■発展し続ける企業が辿る“秘密” の道 シリーズ No.01 企業の“真”の味方を見つけよう
～ 経営コンサルタントを使いこなせない社長は引退せよ ～
経営に関わるコンサルタントは多数いますが、企業にとって、最適なコンサルタントを見出すことは難しいです。
取得している資格や経歴を見ただけでは、自社に適しているコンサルタントかどうかは解りづらいです。
経営者・管理職として、コンサルタントを見極める力が必要です。
当ブログでは、経営者・管理職の皆様が、心から信頼できる、自分の“真”の味方を見つけられるようなお手伝いをしたいと思って執筆しています。
そして、そのコンサルタントとどの様におつき青をしたら良いのかについて、１９７０年以来のコンサルタント経験からお話し、皆様の企業の益々のご発展を願います。（ドアノブ）
経営環境のグローバル化や技術革新の収束な発展で、経営者は従来の延長線上での経営ではやって行けない時代になりました。
このような時には、スピーディな経営意思決定により、臨機応変な時代対応の経営ができなければなりません。
新興国の急速の発展には、社内だけのでの人材では追いつかなくなってきています。世界中の先進国は、社外取締役を活用するのが当たり前な時代です。
なぜならば、社内だけの人材では、見えるものが見えなくなってしまっているのです。これを「新幹線理論」と呼んでいます。
高速に走る新幹線では、車内を見ていると高速で移動中であることがわかりません。ところが一旦目を窓外に転じますと、景色が次々と変化し、高速移動中であることを実感します。
社外取締役が必要であることがわかりましても、では、何処で見つけ、誰が自社に最適なのか、ということになると結構わからないものです。
例え社外重役が見つかっても、今までのように社員とは異なる人材ですので、どの様に使ったら良いのか、わからないものですし、難しい面もあります。
ある経営者は、自分が連れてきた社外重役である経営コンサルタントに、社長としての座を追われて、常務が抜擢されてしまったということもあります。
一方で、社外重役を入れたとたんに、社員の姿勢が変わり、業績がＶ字回復したという企業もあります。社長の座を追われるのが怖くて、社外重役を入れられない社長が板としたら、即刻引退すべきではないでしょうか。
転ばぬ先の杖、それがこのシリーズブログです。
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日本経営士協会は、戦後復興期に当時の通産省や産業界の勧奨を受け、日本公認会計士協会と母体を同じくする、日本で最初にできた経営コンサルタント団体です。
企業の経営者・管理職の皆様が、最適なコンサルタントを見つけることができるでしょう。
