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世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

イギリスの画家スタンレー・スペンサーが生まれた。

2019-06-30 23:48:09 | ブロックチェーン

 

ArtDailyは2019年06月30日に、イギリスの画家で、聖書のシーンを描いたことで有名なスタンリー・スペンサー卿CBE RA(Sir Stanley Spencer CBE RA/1891 - 1959)が1891年06月30日にテムズ川(River Thames)のほとりの小さな村クッカーム(Cookham)で生まれたと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/64920 

 

スラード・スクール・オブ・アート(Slade School of Art)を卒業した直後、スタンレー・スペンサーは、彼が生まれたテムズ川のほとりの小さな村クッカーム(Cookham)で、聖書のシーンに描かれた聖人のように人生の大半を過ごした。

 

スタンリー・スペンサーはクッカームを「天国の村(a village in Heaven)」と呼んでいた。

また、聖書の場面では仲間の村人たちが福音の仲間になっていた。

 

非日常的なキリスト教の信仰をもって熱心に表現することが多く、特に彼が仲間のために感じた同情と、ロマンチックで性的な執着を示すクッカームに基づいた場面ではっきりしている。

 

スタンリー・スペンサーの作品は、大きな衝撃と論争を引き起こした。

 

今回公開された作品は、スタンレースペンサーにより1933年に描かれた「Sarah Tubb and the Heavenly Visitors(サラタブと神聖訪問者)」© Estate of Stanley Spencer, Bridgeman Images, London.

 

ホンダ・マレーシア、小型車「ジャズ」10万台目を納車。

2019-06-30 21:28:49 | 経済

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月28日に、ホンダ・マレーシア(Honda Malaysia)は2019年06月27日に、小型ハッチバック(Compact-Hatchback)「ジャズ(Jazz)」の納車台数が10万台に達したと発表したと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68982 

 

日本の先進技術に加え、汎用性の高さや機能性、実用性が評価されて大台に乗ったと説明する。

 

ホンダ・マレーシアは2003年、完成車(CBU)として輸入したジャズ第2世代を市場に初めて投入し、1万8,000台を売り上げた。

 

2012年と13年には完全ノックダウン(CKD)生産の「ジャズ・ハイブリッド」「ジャズ・ぺトロール」をそれぞれ発売した。

2014年には現行モデルとなるジャズ第3世代を発売し、第3世代を含むCKD車の累計販売台数は8万台を超えた。

 

うち、第3世代が7万5,000台超を占める。

ホンダ・マレーシアは、非国民車メーカーの小型ハッチバックモデルにおけるジャズの占有率について、今年5月時点で62%と試算している。

 


カンボジア初の製油所、2021年に稼働延期!

2019-06-30 20:47:47 | 開発

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月28日に、カンボジアの新聞「クメール・タイムズ(Khmer Times/電子版)」は2019年06月27日に、カンボジア初となる同国南部シアヌークビル(Sihanoukville)州で建設中の製油所(Oil refinery)の稼働が、当初計画されていた2019年から21年に延期されることが分かったと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68981 

 

2019年05月の時点では完成は22年になるとの予測も出ていたが、遅れは2年にとどまることになる。CNPC(China National Petroleum Corporation/中国石油天然气集团/中国石油天然ガス集団)と共同で建設を進めるCPC(Cambodian Petrochemical Company/カンボジア石油化学会社)の会長ハン・キエン(Hann Khieng)は、建設は2017年に第1期が着工した製油所の工事進ちょく率は20%にとどまっていると語った。

 

 

ハン・キエ会長は「悪天候が続いたことや、より最新の設備を導入することに設計を変更したため、工事に遅れが出ている」と説明し、稼働が2021年にずれ込むとの見通しを明らかにした。

 

CPCと、CNPCの子会社ノースイースト・リファイニング・アンド・ケミカル(Northeast Refining and Chemical Engineering)の合弁会社が進める第1期は、敷地390ヘクタール余りで、建設費はUS$6億2,000万(約670億円)を見込む。現段階では、工事を加速するための追加投資は行わない方針だという。

 

 

また精製には、国産原油の利用を見込む。シンガポールの新興企業クリスエナジー(KrisEnergy)は、タイ湾沖アプサラ油田でカンボジア初となる原油生産を年内にも開始予定だったが、ハン・キエン会長は、「クリスエナジーとはまだ合意に達していない」と明かした。

