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世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

アメリカのアーティスト、ドロセア・タンニングが死去した。

2019-01-31 23:18:59 | 人物


ArtDailyは2019年01月31日に、アメリカの画家、版画家、彫刻家、作家、詩人であったドロシア・マーガレット・ターニング(Dorothea Margaret Tanning/Dorothea Tanning/1910 - 2012)が101歳で、2012年01月31日にニューヨーク・マンハッタンの自宅で死去したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67387

亡命してきたマックス・エルンスト(Max Ernst/1891–76)と出会い、マックス・エルンストの4番目の妻として結婚して、第二次世界大戦後にフランスに移住し、1976年04月01日に死去した夫の眠るパリのペール・ラシェーズ墓地(Cimetière du Père-Lachaise)に埋葬された。

彼女の初期の作品は、シュールレアリスムの影響を受けた。

日本では、マックス・エルンストは有名であったが、長らくドロセア・タンニングは知られなかった。

今回公開された作品は、ドロセア・タンニングによる1950年に描かれたナイト・シャドー(The Night Shadow)または未実現バレエ(Unrealized Ballet))のための舞台セットのデザインの設定。

紙に、Graphite, inkとガッシュで描かれ、25.4x35.6cm, 10x14インチ。
© ADAGP. Courtesy of The Destina Foundation, New York, and Alison Jacques Gallery, London.

1910-08-25---アメリカのアーティスト、ドロセア・タンニングが生まれた。

景気拡大74カ月「戦後最長!?」

2019-01-31 22:28:47 | 経済


毎日新聞、日本経済新聞 電子版は2019年01月29日に、政府は2019年01月29日午前に、2019年01月の月例経済報告を発表し、国内景気について、景気の総括判断として、13カ月連続で維持し、「緩やかに回復している」として、据え置いたと報告した。

また、首相官邸は2019年01月29日に、安倍総理は、総理大臣官邸で月例経済報告等に関する関係閣僚会議に出席し、2019年01月の我が国経済の基調判断として、現状については「景気は、緩やかに回復している」としていいる。また、先行きについては「雇用・所得環境の改善が続くなかで、各種政策の効果もあって、緩やかな回復が続くことが期待される。ただし、通商問題の動向が世界経済に与える影響や、中国経済の先行きなど海外経済の不確実性、金融資本市場の変動の影響に留意する必要がある」と報告した。

https://time-az.com/main/detail/67386

2012年12月に始まった景気拡大は、2019年01月まで続くと、74カ月(6年2カ月)に達したことになり、茂木敏充経済再生担当相は「戦後最長になったとみられる。」との認識を示した。

ただ、この間の経済成長率や賃金の伸びは低水準にとどまり、国民にとっては実感が乏しい景気拡大となっている。

これまでの最長は2002年02月~2008年02月の73カ月だった。

ただ、内閣府によると、今回の景気拡大期の国内総生産(GDP)の実質成長率は平均で年率1.2%にとどまり、過去と比べると、今回の景気回復期は成長率が低い。

バブル景気のときの5.3%や、60年代半ばに始まったいざなぎ景気のときの11.5%に比べると大幅に低い水準で、これまで過去最長だった2002年02月~2008年02月の景気拡大期のときの1.6%も下回る。賃金の伸びも鈍く、「実感なき景気拡大」との指摘が多い。

月例経済報告は個人消費や雇用情勢の分析に不適切調査のあった毎月勤労統計を使っている。

今回は厚生労働省が公表した再集計値を利用した。

内閣府の担当者は、毎月勤労統計の不正調査問題で、さまざまな経済統計に影響が出ているが、内閣府は景気判断には影響は与えていないとしている。

景気の拡大・後退は、内閣府が有識者会合の議論を踏まえて正式に認定する。

経済指標の詳細な分析が必要なため、正式な認定は半年~1年以上かかる。

事後的な検証の結果、実際には今年1月以前に景気後退局面に入っていたと判断される可能性も残る。

2018-12-28---東証、7年ぶり前年末割れ!
2018-12-27---PDF版平成経済30年史の年表公開!
2018-12-13---景気回復「いざなぎ」超え、戦後2番目の長さ正式認定。


米国。HuaweiとHuaweiの孟晩舟を起訴!

