海猫は空を飛ぶ

日常のちょっと違うと思ったことを書き連ねていきます。

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民主党、暴走に注意!

2009-09-19 08:05:26 | 経済
国民の高い信頼?を得て、大勝利した民主党。
各大臣から、具体的な政策の方向がマニフェストに基づいて出始めていますが、私の周りから「暴走しはじめていないか。官僚の発言禁止とか、ダムの一括中止とか、議員立法の禁止とか、なんだかひとつ方向を間違えるとファシズムになりかねない危険があるよね」なんて話で盛り上がっています。

歴史をみると、スターリンをはじめ、世界の共産主義革命では大規模な粛清が行われてきました。日本の革新系でも「内ゲバ」でたくさんの血が流れてきました。

今の民主党は、「マニフェストを実行するなら、何でもやる」という妄信的、独善的になりつつあるように見えます。いい方向に向かえばいいですが、社会はそう簡単ではありません。無駄だと言っている業界だって、たくさんの人が生活しています。
そうした人々を踏みつけるような真似をするならば、横暴としかいいようがありません。
「全体のために犠牲になれ」という考えは、全体主義につながります。

私自身も、今の流れは「大丈夫?もう治安維持法のような時代は嫌ですよ」と思い始めました。

現代は、色々な情報発信手段が発達しているので、さまざまなところでチェックが働くとは思いますが、朝日新聞、朝日テレビのニュース系報道を見ていると、あまりにも民主党の「ヨイショ」が過ぎて、気持ち悪くなります。

戦前の大政翼賛会を支持したのは、なんせ大新聞ですからね。
歴史を忘れてはいけません。


しかし、対極の自民党は相変わらず頼りにならない。
でも、自民党の時代は、グダグダでありつつも、まだ多様な意見を取り入れる余地があったように思えます。もちろん、最後の段階での強行採決などはいただけない面も多々ありますが、それでも「自由」が担保されていたように思えます。

さて、これから民主党はどういう方向に向かうのか。国民はすべての政策に民主党を支持したわけでもありません。
それを忘れて、突っ走れば、時計の振り子はまた逆方向に触れるでしょう。
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ダムをつくろう

2009-09-12 13:44:40 | 経済
ダムを作ろう。
こう言っただけで今は猛反発を食らいそうな時代だ。

私が提案するのは「水力発電がメーンのダム」だ。
温暖化対策を推進しなければ、誰しも認めるところ。自民党だろうが民主党だろうが共産党だろうが、これに反対する人を探すほうが難しい。
(温暖化は詐欺だという勢力もいるが)

原子力発電は、CO2対策には効果的だと言われているが、まあ放射能の危険性はゼロとは言えず、わが町に欲しいという住民はいない。

太陽光発電は、かなり力を入れて今後拡大していくだろうが、産業用の電力をまかなうまでには足りない。

日本は山に恵まれ、水に恵まれている。
これは世界でも珍しい国だと言ってもいいだろう。
そうした地形学特徴を生かしたエネルギー対策を講じるならば、水力発電がもっと注目されていい。

水力発電メーンであれば、水利用予測に対する過剰な見積もりもいらない。何せ、自然エネルギーは今後いくらあってもいいわけで、あまるということはない。

もちろん、地域の公共事業活性化にもつながる。
財政赤字を心配する声もあろうが、それは「自然エネルギー税」でも作って国民に理解してもらえばいい。
ガソリンの暫定税率をなくす代わりに、炭素税みたいな名目で温暖化対策に使っていけばいい。

民主党が掲げるCO2、25%減には疑問が残るが、どうせやるなら後ろ向きじゃなく、積極投資で経済を拡大しつつ、環境対策を講じる政策を採ってほしい。

10年後、電気自動車を国内で爆発的に普及させてもいい。充電施設を国内のいたるところに作ればいい。メーカーにも可能な限り、航続距離を伸ばしてもらうことが前提だが。

雇用、経済成長を同時に考えた、環境対策を知恵をしぼり、生み出していくことが日本の生き残りにつながるだろう。
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不景気

2009-07-29 20:40:13 | 経済
日本を覆う不景気。所得はどんどん下がる一方で生活不安が国民を苦しめる。
少子化、年金、介護、教育、財政、、、あらゆる部門にしわ寄せが行き、日本総不幸状態となっている。

原因は色々言われているが、やはり中間層がズボッと低所得層に落ち込み消費低迷を招いているのが大きい。

高度成長期は、ほとんどの人が正規雇用。年功序列賃金で右肩上がりに給料は増え、多少無理して家や車のローンを組んでも、問題なかった。

それがバブル崩壊以後、一気に崩れてしまった。

今、一番やらなければならない景気対策は何だろう。最近、真剣に考えている。ネットで色々調べたり、たくさんの人の考えを読んだりしている。
政治家の言うようなことは、あまりあてにならないってことは、ハッキリしているが、じゃあどうするんだと問われても明確な答えはなかなか見つからない。

