旧来のマルクス経済学での恐慌の説明では、利潤率低下が過剰供給を必要とし、過剰供給が富者の利潤を減少させ、さらなる利潤低下と過剰供給の連鎖により恐慌が発現する。つまり過剰供給が、富者の利潤を減少させる役割を果している。既に筆者は、資本主義において利潤率低下が必然ではないことを示している。資本主義における過剰生産恐慌は、この点での必然性を持たない。しかし資本主義は、資本家利潤の増大を自らの使命にした経済機構である。当然ながら利潤率低下が無くても、資本主義は過剰供給を必要とする。したがって過剰生産恐慌の必然性は、相変わらず資本主義に根付いているかのように見える。なるほど富者の利潤の実現に、剰余生産物の貨幣への交換が欠かせない一方で、総需要量を超えて過剰生産した商品は、その全てが換金されずに無駄な過剰生産物として残る。これにより富者の利潤の減少も成立するかのようである。しかしそうであっても過剰生産物の発生は、富者の利潤の減少を意味していない。
過剰供給が富者の利潤の減少にならない例を以下に示す。
例証で想定する資本主義社会の初期状態
例証にあたり、次のように資本主義社会の初期状態を想定する。
想定１） 社会構成員は、富者１人と貧者３人の計４人。
想定２） 貧者が生産する商品は、生活サービスや文化生活資材なども含めた人間生活そのものとしての生活資材。
想定３） 貧者が生産する生活資材に土地を含めない。土地は生産が不可能だからである。また地代も無いものとして無視する。
想定４） 貧者の１日の労働時間は、８時間。富者は労働に携わらない。
想定５） ８時間で１人の貧者は、１．３３人分（＝４／３人分）の生活資材を生産する。
想定６） 資本構成には不変資本部分が無い。つまり貧者３人からなる可変資本部分だけの資本構成。
なお、以下の説明では商品１単位を１人分の生活資材で表記する。したがって上記の想定５も次のように表せる。
想定５ａ） １労働日で１人の貧者は、１．３３商品（＝４／３商品）を生産する。
上記の想定だと、１日の商品生産での生産物と労働時間の内訳は、次のようになる。
| 貧者Ａ・Ｂ・Ｃの必要生産物（=労賃）および必要労働時間 | 貧者Ａ・Ｂ・Ｃの剰余生産物（=利潤）および剰余労働時間 | 貧者Ａ・Ｂ・Ｃの生産物全数および総労働時間 |
| ３人分の生活資材 | １人分の生活資材 | ４人分の生活資材 |
| １８時間 | ６時間 | ２４時間 |
貧者３人の１日の労働は、４人分の生活資材を生産している。つまり貧者３人の商品生産は、自分たち３人と富者１人の社会全体の需要を満たし、かつ無駄な供給も無い単純再生産状態にある。ちなみに可変資本比率・人間生活維持に必要な労働時間・利潤率は以下のようになっている。
| 可変資本比率 | １００％ |
| 人間生活維持に必要な労働時間 | ６時間 |
| 利潤率 | ３３．３３％ |
過剰供給でも富者の利潤が減少しない例
最初の想定での労働生産性を１．５倍向上させる。このため想定５の内容を以下の想定５ｂに変更する。
想定５ｂ） ８時間で１人の貧者は、２人分の生活資材を生産する。
この変更で、１日の商品生産での生産物と労働時間の内訳は、次のように変わる。
| 貧者Ａ・Ｂ・Ｃの必要生産物（=労賃）および必要労働時間 | 貧者Ａ・Ｂ・Ｃの剰余生産物（=利潤）および剰余労働時間 | 貧者Ａ・Ｂ・Ｃの生産物全数および総労働時間 |
| ３人分の生活資材 | ３人分の生活資材 | ６人分の生活資材 |
| １２時間 | １２時間 | ２４時間 |
貧者３人の１日の労働は、６人分の生活資材を生産している。つまり貧者３人の商品生産は、自分たち３人と富者１人の社会全体の需要を満たすだけでなく、単純な見方で良ければ、剰余生産物を３人分の生活資材に増加した形の単純再生産状態に拡大再均衡している。つまり労働生産性向上のおかげで富者は、以前より３倍の服を着込み、３倍の食事をし、３倍の家に住めるようになる。ちなみに可変資本比率・貧者一人当たりの必要労働時間・利潤率は、次のようになる。
| 初期想定 | 生産性向上後 | |
| 可変資本比率 | １００％ | １００％ |
| 人間生活維持に必要な労働時間 | ６時間 | ４時間 |
| 利潤率 | ３３．３３％ | １００％ |
実際にはもともと４人だけのこの資本主義社会だと、需要が４商品、供給が６商品の需給不一致が発生する。つまり、富者が６商品を市場に出しても、４商品だけが売れるだけであり、２商品が売れ残る。富者の手元に実体化する利潤は、相変わらず１人分の生活だけである。しかし過剰供給でも富者の利潤が減少するわけではない。富者は裕福になるのに失敗するが、ただ単に無駄な商品生産が行われただけとなる。もし富者が過剰供給で利潤減少になるのを心配するなら、彼は余剰生産物を廃棄するだけで良い。この場合でも資本主義も経済危機に陥るわけではなく、富者の恒久的な貧者支配も可能である。
なお上記の説明は、価格と価値の乖離を意図的に無視して説明している。このために生産性向上による必要労働時間の減少が、直接労賃減少で反映する説明になっている。実際には生産性向上で必要労働時間が減少しても、労賃に反映しない。労働力商品は.その特性により、価格の下方硬直性をもつためである。したがって生産性向上により生活資材の価格が安くなれば、労賃は額面として変化しなくても、実質的に増加する。この点について別途記述する（==>価値と価格）
(2010/11/16 ※2015/07/05 ホームページから移動)
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資本論の再構成
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