2019-01-31 21:09:52 | 犯罪と裁判


日本経済新聞 電子版は2019年01月29日に、米国DoJ(Department of Justice/司法省)は2019年01月28日に、イランとの違法な金融取引に関わった罪などで中国の通信機器最大手Huawei(Huawei Technologies Co. Ltd./华为技术/ファーウェイ/華為技術)と同社の副会長兼最高財務責任者(CFO)孟晩舟(Wanzhou Meng)を起訴したと発表した。

孟晩舟を逮捕したカナダに身柄の引き渡しを求める。

米国通信会社から企業秘密を盗んだ罪でも同社を起訴した。
閣僚級の貿易協議を目前に控え、米中の対立が激しくなることだろう。

米国にとっては、有利な駒であり、解放はしないと思っていたが---中国のカナダ人死刑判決は、さらに高いものに着く可能性がある。

https://time-az.com/main/detail/67385

イランの事件を巡って起訴したのは、中国のHuawei本社と米国子会社、関連会社スカイコム・テック(KYCOM TECH. /星通技术/星通技術)と孟晩舟。いずれも銀行詐欺や通信詐欺に関与したり、共謀したりした疑いがある。

米国司法省の資料によると、Huaweiは関連会社スカイコム・テックを通じて、米国が制裁対象としているイランと製品や金銭をやり取りしていた。Huawei側は「スカイコム・テックとは無関係」と金融機関に虚偽の説明をしていたという。

カナダの司法当局は2018年12月01日、米国の要請に応じて孟晩舟を逮捕した。その後、孟晩舟は保釈が認められ、カナダに滞在している。

米国司法省は犯罪人引き渡し条約に基づき、カナダに身柄引き渡しを求める方針を表明した。

カナダの裁判所が今後判断する。

2019-01-30---Huaweiが盗んだ⁉️T-Mobile USの「Tappy」⁉️
2019-01-29---台湾の地方政府で初めて、台南市政府、中国製品の使用を禁止!
2019-01-18---中国の通信機器最大手HuaweiのCEO、日本メディアと会見。
2019-01-17---オーストラリア、中国の乗っ取りを阻止せよ!-1-1
2019-01-14---台湾政府系シンクタンク工研院、資策会、Huawei製品を内部ネットワーク接続禁止!
2019-01-14---中国、カナダ人に死刑判決!
2019-01-08---こんどはポーランドで、Huawei中国人社員スパイ容疑で逮捕!
2018-12-13---拘束されたHuaweiのCFO、保釈。
2018-12-09---中国外務省、華為問題で米国大使に厳重抗議。
2018-12-05---Huaweiの副会長兼CFO、カナダで逮捕!
2018-10-05---中国製「スパイ」半導体、米国企業をサイバー攻撃か!?
2018-03-26---米国、安保・技術覇権争いで懸念から中国通信機器は排除姿勢。
2016-03-09---中国の役員は、米国のZTE輸出禁止で、後退させた。
2014-12-17---米国スパイのアラン・グロスは、キューバ刑務所から釈放。
2014-04-11---キューバの刑務所に抑留中の米国契約者アラン・グロスは、ハンスト中止。
2013-12-04---キューバで拘束された米国の人は、個人的オバマ介在を依頼。
2013-07-25---キャメロンが賞賛したポルノ・フィルターは、Huaweiが管理。
2013-03-28---ソフトバンクとHuaweiの関係は、Sprint Nextel買収の障壁。
2013-01-31---ZTE、世界ではじめて中国モバイルの商用CA技術テストを実施。
2012-12-11---アップルも脱中国を開始!
2012-12-06---韓国小売大手、続々と中国事業縮小して、逃げ出した。
2012-12-04---日系企業の「チャイナ・プラスワン」戦略?
2012-11-28---中国、10年以内に世界の工場としての地位を失う!
2012-11-17---キューバで拘留されている米国人アラン・グロスは、米国を訴えた。
2012-11-06---米国 - 中国の貿易発火点!
2012-11-05---失敗続く中国企業の海外買収の背景。
2012-11-03---キューバは反体制派のインターネット・アクセスを助けたと米国非難!
2012-10-24---ノキアで始まった「脱中国」時代!?
2012-10-24---「Made in China」と言うブランド・イメージの改革は、可能か?
2012-10-08---米国パネル、中国の HuaweiとZTEはセキュリティ脅威と警告。
2012-09-20---中国のスパイ・プログラマー、CMEグループから先物為替情報を窃盗。
2012-09-14---米国を密かに調査する中国のHuaweiとZTE。
2012-09-13---マルウェアは、中国のPC生産ライン上で挿入された!
2012-08-21---米国のITC、中国など無線電子機器を対象に「337」調査を発動。
2012-08-03---世界規模で、通信設備メーカーに「冬の時代」が到来。
2012-07-24---中国のHuaweiは、2012年の営業利益が22%落ちた。
2012-07-16---ZTEシェアは、17%落ち、3年で最低になった。
2012-04-17---ソフトバンク・モバイル、LTE配備契約の第2段は日本で最大!
2012-04-03---HuaweiとZTEは2012年に、1億ユニットのスマートフォン販売をターゲット。
2012-02-21---中国のZTEは、NVIDIA Tegra Dual-Core採用の携帯電話開発中!
2012-02-18---中国のHuaweiは、米国企業にOEMとして3年でUS$60億を注文。
2011-12-15---Hi3GとZTE、商用ネットワークでLTE FDD/TDDデュアル・モードに着手。
2011-12-01---Wikileaks、産業スパイ新プロジェクト「Spy Files」を公開!
2011-10-28---中国のZTEは、携帯電話機販売ランキングでアップルを抜いた!
2011-10-27---ZTEの利益は、高額の財務コストで減少!
2011-10-04---キューバは、米国がスパム・サイバー戦争を計画したと非難した!
2011-06-09---ZTEが不完全なCDMA設備を、ネパールテレコムに供給。
2011-03-06---キューバで、米国の支援スタッフを国際スパイで有罪!
2011-03-03---中国は4Gモバイルネットワークを商業化準備!
2010-08-09---中国の会社が、ネパールのNGNで契約した。




