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微量血液で認知症診断 安価で簡単に

2018年02月02日 | 医療・医療保険

わずかな量の血液で、認知症の一種であるアルツハイマー病の原因物質が、脳に蓄積しているかどうかを調べられる検査法を開発したと、国立長寿医療研究センターや島津製作所などのチームが1月31日付の英科学誌ネイチャー電子版に発表した。

病気の診断が安価で簡単になるとしている。

治療が難しい病気のリスクを患者にどう伝えるかなど課題もあるが、将来、予防法が開発された際に有効な予測ツールとなる可能性がある。

アルツハイマー病の原因にはさまざまな説があるが、脳内にアミロイドベータというタンパク質が異常に蓄積するのが原因の一つとされる。

蓄積は発症の20~30年前から始まり、蓄積がある人は症状がなくても将未発症する危険性が高くなると考えられている。

蓄積の有無は現在、大がかりな陽電子放射断層撮影装置(PET)や、腰に長い針を刺して脳脊髄液を採取する検査で調べているが、費用が高いことや患者の負担が大きいことが課題だった。

チームは、抗体と呼ばれるタンパク質を使って0,5ミリリットルの血液からアミロイドベーダ関連物質を分離し、ノーベル化学賞受賞者の田中・島津製作所シニアフエローらが開発した質量分析技術を使って調べる検査法を開発した。

関連物質は3種類あり、量の比率からアミロイドベー々蓄積の有無が分かるという。

アルツハイマー病患者や健康な人を含む日本とオーストラリアの60~90歳の男女計232人を対象にこの手法を使って調べたところ、PETの検査結果と約90%一致した。

チームは以前から開発を続けてきたが、今回、大規模な研究の結果、高い精度で判定できることを確認できたとしている。

島津は今後、製薬会社や研究者向けに血液を分析するサービスを提供していく方針。

長寿研の柳沢・研究所長は「将来、アルツハイマト病の治療や予防が可能になれば、この手法を高齢者の検診で広く使えるようになるかもしれない」と話している。

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アルツハイマー病、薬3種の併用有効 iPS細胞で特定

2017年11月24日 | 医療・医療保険

認知症で最も多いアルツハイマー病で、患者の脳にたまる特定のたんぱく質を減らす効果がある薬を、京都大の井上教授らの研究グループが、患者らから作ったiPS細胞を使って特定した。

パーキンソン病の治療薬など3種類の組み合わせが有効という。

アルツハイマー病の原因ははっきりしていないが、患者の脳に「アミロイドβ(ベータ)」というたんぱく質が発症前からたまることが分かっており、蓄積を減らせば発症を抑え、治療につながると期待されている。

