☆ 急速充電インフラの整備が始まる
地球温暖化防止や原油価格高騰を背景に次世代エコカーの本命として電気自動車の注目度が高まっている。
コストや技術の課題を乗り越え本格的な普及へ動き始めた現状をみる。
電気自動車に対しては、自動車メーカーのみならず、流通や公共の場でその活用をサポートする体制づくりも始まっている。
イオンが、越谷市に１０月オープンした国内最大級のショッピングセンター“イオンレイクタウン”は、環境に配慮した施設である。
５０ｍプール４面分の太陽光発電パネルや、断熱が目的の苔を利用した壁面緑化パネルの他にも、商業施設では日本初の電気自動車用急速充電器を備えた。
３０分で１２０ｋｍ分の充電が可能で買物をしている間に充電可能、数百円かかる電気代も現在は無料。将来的にも顧客サービスとして無料を続けることも検討されている。
来年夏以降、三菱自動車と富士重工が量産型の電気自動車を投入、価格は約４００万円と通常の３倍になるが、燃費はガソリン車に比べ９分の１、１キロ１円のコストにしかならない。
勿論走行中CO2を排出することはない。
しかし、それでも普及の課題は走行距離の短さだ。
電池技術の進化で伸びたとはいえ、走行距離は1回の充電で１５０km程度、ガソリン車の約4分の1でしかない。
この走行距離の短さをカバーするため、街中に充電インフラを設置することが電気自動車普及の鍵となる。
そのための動きも始まっている。9月17日東京の新丸ビル地下駐車場で急速充電器の使用実験が開始されたり、首都高大黒パーキングエリアに高速道路として初めて充電器が置かれたり充電インフラ整備が加速している。
首都高速では２～３年以内にほぼすべてのパーキングエリアに充電器を設置する予定という。
急速充電器を開発した東京電力は、３年前まだ普及が見えていなかった頃から先を読んで開発に力を入れてきた。
家庭用コンセントの約５０倍の電流によって１５分あれば８割充電可能という急速充電器は、今年実用化の目処が立った。ガソリンスタンドで給油する感覚で電気を入れられることを目標にしたという。
