先日朝日新聞の夕刊に長野五輪金メダリストの清水宏保氏が次のようなことを書いていた。中には“そこまでは・・・”と思うところもあるが、メダルを獲得してきたアスリートの本音としては正直なところ。是非読んでもらいたい。
《僕はこれまで本当に多くの方にお世話になった。地元の方々、応援してくださった皆様、用具の面倒を見てくださる方、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の皆さん。すべての人の支えがあって、４大会連続五輪出場、金、銀、銅メダルの獲得があった。 不遜（ふそん）かもしれないが、申し送りをしておきたいことがある。少し、厳しい言い方になる。が、聞いていただければ幸いだ。
日本はまだまだスポーツ後進国というしかない。五輪の期間中、国中が注目しメダルの数を要求される。選手が責任を感じるのは当然だが、ノルマを課せられているような感じにもなる。それまでの４年間のフォローを国やＪＯＣはきちんとしてきたのだろうか。 政府の事業仕分けが行われ、スポーツ予算は削られる方向になった。全体的な削減は仕方がないとしても、仕分けの仕方は適切だろうか。
例えばお隣の韓国はスポーツ先進国になった。国威発揚という特殊な事情があるにせよ、お金の使い方が違う。日本には国立スポーツ科学センターがある。韓国にも同じような施設がある。韓国ではそこに選手が集められ、招集された時点で、日当が出る。日本では利用するのに料金が発生する。韓国ではもし、メダルを取れば、ほぼ生涯が保証されるのに対し、日本の報奨金は多いとは言えない。
バンクーバー五輪では、ＪＯＣの役員、メンバーが大挙して現地入りしている。予算は限られている。そのため、選手を手塩にかけて育てたコーチや、トレーナーがはじき出され、選手に快適な環境を提供できていない。お金の使い方が逆だろう。 競技スポーツだけではない。「１人１ドルスポーツの予算をつければ、医療費が３．２１ドル安くなる」という統計を見たことがある。ヨーロッパではスポーツ省のある国が多い。スポーツを文化としてとらえる発想が根付いているからだ。生涯スポーツが、また競技スポーツのすそ野となる。
五輪の時だけ盛り上がって、終わったら全く関心がないというのではあまりに悲しい。日本にスポーツ文化を確立させるため、国もＪＯＣも努力を惜しまないでほしい。（長野五輪金メダリスト・清水宏保） 》
国立スポーツ科学センターの件、JOC役員・メンバーの現地入りの件は早急に考えなくてはならないことだろう。日本人の以前から“五輪だけ”という感覚はこれからも変わらないだろう。そう考えれば清水氏の書いたようにスポーツ後進国なのかもしれない。