この病気の治療薬が販売されているが、進行を遅らせる対症療法だ。

グループは、患者の皮膚などから作ったiPS細胞を使って大脳皮質の神経細胞を作り、病気の状態を再現。

この手法で作った患者9人と健康な人4人の大脳皮質の神経細胞を使い、1258種類の既存薬からアミロイドβを減らす効果があるものを探した。

その結果、パーキンソン病、ぜんそく、てんかんの治療薬という3種類の併用が最も効果が高く、患者でアミロイドβが作られる量を平均30%以上減らせた。

発症前から服用すればアミロイドβが作られるのを抑えて発症を予防できると、井上さんらは期待する。

ただ、それぞれの薬は安全性が確認されているが、組み合わせた場合の副作用などを詳しく調べる必要があり、ただちには治療に使えない。

井上さんは「臨床試験を視野に入れて研究を進めたい」と話す。

iPS細胞を使って薬の候補を探す「創薬」は将来性が期待されている。

井上さんらの別のグループが、白血病の抗がん剤に筋萎縮性側索硬化症(ALS)への効果を確認。

筋肉に骨ができる難病では、京都大の別のグループがある免疫抑制剤で効果を確かめ、患者が服用して効果などを確認する治験を進めている。

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アルツハイマー 血液分析で診断 負担少なく簡便・迅速

2017年09月06日 | 医療・医療保険

アルツハイマー病かどうかを、腕から採取した血液を使って診断できる手法を開発したと、京都府立医大の徳田教授らのチームが9月4日付の海外の専門誌電子版に発表した。

徳田教授は「新手法は体への負担が少なく簡便で、正確、迅速に判別できる」と話している。

チームによると、「タウ」というタンパク質のうち、脳内に蓄積しやすいタイプのタウが増えるとアルツハイマー病になりやすいため、診断ではこの異常なタウの血中量を測定。

これまで、脳脊髄液から検出する方法はあったが、背中に針を刺して採取する必要があった。

また、タウは、脳から血中にはごく微量しか移行しないため、測定が難しかった。

チームは、タウに結合する抗体が目印になることを利用し、特殊な分析機器を導入して血中のタウを従来の千倍の感度で検出できるようにした。

新手法で、60~80代の男女20人の血液を分析したところ、異常なタウの量は患者の方が高くなる傾向が確認でき、診断に使えることが分かったという。

将来、記憶テストなどの前に実施する患者の迅速スクリーニングなどに用いることを想定しており、実用化に向け関係企業との共同研究を検討するとしている。

早期な実用化が望まれる。

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「パーキンソン病」 iPS治療、サルで安全確認

2017年09月01日 | 医療・医療保険

京都大iPS細胞研究所の高橋教授(神経再生学)らの研究チームは、ヒトのiPS細胞(人工多能性幹細胞)を使ったパーキンソン病の治療法について、サルの実験で有効性や安全性を確認したと発表した。

論文が8月31日、英科学誌「ネイチャー」の電子版で公開される。

高橋教授は人間の治療の実用化を目指し2年間の治験を来年度中に開始したいとの意向を明らかにした。

パーキンソン病は足の震えや筋肉のこわ張りなどの症状が出る神経難病。

脳内で神経伝達物質「ドーパミン」を作る神経細胞が減少することが原因で、国内の患者は約16万人とされる。

高橋教授らは、ドーパミン神経細胞の一歩手前の「神経前駆細胞」をヒトのiPS細胞で作製し、脳に移植することで病気を治す方法を研究している。

実験では、パーキンソン病の状態にしたカニクイザル8頭の脳内に神経前駆細胞を移植。

前後の動作をビデオ撮影して解析した結果、移植前はほとんど動かず足が震えるなどの症状が出ていたが、移植後はうろうろしたり、立ち上がったりした上、足の震えも治まっていた。

高橋教授によると、患者の治験では他人由来のiPS細胞を使い、今回の実験と同じ手法で実施する方針。

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ES細胞 国内初の治験 肝臓病の乳児に移植

2017年08月29日 | 医療・医療保険

体のさまざまな細胞になれる胚性幹細胞(ES細胞)を用いて重い肝臓病の赤ちゃんを治療する臨床試験(治験)の実施を、国立成育医療研究センターが本年度、国に申請する方針であることが8月27日分かった。

実現すれば、ES細胞では国内初となる。

万能細胞と呼ばれるES細胞、人工多能性幹細胞(iPS細胞)は再生医療への利用が期待されている。

国内で実際に患者の治療に用いる臨床研究が進むiPS細胞だけでなく、ES細胞の応用も進めば再生医療の可能性が広がることになる。

治験は医師主導で、有毒なアンモニアを肝臓で分解できない「高アンモニア血症」の赤ちゃんが対象。

国内の患者は年10人程度とみられる。

重症患者は肝臓移植が必要だが、体重が6キロ程度にならないと手術が難しい。

このため、ES細胞から作った大量の肝細胞を肝臓に注入する方法を試みる。

最初は5人の赤ちゃんで、肝臓で分解されないで血液の中に残るアンモニアの濃度が下がることを確かめる。

効果が明らかなら、肝臓移植までの間をつなぐ治療法となる可能性がある。

成育医療研究センターのチームは企業と連携し、2020年ごろに再生医療用肝細胞の製品化を目指している。

ES細胞は、不妊治療などで余った受精卵から作る。

同センターは現在、医療用のES細胞の作製計画を国に申請中で、来月にも認められる見通し。

ただし今回の治験では、過去に作って安全性の試験を繰り返してきた別のES細胞を用いる。

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鳥取大 体内にうつ改善効果物質確認

2017年08月25日 | 医療・医療保険

鳥取大医学部付属病院の岩田准教授らの研究グループは8月21日、体内でできるベータヒドロキシ酪酸(BHB)という物質に、うつ病を改善する効果があることを確認したと発表した。