累進課税の強化、大企業への増税、金融で設けたものへの課税、派遣禁止、環境など新分野産業育成、、、

どれもこれも言い尽くされているが、何か違う気がしている。

エゲツないまでの資本主義が、世界を変えてきたことは間違いない。そして、そこで生まれる「マネーへ飽きることのない渇望」が、人間を「進化」させてきた。

こんなことをつらつら考えてみたところで、目の前の業績が上がるわけでもないし、カネが舞い込んでくるわけでもない。

そうなると、選挙だってしょせん「偽善」とか「虚構」だと思えてくる。
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補正予算

2009-06-03 11:54:06 | 経済
補正予算が国会を通り、だんだん詳細が見え始めている。
今回の補正予算は「100年に一度の危機」対策であるのだが、果たして国民が実感できるまでになるのか不透明な気がしている。
エコポイントもよく分からないし、減税もない。
給料、ボーナスが減る一方なのに「モノ買え」と言われても無理だ。

また従来は、補正予算といえば公共事業が主だったが、今回はマスコミの批判や「成長産業じゃない場所に死に金を使うな」という批判もあり、抑制されてしまった。
業界にいる人間だから、話半分に聞いてもらってもいいが、地方では公共事業が与える経済効果はまだまだ大きい。
もちろん、新たな産業育成は必須だし、農林水産業などへの活力強化は地方再生には欠かせない。
でも、そこで生きている人間が多数いる。いきなり梯子をはずれて「新しいことをやれ」と言われても、失敗者続出というのが現状なのだ。

補正予算で一時、政権与党内部からは大盤振る舞いの声も挙がっていたが、ふたを開けてみると、前年度総額よりもまだマイナスになっている。それだけ、当初予算で公共投資に対しては厳しい予算付けがなされていたということだ。
これは、今話題になっている直轄負担金など地域の負担能力が極端に下がっていることも大きい。
どこもかしこも財政状況が厳しいなかで、中央集権型の「さあ、これやってやるから金だせ」は通用しない。
裏負担としての交付金も予算化されているが、三位一体改革で減らされた5兆円以上を取り戻すまでには至っていない。

実際問題、今大きな公共投資予算をつけても、業者も減り、調査設計も追いつかない。用意できる「タマ(工事)」も限られている。
日本全体が小さく小さくなろうとしている現在では、大プロジェクトが許容されるような空気もない。

もし、この補正がなければ、北海道や田舎はもっと経済が冷え込み、ひどいことになっていたかもしれない。
砂漠に水をまくだけだと批判する向きもあるが、完全に干上がってしまったら、本当に地方は砂漠になってしまう。

この補正予算だけでは需給ギャップはまだまだ埋まらないという。
与謝野大臣は、国だけで埋めることは出来ないと言っているが、どうせやるならもう少し、規模を大きくしたほうが良かったのではないだろうか。
減税もあり、さらなる給付金もあり、住宅ローンの低金利借り換えあり、3世代住宅への補助金でもやればいい。


適当なことを書いてしまったが、国民が「これで景気は良くなる」というような高揚感が持てるような補正予算を組んで欲しかったものだ。
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ソニー、トヨタは日本国民を幸せにできない

2009-05-15 12:46:50 | 経済
昨年来の経済危機の根元は、自国に製造業を持たなくなった金融資本がマネーゲームに失敗したことにつきる。
その不労所得に頼っていた産業は、ことごとくダメージを受けた。そのさいたるものが、日本の輸出産業だ。
トヨタは今期の赤字見通しは8000億円だというし、日立、ソニーなど日本の有数たる企業がすべて赤字になる。

そして、ソニーは国内の製造部門を海外に移すと発表した。
こうした製造業の多くが、人件費の安い国に製造拠点を求めて工場を造っている。
一部の管理部門だけは、利益を挙げられるかも知れないが、そこで働く大多数の労働者は、派遣など不安定雇用、さらには最低賃金程度でこき使われている。

結果、働き盛りの若者は結婚も出来ず、車も買えず、最後は自殺まで追い込まれる。

10年前、自由競争が幸福をもたらすと、経済界や政治家は言っていたが、今の現状は不幸な国民を増幅させただけだ。

マスコミも、高齢者や生活保護者対策が足りないと騒ぎ立て、政治家も働き盛りをないがしろにしてきた。
そして、世界でも最悪の高齢化、少子化国家を作ってしまった。

こうした現状を打破するには、輸出に頼らなくても済む産業循環を構築しなければならない。輸出して儲ける企業を批判するわけではない。彼ら大企業にはどんどん外貨を稼いでもらって国内に還元してもらえればいいが、個人消費を上げるには新しい一次、二次産業を育て発展させなければいけない。

