経済指標の谷間なので、世間ではあまり見ないGDP比という構造分析をもう一つ。消費のGDP比率の低下は、投資の上昇を示すので、成長加速を表すことになる。ただし、コロナ禍での低下は消費に制約がかかったためで、その後の上昇はリベンジ消費による。政府消費を足すと低下してないのは、医療消費があったからだ。そして、2024年は下がりぎみなので、景気が上向いているということになる。
実質の消費は、水準が10%消費増税前を上回れないせいで低いと言われがちだが、2024年の伸びで、増税後のトレンド(平均上昇率)が2014年の8%増税後のトレンドを上回るようになった。年率+0.26が+0.37になったというささやかな変化に過ぎないけれども、日本経済は、消費増税のたびトレンドを下げる一方だったものを、35年ぶりに引き上げたわけで、大きな転機が訪れたのかもしれない。
(図)

(今日までの日経)
自公維党首会談、予算修正で合意。長期金利、迫る日中逆転。Z世代、物価のけん引役に。日用品から見る景気 入浴剤、高価格帯に勢い。






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