今後、新たな治療薬の開発につながることが期待される。

岩田准教授によると、BHBは飢餓時などに肝臓で生成される脳の緊急エネルギー源で、ブドウ糖を補う役割がある。

うつ病はストレスなどで脳内の炎症性物質が増え、意欲低下などの症状が起きる。

2年半前にはアメリカの研究グループがBHBに炎症抑制作用があることを報告していたが、岩田准教授らは実際にうつ症状の改善につながるかを動物実験で確かめた。

実験ではBHBを事前に投与したラットと投与していないラット16匹ずつを使用。

それぞれに夜間ライトなどで1カ月間の慢性的ストレスを加え、うつ状態の時の行動として水中で停止してしまう「不動時間」を比較した。

その結果、BHBを投与したラットの不動時間は平均約30%少なかった。
また、円筒に1時間入れて急性ストレスを与えた別の実験も実施。

BHBを投与した20匹の脳内の炎症性物質は、同様に平均約30%少なかったという。
現在の抗うつ薬は脳機能障害によって欠乏する物質を補充するものが主流だといい、岩田准教授は「うつ病を抑制する新しい治療の可能性が出てきた」と話している。

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血液1滴 がん13種診断 ごく初期でも発見

2017年08月22日 | 医療・医療保険

1滴の血液から13種類のがんの有無を同時に診断できる検査法を国立がん研究センターなどのチームが開発した。

がんが分泌する微小な物質を検出する。

「腫瘍マーカー」を使う現在の血液検査と比べ発見率が高く、ごく初期のがんも見つけられるのが特長という。

チームはがん患者らを対象とした臨床研究を進め、数年以内に国の承認を得たい考え。

センターの落谷・分野長は「患者の体への負担が少ない比較的安価な検査になる。 早期発見できれば、より効果的な治療ができ、医療費削減にもつながる」と話している。

費用は2万円になる見込み。

腫瘍マーカー検査は、主にがん細胞が死ぬ時に出るタンパク質を検出するもので、ある程度がんが進行しないと発見が難しい上、正確性に問題がある。

チームは、がんが血中に分泌する「マイクロRNA」と呼ばれる物質に着目。

国立がん研究センターや国立長寿医療研究センターなどに冷凍保存されていた約4万3千人の血液を使い、乳がんや大腸がんなど13種類のがんに特徴的なマイクロRNAを調べた。

すると、それぞれのがんに2~10種類の特有のマイクロRNAがあることが判明。

分泌量の変化を調べることで、どのがんも95%程度の確率で発見できた。

13種類は胃がん、食道がん、肺がん、肝臓がん、胆道がん、眸臓がん、大腸がん、卵巣がん、前立腺がん、ぼうこうがん、乳がん、肉腫、神経膠腫。

人工知能(AI)を分泌量の分析に利用すれば、検査の精度をさらに高められる可能性がある。

ただ長期間保存した血液は、マイクロRNAが変質している恐れもある。

このため新たにがんと診断された人ら3千人以上の新鮮な血液を採取し、有効かどうかを調べる臨床研究を進める。

現段階では一般の人を対象とした研究は予定していない。

チームは、まず乳がんの検査法としての承認を目指したいとしている。

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終末期医療意識調査 意思決定の支援や啓発

2017年08月05日 | 医療・医療保険

終末期の医療に関する意思決定の支援や普及啓発を行うため、厚生省は8月3日、国民や医療・介護従事者ら約2万3千人を対象とした意識調査を10月から実施することを決めた。

5年に1度の調査だが、介護施設関係者など対象者を5千人近く増やし、来年3月にまとめる予定の報告書に反映させる。

高齢化に伴う「多死社会」の中で希望する最期を迎えるために、事前の意思表示の重要性を広く伝えたい考えだ。

情報提供や支援の仕組みづくりのほか、来春作成する普及パンフレットにも調査結果を生かしていく方針。

厚労省が、同日開いた検討会の初会合で、調査内容を大筋でまとめた。

検討会では、意思決定支援の例として、本人や家族、医療従事者らが治療内容や療養場所などを繰り返し話し合って決める「アドバンス・ケア・プランニング(ACP)」を紹介。