この前の日記でも書いたが、生産者が直接付加価値をつけて高収入を得られるようなシステムを作らなければいけない。日本どこに行っても同じようなコンビニエンスストアしか残らないのであれば、この国に未来はない。

スコップとか、除雪用のママさんダンプとか、そんな身近なものまで中国に製造を頼っていいのか。
安ければいいというだけの仕組みは、地域を破壊するということをコンセンサスとすべきだ。

まあ、そういう意味でも、中国には人民元を切り上げて、労働コストをあげてもらって、異常に安い人件費、製造費を解消してもらわえなけれならないが。
著作権など、世界ルールを守れない国に、経済依存しなければならない事態は回避すべきだ。
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少子化対策が一番の景気対策

2009-05-10 13:09:45 | 経済
日曜日の午前中は、色々な経済番組が放送される。
さまざまな意見、レポートなどを見ていても、実際に何が今の日本にとって効果的な政策なのかは、なかなか見えてこない。

自分なりに、考えた結果が少子化対策が一番効果的な経済対策のように思えてきた。

誰しも、今は内需拡大が必要だという。内需が落ち込んでいる最大の原因は若者の人口減だ。子供がいなければ、食料品だって衣料品だって売れない。家だって車だって売れない。歳よりは、そんなに食べないし着飾らないし、今いる家でじゅうぶん。車の動けばいいというふうになる。

こんなことは、誰もが分かっていると言われそうだが、じゃあ何故やらないのかということになる。

財源がない。結婚できる収入がない。草食系男子と言われるような男のふがいなさを責める声もある。

じゃあ、とことん若者世代、子育て世代を優遇すれば事情は変わるのではないだろうか。
これまでは、どちらかというと、高齢者に厚い福祉を行ってきた。それは大事なのだが、肝心の社会の中心となる世代は、派遣労働やら所得抑制やらでまるきり元気がなくなってしまった。

ここは、国挙げてこの若者世代、子育て世代に優遇処置をすればいい。

まず結婚すれば、「結婚減税」をする。新婚から3年間は思い切り税金を下げればよい。そして、公営住宅など国が住宅を提供する。家賃は2LDKで2万円ぐらいの優遇をする。
3年後経過は、徐々に上げて持ち家に誘導するのだ。

また、子供がいる世代の食料品は大幅な割引を行う。「フードポイント」を導入し、一人目で30パーセントオフ、二人目40パーセントオフ、3人目以上は半額割引とする。
さらに、4人目からは国が米を無料配給する。
もちろん、子供手当ても国中の財源をかき集めて支給する。3人いたら月額10万円ぐらいもらえるようにしよう。
社会全体で「子供割引」をするような風潮をすれば、こぞって子供を持つようになるのではないか。

人口が増えたら仕事がなくなると心配するかもしれないが、子供には誰しも一番に出費する。そこに大きな市場が誕生する。

何もグリーンニューディールだの難しく考えなくても、少子化対策を全力でやれば、景気は一発で回復するような気がしてならない。
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クライスラー破綻

2009-04-30 21:57:50 | 経済
日の午後、クライスラーが破綻しそうだというニュースが流れている。実際に破綻すれば大きな影響が出るのだろうが、ずっとダメになると騒いでいるので、市場は「織り込み済み」ということになるのだろう。

昼間、日経を読んでいて、なぜアメリカ自動車業界が斜陽になったかというコラムが掲載になっていた。
筆者は、日本の自動車メーカーは技術者出身が多く、車そのものに愛着とこだわりがあるのに対し、アメリカは「金儲けの道具としか考えていない」のが差となって出たと書いていた。
なるほどである。

今のアメリカの金融資本主義は、「楽して金儲けする」のが美徳だ。ゴールドマンサックスが利益を上げたといっても、株価が下がる局面での空売りで儲けたらしい。

国内の製造業がなくなろうが、兵器で儲けようが、庶民が高い金利で苦しもうが一切関係ない。

イギリスも金融立国を目指して大ピンチだ。アイスランドは破綻した。

アメリカンスタンダードのグローバリズムはいかにインチキだったかは結果が出つつある。これから、もっと厳しい経済状況がくるであろう。

そこから抜け出すには、やはりものづくりしかない。
虚業はいつか破綻するということを、もっと我々は深く認識しなければならないのだ。
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ハイブリッドカーは、数年後には劇的に安くなる!