鉱業・エネルギー省(Ministry of Mines and Energy )によれば、2018年の石油製品の国内消費量は250万トンで、前年を10%上回った。石油製品は主にシンガポール、タイ、ベトナムから輸入されている。

 

カンボジア国内には、海底油田鉱区6カ所(ブロックA~F)と陸上油田19カ所(同1~19)が確認されている。

AとBの鉱区はシンガポールのクリスエナジー(KrisEnergy)が開発しており、2019年末にも原油生産を開始する予定であった。A鉱区では当初、3,100万バレルの原油生産を見込んでいた。

 

2018-07-25---カンボジア、国内油田は年産500万トン可能。


日本青年会議所が、無電化地域で安全な水供給。

2019-06-30 19:40:12 | 健康

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月28日に、JC(Junior Chamber International Japan/日本青年会議所)がミャンマー中部エヤワディ管区(Eyawadi District in Central Myanmar)の無電化地域にある村で支援していた井戸の掘削が終わり、2019年06月26日に現地で完成式典が行われた。

 

これにより、付近に住む約600人の住民が安全な飲料水を得られるようになると報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68980 

 

井戸は管区最大の都市パテイン(Pathein/ပုသိမ်မြို့)から車で45分の村に設置された。ミャンマーにはヒ素汚染地域が点在し、同村の古い井戸では、飲用に適切な地下水を確保できなかった。

新たな井戸は深さ100メートルで、安全な飲料水を取水できる。

 

自家発電装置と電動ポンプを設け、子どもやお年寄りも蛇口をひねるだけで利用が可能になった。

 

日本のJCは井戸の設置に加えて、同管区で盛んな魚の養殖業の活性化にも、地元政府、企業と連携して取り組む。

 

既に対象とする池が完成しており、日本の企業の技術を取り入れ、持続的に収穫量の増加につなげる構想を描く。

 

ミャンマーでの事業は、日本のJCが2016年からアジア各国で安全な水を届けるための活動を行う「スマイル・バイ・ウォーター」キャンペーン("Smile by Water" campaign)の一環として実施した。

 


韓国のSK、世界最多の128層4DNAND量産開始。

2019-06-30 18:35:37 | 開発

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月28日に、韓国の半導体大手SKハイニックス(SK Hynix)は2019年06月26日に、世界最多となる128層のNAND型フラッシュメモリーを世界で初めて開発し、量産を開始したと発表したと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68979 

 

容量は1テラ(テラは1兆)ビット(Tb)で、3ビット(b)のセルを1つのチップに3,600億個に集積させた。

 

3次元(3D)NANDに使われる「CTF(Charge Trap Flash/チャージトラップフラッシュ)」という技術と「PUC(Peri. Under Cell/ペリアンダーセル)」という技術を融合させた。

 

SKハイニックスは同技術を適用した製品を「4DNAND」と呼んでいる。

 

128層製品は既存の96層製品比べてウエハー当たりのビット生産性を40%向上させることに成功したという。

 

このような技術は、限界に向かって走り続けているが、SKハイニックスでは、2020年上半期には、コントローラーとソフトウェアを搭載した2TBクライアントSSDの量産も開始する予定で、さらにクラウドデータセンター向けの16TBおよび32TB NVMe(Non-Volatile Memory express/不揮発性メモリエクスプレス) SSDも2020年リリースされる予定だと報告している。


三井住友信託銀行など2社に、個人データ管理の「情報銀行」初認定。

2019-06-30 17:38:20 | ブロックチェーン

 

毎日新聞は2019年06月26日に、一般社団法人日本IT団体連盟(IT連)は2019年06月26日に、個人データを本人の同意を得て管理し、第三者に提供する「情報銀行」として、三井住友信託銀行とイオン傘下のフェリカポケットマーケティングの2社を認定したと発表した。

 

https://time-az.com/main/detail/68978 

 

日本IT団体連盟は、「情報信託機能の認定に係る指針ver1.0」(2018年06月、総務省・経済産業省「情報信託機能の認定スキームの在り方に関する検討会」。以下、「指針ver1.0」)を踏まえ、2018年12月より、「情報銀行」認定に関する申請の受付を開始した。

 

今般、第1弾として、次の2社に対して、P認定(「情報銀行」サービスが開始可能な状態である運営計画に対する認定)の「情報銀行」認定マークを付与することを決定した。


インドの駐在員生活費、トップは引き続きムンバイ!