今回の調査では、希望する終末期を過ごす場所のほか、ACPを進めることの賛否なども新たに尋ねる。

がんを経験した委員からは「命の危険にさらされると何も考えられなくなる。必要になる前に普通に語れる環境整備が必要」といった意見が出された。

高齢化の進展で、年間死者数は2015年には約129万人となり、2040年には約169万人まで増える。

事前に延命治療の是非などを話し合っていなかったために、意思に沿わない治療をされるケースも相次いでいる。

終末期医療では人工呼吸器の使用や胃に直接栄養を送り込む胃ろうなどの処置が行われているが、話題にする機会は少ない。

また、「医療費削減が目的」といった批判を招かないよう、中立的な啓発資料の作成を目指す方針だ。

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認知症サポート医倍増 支え手1200万人目標

2017年07月07日 | 医療・医療保険

政府は7月5日、認知症対策の関係省庁連絡会議を開き、2015年に策定した国家戦略(新オレンジプラン)の数値目標見直しを正式に決めた。

2020年度末までに、地域の認知症医療の中心的な役割を担うサポート医を現行目標の2倍の1万人養成するほか、当事者や家族を支える市民サポーターを国民の約10人に1人に当たる1200万人に増やす。

目標引き上げは、2017年度末までとした現在の設定がおおむね達成できる見通しとなったため。

2025年には認知症患者が高齢者の5人に1人に当たる約700万人に達すると推計されており、対策を加速させる。

5千人の養成を目指していた認知症サポート医はすでに6千人に達しており、今後医師会などと協力して増員を図る。

認知症サポーターも、当初目標の800万人を超え、880万人になっている。

さらなる養成に向け、自治体や企業に協力を求めていく。

当事者や家族らが交流する「認知症カフェ」は、開催している市区町村が2016年度末では全体の6割程度にとどまるが、今後、全ての市区町村での設置を目指す。

7月5日の会議では、2007年に若年性アルッハイマーと診断され、国内初の当事者団体「日本認知症ワーキンググループ」共同代表を務める鳥取市の藤田さんも講演。

「本人の意思の尊重が全ての取り組みの理念であることを国として改めてアピールしてほしい」と訴えた。

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がんゲノム医療 全国へ 7ヵ所に中核病院

2017年05月30日 | 医療・医療保険

がん患者のゲノム(全遺伝情報)を調べて適した治療法を選ぶ最先端の「がんゲノム医療」で、全国展開に向けた実行計画をまとめた厚生労働省の報告書案が5月28日、明らかになった。

先行して本年度中に7ヵ所程度の「中核拠点病院」を指定。

2年以内に実施病院をさらに増やし、数年後には全都道府県の病院で実施することを目指す。

高い効果が期待される画期的な医療を地方でも受けられるようにし、がん死亡率のいっそうの低下を狙う。

5月29日の専門家会議に報告書案を示し、厚労省が予算措置を検討する。

がんゲノム医療は、原因となる遺伝子の変異を調べ、最適の薬や治療法を選ぶ。

病気の原因に直接対処することで、従来の肺や胃など臓器別の治療より効果的とされる。

現在は欧米が先行し、日本では一部病院が試験的に実施しているが、普及が進めば日本のがん治療の在り方を根本から変える可能性がある。

計画では、100種類以上の遺伝子変異を一度に調べられる検査機器を、優先的に薬事承認して開発を後押しし、医療現場での検査を早期に可能にする。

患者の負担を抑えるため、検査費には保険を適用する。

全国の病院からデータを集める「情報管理センター」も新設。

究極の個人情報とされる遺伝情報を長期間扱うため、国立がん研究センターでの運営を想定している。

ただ、現状では遺伝子を蟹にしても有効な薬は限られ、治療法の開発も課題だ。

情報管理センターでは、患者の遺伝子変異と治療成績、副作用の有無などの膨大なデータを人工知能(AI)で分析し、効果的な薬や治療法の開発につなげる。

中核病院の要件は、(1)遺伝子検査の技術がある、(2)結果を医学的に判定できる、(3)患者への遺伝カウンセリングが可能など。

中核病院の支援により、全国に約400ある「がん診療連携拠点病院」でも態勢が整えば、順次ゲノム医療を提供できるようにする。

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