2009-03-31 15:37:58 | 経済
日清紡、燃料電池を低コストで 価格6分の1の触媒
 日清紡は家庭の電源や自動車に使われる燃料電池の触媒として、高価な白金に代わる炭素材料を初めて実用化し、2010年春から量産する。性能は白金とほぼ同じでコストは約6分の1になる。燃料電池車に使った場合、車全体の約1割に相当する50万円程度のコスト削減につながる見込み。燃料電池の普及に弾みが付きそうだ。

 炭素材料は「カーボンアロイ触媒」と呼ばれる。日清紡は中央研究所(千葉市)で来春から生産を始め、自動車や家庭用燃料電池メーカーに出荷する。生産量は15年に年産数トン、20年には数十トンに引き上げ、500億―1000億円の売り上げを見込む。

http://www.nikkei.co.jp/news/main/20090331AT1D2101S30032009.html

日経webサイトより

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トヨタプリウス、そしてホンダインサイトの登場で俄然、注目が集まっているハイブリッド車ですが、個人的にはどうしても燃料電池のコストが高いため、二の足を踏んでいました。
燃料電池を交換すると、触媒に使っている白金の価格が高いため、30万円前後(ホンダ)かかると言われたからです。

それが、このカーボンアロイ触媒を使う燃料電池が普及すれば、今のバッテリーより少し高い金額で交換できるようになります。また車両本体価格も大きく下がりますし、いろいろな車種への波及も期待できます。

科学技術の進歩は凄い!

それにしても、トヨタの新型プリウスの値下げ戦略はエグい。ホンダインサイトが200万円を下回る価格を出したのを受け、受注が好調というのをみると、当初250万円とも言われていた新型プリウスを205万円にするというのですから。
車そのものの出来や、車格はプリウスの方が上らしいですから、インサイトは苦戦を余儀なくされるでしょう。
トヨタは、こんなに下げても利益を出せるのか疑問ですが、とにかくホンダには負けられないということなのでしょうか。

4月からはハイブリッド車への減税も始まりますし、次回こそハイブリッド車が視野に入ってきました。

て、新車買うお金は当面ないですが。とほほ。。。
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グローバリズムと保護主義

2009-03-12 08:53:20 | 経済
グローバリズムに関しては、私がブログなどで格差問題を書くときに必ずひっかかっていたことでした。
リーマンショック以前は、世界はグローバリズムが世界をいい方向に導くという論調が圧倒的でした。
しかし、ご存じのとおりインチキ金融主義が破綻した今となっては、資本の論理、それも虚業の金儲け集団と、安い労働力を駆使して儲ける産業資本の都合のいい宣伝文句だということに多くの人が気付いたわけです。

最近は、各国の産業を育成するために保護主義的動きが加速しています。アメリカ、ロシアなどは政策として打ち出そうとしています。

先日、BSの番組でダボス会議の模様が放送されていました。竹中平蔵がよく「賢人の会議」として、自分もその中に入っていたことを自慢していたものです。
しかし、中身なんてたいしたものではありません。
現状を反省するばかりで新しい発想、展開がなかったと、ローソンの社長が話していましたがまさにその通りです。

よくWBSなど経済番組でも、証券会社とか銀行とかのアナリスト、専門家がもっともらしいことを言っていますが、マクロのことをいくら理論的に話しても、しょせん彼らも出身母体の弁護者にしか過ぎません。
たとえば、わたしどものような田舎で働く生活者の視点なんぞ、分かるはずもありませんし、マクロのためには犠牲にさえしてしまえという本音が見えます。

だから、いつの時代、どの社会においても自分が帰属している母体の利益を考え主張しているのが人間なのです。第三者的に話しているようでも、必ずやどこかしこの利益を考えることになるはずです。

それはそれで実はいいのです。しかし、その帰属されるものがどういう組織なのか、業界なのかが問題となります。

理想は国民に帰属することです。そのために議員には税金から経費、歳費を払っているのです。


話が抽象的になりました。

グローバリズムもけっこう。保護主義も必要。その兼ね合いをどう調整していくか。理想はwinーWinの関係を築くこと。どこかに偏ると、問題は複雑化し、破綻するのです。
コメント

ホンダ インサイト

2009-02-22 11:54:36 | 経済
ホンダが発売したハイブリッドカー「インサイト」が売れ行き好調だという。
昨年末に、私も新車を買ったが、そのときにセールスが2月に発売するという情報をくれていた。価格も200万円程度だと聞いて、一瞬関心を寄せていた。

しかし、周りからの情報でバッテリーが駄目になって交換すると、数十万円かかると聞いていたので(走行距離も10万キロ台とか)、長距離を走る立場では無理とあきらめていた。

先日、新車の5000キロ点検でディーラーに寄って整備の担当者に聞いてみた。先代のインサイトだと、バッテリー交換費用は30万円だそうだ。走行距離も十数万キロ。やはり今の仕事環境下では難しそうだった。
ただし、最近のバッテリーの進歩は著しいものがあるので、もっと価格が下がる可能性があるという。

自動車販売が低迷しているが、やはりまだまだ必要な乗り物なのは間違いない。消費者が欲しいと思わせるインパクトさえあれば、不景気の中でも売れるのではないか。

展示車を見ながら、次の購入は意外と早いかもしれないと思った。
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