朝日新聞が従軍慰安婦の問題で一部反省 種村隆記者の擁護に徹する朝日新聞は歴史捏造新聞だ！！

8月5日に産経新聞が伝えたところでは、同日の朝日新聞が慰安婦報道での誤報を一部認めたことに関し「客観的事実に基づく正しい歴史認識が形成されることを望んでいる」と述べた。

菅官房長官は、5日午前の記者会見で、「従来の日本政府の立場を今後とも丁寧に説明していく」旨の発言をしており、6月20日の河野談話の検証報告書の立場を堅持する意向を示したもので、高く評価したい。
それにしても何故、今頃になって、「赤日新聞」「朝鮮日々新聞」などと揶揄される朝日新聞が、他の新聞社ですら「従軍違反婦問題」は捏造だ、としていたのに対して、このような発言をしたのだろうか？

その理由は、押し紙が発行部数の６割以上と、販売店でも限界を突破していること、朝日新聞の主張が事実とつじつまが合わないこと、そして、朝日新聞は売れないので、某ビジネスホテルチェーンでは毎朝、100部の「タダ新聞」として配布している程、朝日新聞やメディアの販売不振が深刻であるからだ。
決して、朝日新聞が過去の捏造報道を反省した結果ではないことは厳しく批判しておかなければならない。
なにしろ、過去にも、例えば沖縄の珊瑚を守れ、といいつつ、珊瑚に「KY」と勝手に書き込んで写真を撮影して、「自然破壊だ」と論じる捏造新聞なのである。
正に、マフィアやヤクザも真っ青になる「アサヒる」「極悪超日新聞」「歴史捏造新聞」なのである！！

朝日新聞側にも言いたい事もあるであろう。8月5日に産経デジタルが伝えたところでは、『朝日新聞は5日付朝刊1面と16～17面で慰安婦問題の特集を組んだ。1面記事では「私たちは元慰安婦の証言や数少ない資料をもとに記事を書き続けました。そうして報じた記事の一部に、事実関係の誤りがあったことが分かりました。問題の全体像がわからない段階で起きた誤りですが、裏付け取材が不十分だった点は反省します」と書き、これまでの慰安婦報道での誤報を一部認めた。』としている。
この言い訳も、要約するならば、「記者の頭も心もレベルが低いので、事実関係を検証すら出来ずに、問題の全体像がわからない段階で、裏付け取材もせずに記事にしました。」となる。最早、言い訳にもなりません！！

また、8月5日に産経デジタルが伝えたところでは、朝日新聞が慰安婦報道での誤報を一部認めた点は、次の通り。
1朝日が16回も取り上げた自称・元山口県労務報国会下関支部動員部長、吉田清治氏の「慰安婦を強制連行した」との証言については「虚偽だと判断し、記事を取り消します」とした。
2また、もともと関係のない慰安婦と工場などに動員された女子挺身隊とを繰り返し混同した記事を掲載したことに関しては、「当時は、慰安婦問題に関する研究が進んでおらず、記者が参考にした資料などにも慰安婦と挺身隊の混同がみられたことから、誤用しました」と間違いを認めた。
3一方、元韓国人慰安婦、金学順氏の証言記事で、「『女子挺身隊』の名で戦場に連行」などと実際の金氏の経験と異なる内容を書き、慰安婦問題に火をつけた植村隆記者（今年３月退社）に関しては「意図的な事実のねじ曲げなどはありません」と擁護した。

最後の種村隆氏を擁護する記載こそ、今でも朝日新聞が捏造を続けている証拠であろう！！
正に、今まで何十年にも渡って行ってきた、捏造従軍慰安婦問題を取り上げてきたことに対する極悪非道の行いを何一つ、真摯に反省していない！！
種村隆記者の擁護に徹する朝日新聞は歴史捏造新聞だ！！
朝日新聞は恥も外聞も無い！！
日本にあるべき新聞社ではない！！
そのような新聞社や企業グループは倒産して結構だ！！

日本全国、そして世界の皆様にはっきりと筆者よりお伝えしたいと思います。
朝日新聞社やその出資している企業グループ、それらの利益や支援をする全ての協賛団体を含む新聞、雑誌、週刊誌、書籍やWEBコンテンツなどは、全て捏造と真っ赤な宣伝文書そのものです！！
それらを、貴方がお金をだして買うならば、そのお金をホームレスや神社仏閣などの宗教施設に寄付してください！！
朝日新聞やそれを擁護する全ての組織に、日本と世界からNO！！を突きつけよう！！

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韓国で相次ぐ兵士のいじめや自殺、脱走　韓国社会の歪みが韓国と韓国軍を崩壊へと導いている

韓国軍が文字通り、歪み切り、腐っている。
Record Chinaが8月4日に伝えたところでは、同日、韓国のテレビ局YTNのウェブサイトによると、韓国軍の兵士が同僚の兵士から暴行を受け死亡した事件が、韓国で注目を集めている。軍が行った緊急調査では、2014年4月の1カ月間だけでも3900件余りの虐待事件が起きていることがわかった。中国新聞網が伝えた。

既に、Record Chinaが8月1日に伝えたところでは、2014年7月31日、韓国海軍の「要注意（関心）兵士」が、所属していた軍艦内で首をつって自殺していたことが分かった。このところ韓国では、6月にGOP（一般前哨）銃乱射、7月27日には陸軍兵士2人が自殺と、同様の事件が相次いでいる。軍当局は部隊の適応に困難を示す「要注意兵士」を、A級（特別管理対象）、B級（重点管理対象）、C級（基本管理対象）に分類して管理している。しかし、この分類は指揮官の裁量によるところが大きく、部隊ごとに判断基準が異なるという。

韓国のネットの反応では、韓国軍に対して良好な評価は見られない。日本のネットの反応では尚更である。正に野放しの状態を憂いている。
いくら何でも、韓国にはびこるケンチャナヨ精神では、軍隊は絶対に真面に維持出来ないことは、2014年8月3日の筆者記事、　「韓国空軍が導入するＦ－３５の整備すら米国から許可されない韓国の国防体制はザル以下だ」でも批判している通りだ。

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