日本のすごい技術! アメリカの鉄道インフラや迎撃ミサイルにも不可欠

日本のすごい技術! アメリカの鉄道インフラや迎撃ミサイルにも不可欠

2017.05.21(liverty web)

 

 

《本記事のポイント》

• 日本には他の国の製品で代替できない技術が数多くある
• アメリカの鉄道や迎撃ミサイルの部品も日本製
• 日本はその高い技術を用いて、自国の産業を創る努力が必要

 

トランプ米大統領は5月下旬、イタリアで開かれる主要7カ国(G7)首脳会議に出席する。そこでは、トランプ政権が進めようとしている保護主義的な通商・貿易政策についても議論される見通しだ。

 

日本でも、保護主義的な貿易が進み、「他国の製品に高い関税をかけて、自国の製品を保護するようになれば、日本の製品も売れなくなるのではないか」と不安視する声もある。

 

だが日本には、他では代替できない、すごい技術がたくさんある。本当は怖気づく必要はない。

 

 

アメリカ鉄道を支える日本にしかない技術

日本の製鉄会社である新日本製鉄と住友金属は、2012年に統合し、新日鉄住金としてスタートした。同社は、世界の鉄道技術に欠かせない技術を持っている。

 

例えば、鉄道のレール。日本の新幹線に乗って、揺れを感じることはほぼないが、その理由は、重量の重い、世界最高品質のレールを使用しているためだ。そして、そのレールの加工技術を持っているのは、旧・新日本製鉄だけだ。

 

アメリカでは、アムトラックという大陸横断鉄道の上を、大型コンテナを積んだ貨物列車が走っている。この貨物列車を支えるには、この重く高品質のレールを使うしかない。

 

また、新幹線のように時速200km以上で走る高速鉄道の車輪をつくれるのは、旧・住友金属を含め、世界で数社しかない。しかも、旧・住金は車軸と車輪を一体で鍛造できる技術を持っている。これは他国にはない技術だ。

 

 

軍事力をも支える日本の技術

またSUBARU(旧・富士重工業)は、アイサイトという運転支援システムを搭載した自動車を販売し、好評を博している。アイサイトとは、「ぶつからない」「ついていく」「はみださない」「とびださない」「注意してくれる」という5つの機能を備えた、安全運転のための技術。世界累計販売台数は100万台を達成し、アメリカを中心とした輸出も好調だという。

 

実はこのアイサイトの技術は、富士重工業が開発していた無人機の自動着陸の技術から派生したものだった。富士重工業の前身は、旧陸軍の戦闘機「隼」を開発した中島飛行機だ。

 

また、アメリカは、大陸間弾道ミサイル(ICBM)による攻撃に備え、迎撃ミサイルを保有している。その迎撃ミサイルの先端部分のコーンも、日本の京セラ製だ。ミサイルの先頭部分は高い耐熱性を必要とするが、アメリカの企業では製造できないという。

 

日本にはすごい技術があるにもかかわらず、それを利用して、産業を興してきたのはアメリカだった。トランプ政権が自国の産業を復活させる「アメリカ・ファースト」を進める中だが、日本にも自国の技術を生かし、今までにない日本発の産業を興す力はあるはず。その中で、日本もアメリカと切磋琢磨をしながら、共に繁栄する道が開かれる。

(山本泉)

(参考書籍:長谷川慶太郎著『世界が再び日本を見倣う日』、桜林美佐著『自衛隊の経済学』)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『繁栄への決断』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1785

 

【関連記事】

2017年1月号 未来産業のたまご 第10回 - 未来都市をつくる日本の耐震技術

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2016年2月号 未来産業のたまご 第2回 - 海の中に都市を創る ─改革型のアイデアが日本の産業を変える

http://the-liberty.com/article.php?item_id=10648

赤ちゃんポストが運営開始から10年 子供と母親を救うために必要なこと

赤ちゃんポストが運営開始から10年 子供と母親を救うために必要なこと

2017.05.21(liverty web)

《本記事のポイント》

• 「こうのとりのゆりかご(赤ちゃんポスト)」が運営開始から10年
•  子供の命を救うため、養子縁組や里親制度がある
•  親子の縁は血のつながりを超えたもの

 

熊本県の慈恵病院が設置した、「こうのとりのゆりかご」(赤ちゃんポスト)が、運用開始から10年を迎えた。

 

慈恵医院は、もともと「望まない妊娠」をした女性たちの相談窓口を設置していた。ただ、新生児の殺害や育児放棄を防ぐため、親が何らかの理由で育てられなくなった新生児を預かる活動として赤ちゃんポストの運営を行うようになった。今や、親が育てられない新生児を匿名で預け入れる、国内唯一の施設となっている。

 

2015年までの9年間に、125人の子供が預けられたが、そのうち104人は生後1か月未満の新生児だった。預けた理由は、多い順に「生活困窮」(32件)、「未婚」(27件)、「世間体・戸籍に入れたくない」(24件)となっている。

 

赤ちゃんポストの設置には賛否があるが、キリスト教系である慈恵医院も、赤ちゃんポストの設置は、「神様から授かった尊い命」を何とか救うための「最終手段」であるとして、できるだけ事前に相談を行うことを推奨している。母親が病院に相談することができれば、「自分で育てる」「一時的に子供を預ける」という選択肢を取ることもあるという。

 

 

この世に産まれた赤ちゃんが育つために

親に事情があって育られなかったとしても、子供がこの世で生きていくための選択肢は、本当はいくつかある。

 

その方法の一つが、里親制度の利用や養子縁組だ。最近は不妊に悩む夫婦も多く、「出産できないけれど、子供を育てたい」という人は数多くいる。また、「他の夫婦に自分の子供を育ててもらえる」可能性があることを知っていれば、中絶を選択する人も減るかもしれない。

 

ただ、日本ではまだ里親や養子縁組制度が一般的ではない。特に、戸籍上も完全な親子になる特別養子縁組は、受け入れ可能な年齢が5歳までと決まっているなど、条件が厳しいのが現状だ。しかし、大きな理由の一つには、「血のつながっていない子供」への抵抗感が挙げられるだろう。

 

だが、人間は生まれる前に、自分の人生を設計してくるが、魂を磨くために、あえて厳しい人生を選ぶ人もいる。そして親と子は、どのような形であっても、必ず約束して生まれてきている。宗教的には、親子の絆は肉体だけではなく、魂のレベルで存在している。育ての親であっても、地上における魂修行として、何かしらの約束をしてきたかもしれない。

 

赤ちゃんの命を救い、行き場のない母親たちを救うためにも、人間の本質をどう見るかが問われている。(中)

 

【関連記事】

2008年6月号 養子縁組・里親制度を考える

http://the-liberty.com/article.php?item_id=533

 

2016年5月2日付本欄 出生前診断で中絶増加 障害者の可能性を考える

http://the-liberty.com/article.php?item_id=11282

「清水富美加」さん、大川総裁との対談本を出版

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2017.05.21(liverty web)

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【関連書籍】

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