むiPS細胞だけでなく、ES細胞の応用も進めば再生医療の可能性が広がることになる。

治験は医師主導で、有毒なアンモニアを肝臓で分解できない「高アンモニア血症」の赤ちゃんが対象。

国内の患者は年10人程度とみられる。

重症患者は肝臓移植が必要だが、体重が6キロ程度にならないと手術が難しい。

このため、ES細胞から作った大量の肝細胞を肝臓に注入する方法を試みる。

最初は5人の赤ちゃんで、肝臓で分解されないで血液の中に残るアンモニアの濃度が下がることを確かめる。

効果が明らかなら、肝臓移植までの間をつなぐ治療法となる可能性がある。

成育医療研究センターのチームは企業と連携し、2020年ごろに再生医療用肝細胞の製品化を目指している。

ES細胞は、不妊治療などで余った受精卵から作る。

同センターは現在、医療用のES細胞の作製計画を国に申請中で、来月にも認められる見通し。

ただし今回の治験では、過去に作って安全性の試験を繰り返してきた別のES細胞を用いる。

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鳥取大 体内にうつ改善効果物質確認

2017年08月25日 | 医療・医療保険

鳥取大医学部付属病院の岩田准教授らの研究グループは8月21日、体内でできるベータヒドロキシ酪酸(BHB)という物質に、うつ病を改善する効果があることを確認したと発表した。

今後、新たな治療薬の開発につながることが期待される。

岩田准教授によると、BHBは飢餓時などに肝臓で生成される脳の緊急エネルギー源で、ブドウ糖を補う役割がある。

うつ病はストレスなどで脳内の炎症性物質が増え、意欲低下などの症状が起きる。

2年半前にはアメリカの研究グループがBHBに炎症抑制作用があることを報告していたが、岩田准教授らは実際にうつ症状の改善につながるかを動物実験で確かめた。

実験ではBHBを事前に投与したラットと投与していないラット16匹ずつを使用。

それぞれに夜間ライトなどで1カ月間の慢性的ストレスを加え、うつ状態の時の行動として水中で停止してしまう「不動時間」を比較した。

その結果、BHBを投与したラットの不動時間は平均約30%少なかった。
また、円筒に1時間入れて急性ストレスを与えた別の実験も実施。

BHBを投与した20匹の脳内の炎症性物質は、同様に平均約30%少なかったという。
現在の抗うつ薬は脳機能障害によって欠乏する物質を補充するものが主流だといい、岩田准教授は「うつ病を抑制する新しい治療の可能性が出てきた」と話している。

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血液1滴 がん13種診断 ごく初期でも発見

2017年08月22日 | 医療・医療保険

1滴の血液から13種類のがんの有無を同時に診断できる検査法を国立がん研究センターなどのチームが開発した。

がんが分泌する微小な物質を検出する。

「腫瘍マーカー」を使う現在の血液検査と比べ発見率が高く、ごく初期のがんも見つけられるのが特長という。

チームはがん患者らを対象とした臨床研究を進め、数年以内に国の承認を得たい考え。

センターの落谷・分野長は「患者の体への負担が少ない比較的安価な検査になる。 早期発見できれば、より効果的な治療ができ、医療費削減にもつながる」と話している。

費用は2万円になる見込み。

腫瘍マーカー検査は、主にがん細胞が死ぬ時に出るタンパク質を検出するもので、ある程度がんが進行しないと発見が難しい上、正確性に問題がある。

チームは、がんが血中に分泌する「マイクロRNA」と呼ばれる物質に着目。

国立がん研究センターや国立長寿医療研究センターなどに冷凍保存されていた約4万3千人の血液を使い、乳がんや大腸がんなど13種類のがんに特徴的なマイクロRNAを調べた。

すると、それぞれのがんに2~10種類の特有のマイクロRNAがあることが判明。

分泌量の変化を調べることで、どのがんも95%程度の確率で発見できた。

13種類は胃がん、食道がん、肺がん、肝臓がん、胆道がん、眸臓がん、大腸がん、卵巣がん、前立腺がん、ぼうこうがん、乳がん、肉腫、神経膠腫。

人工知能(AI)を分泌量の分析に利用すれば、検査の精度をさらに高められる可能性がある。

ただ長期間保存した血液は、マイクロRNAが変質している恐れもある。

このため新たにがんと診断された人ら3千人以上の新鮮な血液を採取し、有効かどうかを調べる臨床研究を進める。

現段階では一般の人を対象とした研究は予定していない。

チームは、まず乳がんの検査法としての承認を目指したいとしている。

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