2019-06-30 16:44:35 | 経済

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月27日に、米国のコンサルティング大手マーサー(Mercer)が2019年06月26日発表した「2019年世界生計費調査」で、インドでは西部ムンバイが67位となり、18年に続き最も高かった。

2018年調査からは12ランク下がった。

 

 

https://time-az.com/main/detail/68977 

 

インドではこのほかに、首都ニューデリーが118位、南部チェンナイが154位、同ベンガルール(バンガロール)が179位、東部コルカタが189位だった。

 

いずれも18年から順位を下げており、ニューデリーは15位と大きく下落した。

 

世界トップは2018年と変わらず香港。東京、シンガポール、ソウル、チューリッヒ、上海などと続いた。インド以外の南アジアの都市では、ダッカが47位となり、18年の66位から急上昇した。このほか、コロンボ(182位)、イスラマバード(203位)、カラチ(207位)と続いた。


オーストラリアのモリソン首相、米中貿易戦争でWTOの機能見直しを要求。

2019-06-30 16:14:28 | 経済

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月27日に、オーストラリアの元各紙が2019年06月26日に、オーストラリアのスコット・モリソン首相(Australian Prime Minister Scott Morrison)が、米中貿易戦争が改善の兆しを見せないことを受け、WTO(World Trade Organization/世界貿易機関)の機能見直しを要求していると報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68976 

 

現行の国際貿易規定は、中国の経済構造や政治慣行に適切に対処できるものではないと指摘した。2国間の紛争はオーストラリアを含む多くの国に対し巻き添え被害を引き起こしているとし、傍観者ではなく、仲介役として積極的に問題解決に関わり、経済的・軍事的な緊張緩和に貢献する姿勢を見せていると、伝えた。

 

スコット・モリソン首相は、2019年06月28~29日に大阪で開催される20カ国・地域首脳会議(G20サミット)に先駆け、総選挙での勝利後初めて外交政策に関するスピーチを実施した。

 

現在のルールに基づいた貿易システムは、新興経済大国の台頭や、貿易方式の変化、新テクノロジーの普及など、新たな課題に対処するために一刻も早く改修される必要があると話した。

 

また、中国は今や、世界の大国としての責任を負っていると指摘した上で、米国と中国は他国に影響を与えない方法で問題を解決する必要があると主張し、バランスのとれたアプローチで紛争を終わらせるべきだとした。

 

 

スコット・モリソン首相は「中国は経済的に成熟しており、同国内の多くの地域でまだ経済発展が追いついていないものの、もはや途上国と呼べるものではない。」と発言した。

 

またオーストラリアと同様、新しい世界情勢に適応しようとしている国として、日本やインド、ベトナム、インドネシア、シンガポール、パプアニューギニアを挙げ、関係を強化する方針であることを示唆している。

 

 

2019-06-26---中国の雑貨の名創優品、香港か米国でIPOを計画。

2019-06-21---中国が5%低下すると、オーストラリアのGDP2.5%減。

2019-06-13---中国紙が報道するHuaweiの「独自OS連合」

2019-06-11---おっとどっこい!Huaweiは消えない!?消えるのはAndroid?!

2019-06-07---対中関税で、生き残るのは中国か?アメリカか?インドか?

2019-06-04---Huaweiは、米国とのセキュリティ・パートナーシップを要求。

2019-06-04---米中貿易戦争で、恩恵を受ける国々。

2019-05-18---米中貿易戦争で、人民元の独自決済網89カ国・地域に拡大!

2019-05-14---人民元急落!4カ月ぶり安値。

2019-05-04---中国が、ADBから借り出し、AIIBで貸し出す矛盾!

 


東南アジア全般で、駐在員生活費が上昇。

2019-06-30 15:14:09 | 経済

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月27日に、米国のコンサルティング大手マーサー(Mercer)が2019年06月26日発表した「2019年世界生計費調査」で、東南アジアの外国人駐在員の生活費が全般的に上昇したことが明らかになったと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68975 

 

特にカンボジア・プノンペン(Phnom Penh, Cambodia)やフィリピン・マニラ(Manila, Philippines)、ベトナム・ハノイ(Hanoi, Vietnam)の上昇が目立った。

 

マーサーは世界209都市を対象に住宅、交通、衣料、家庭用品、娯楽など200品目以上の価格を調査。米国のニューヨーク(New York)を100として各都市の指数を算出し比較した。

 

ASEAN(Association of Southeast Asian Nations/東南アジア諸国連合)では、プノンペンが18年調査の世界142位から108位へと34ランク上昇。マニラは29ランクアップの109位、ハノイは25ランクアップの112位となった。

 

タイ・バンコク(Bangkok, Thailand/40位)、インドネシア・ジャカルタ(Jakarta, Indonesia)105位)はそれぞれ12ランク上昇。シンガポール(Singapore)は3位で、2018年の4位から1ランク上昇した。

 

一方で、ミャンマー・ヤンゴン(Yangon, Myanmar)は91位から117位に下がっている。

 

ASEANで最も順位が低かったのはマレーシア・クアラルンプール(Kuala Lumpur, Malaysia)で、141位だった。

 

世界1位は香港、2位は東京で、いずれも前年から順位に変動はなかった。

 


G20閉幕!阪神経済再起動。

2019-06-30 12:06:57 | 経済

 

毎日新聞は2019年06月29日に、G20大阪サミットが無事閉幕した2019年06月29日に、連日の大規模な交通規制や厳戒態勢の中で暮らした主会場の国際展示場「インテックス大阪」周辺の住民からは「やっと生活リズムが戻る」と安堵(あんど)の声が漏れたと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68974 

 

G20初日の2019年06月28日に、米中貿易戦争を念頭に「貿易を巡る状況が世界経済の下方リスク」との認識が多数を占め、自由貿易体制維持のため、機能不全が指摘されるWTO(World Trade Organization/世界貿易機関)改革を進めることで一致した。

 

安倍晋三首相は、データの有効利用が経済成長、開発、福祉に決定的な役割を果たすとした上で「データの潜在力を最大限活用するため、国際的な政策討議を促進することを目指す」と明記した。

安倍首相が2019年06月28日に国境を超えたデータ流通を進めるためのルールを議論する「大阪トラック」創設を打ち出し、データ流通の国際ルールづくりの本格的な交渉の開始を宣言した。

 

 

また、環境・エネルギー分野では、海洋プラスチックごみ削減の対策強化などで各国の賛同を取り付け、海洋プラごみの削減に関する国際的な初の数値目標となるプラスチックごみの流出による海洋汚染を2050年までにゼロにする「大阪ブルー・オーシャン・ビジョン」を盛り込んだ。

 

ただし、パリ協定からの離脱を表明した米国にも配慮し、地球温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」について「署名国は不可逆で完全実施の約束を再確認する」としたものの、温暖化などの気候変動の取り組みは大きな前進はなかった。

 

しかし、これらは誰も反対しない世界共通の課題で、各国の協調を演出したが、フランスのエマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)大統領のように、「必ずしも満足していない。」と言う不満の声も聞かれた。

 

その会合では、各国から貿易を巡る緊張の高まりを懸念する声が相次いだ。

 

しかし、議長国日本より、多くカードで話題を振り撒き、世界各地から集まったメディアの注目をかっさらったのは、米国のドナルド・トランプ大統領(President Donald Trump)だった。

 

閉幕後の記者会見で、中国通信機器大手Huawei(Huawei Technologies Co. Ltd./华为技术/ファーウェイ/華為技術)への製品の販売容認に転じたことを表明した。

 

さらに日米安全保障条約について「不公平な合意だ」と述べ、安倍晋三首相に「改定しなければならないと伝えた」と明らかにした。

 

北朝鮮の金正恩(Kim Jong-Un)朝鮮労働党委員長と南北軍事境界線で会談する計画までぶち上げた。

 

日本経済新聞 電子版はG20のLive Reportを公開し、2019年06月29日に、最終的に、「公正・無差別な貿易へ努力」G20は29日午後、首脳による「大阪宣言」を採択し、閉幕したと報告した。

 

安倍首相は閉幕直後の記者会見で、「『世界は結束できる』。そう信じて精いっぱい、議長役を務めてきた。」と言い、「意見対立ではなく共通点に光を当てた。G20は力強い成長をけん引する決意で一致した。」と述べた。様々な問題で一気に解決策を見いだすのは難しいとしながらも「自由貿易の基本的原則を明確に確認できた。」と強調した。

 

 

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