強毒性の「ヒアリ」、ワサビで撃退!?

2019-01-31 19:56:49 | 自然


毎日新聞は2019年01月29日に、南米原産で強毒性の特定外来生物「ヒアリ」の撃退にワサビなどの辛み成分が有効であることを、三田市の兵庫県立「人と自然の博物館」の主任研究員橋本佳明(Yoshinobu HASHIMOTO/62)が実験で突き止めたと報告した。

「ヒアリ」は2017年に国内で初確認され、水際対策が課題。ワサビ成分を含むシートを梱包(こんぽう)材として使い、侵入を未然防止できる可能性がある。

茨城県つくば市国立環境研究所などと共同研究を進める方針という。

https://time-az.com/main/detail/67384

ワサビなどの辛み成分「AITC(Allyl isothiocyanate/アリルイソチオシアネート)」は防虫や抗菌効果はあるが、揮発性の高さなどから効用が持続する使い方は難しかった。しかし、成分が徐々に放出されるようにしたマイクロカプセルを使い、東大阪市のベンチャー企業がシート状の防カビ剤などに製品化。

アリ学が専門の橋本研究員はこのシートを標本の防虫用にと考えたが、「ヒアリに効果があるのでは」とひらめいた。

2018年10月、物流資材商社などと連携し、「ヒアリ」の巣が多くある台湾で実験。餌入りのプラスチック管をアリ塚の周辺に置くと、餌だけなら1本当たり平均157匹のヒアリが入ったが、ワサビ成分入りシートを一緒に入れた管はゼロ。餌に群がった後にシートを管に入れたところ、死んだり逃げ出したりし、忌避効果を確認した。

環境省もこの研究結果に注目し、2019年02月から自治体向けの「ヒアリ講習会」でこの手法を紹介するという。

国立環境研究所生態リスク評価・対策研究室の五箇公一室長は「天然成分を由来にしており環境にも健康にも影響が少ない優れた手法で、薬剤より扱いやすい。ヒアリ対策の国際標準にもできるのでは」と指摘しているという。

また、日本のワサビが世界中で注目される。

ところで、最近の安いわさびは大根が主原料になっているが、効果は違うのだろうか?

2018-06-16---大阪市と大阪府岸和田市で、ヒアリ2000匹発見!
2017-07-15---スカイツリーの「大昆虫展」に、「ヒアリ」も登場!
2017-07-14---横浜港で、「ヒアリ」500匹以上を確認。
2017-07-10---内陸部では初めて、「ヒアリ」が春日井市の倉庫で発見!
2017-07-06---「ヒアリ」東京の海の玄関「大井埠頭」でも発見!
2017-07-04---大阪で、ヒアリの女王アリの死骸発見か!?
2017-06-30---名古屋港でも、中国からの貨物船でコンテナ外側に数匹毒アリ?
2017-06-26---アカカミアリ、大阪市で初めて、貨物コンテナから5匹発見し、捕獲。
2017-05-26---殺人蟻が、2017年5月に神戸港に上陸。
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三菱商事が出資するシンガポールのオラム、6年で砂糖など4部門売却。

2019-01-31 18:48:17 | 食品


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年01月28日に、三菱商事が17.4%出資するシンガポールの農作物商社オラム・インターナショナル(Olam International)は2019年01月25日に、砂糖やゴムなど4部門の売却を計画していると明らかにした。

https://time-az.com/main/detail/67383

事業構成見直しの一環として、向こう6年間で実施する。

オラムが発表した2024年までの6カ年計画によると、
◇砂糖
◇ゴム
◇木材製品
◇肥料の4分野の事業などを売却する方針。
これにより約US$16億(約1,752億8,000万円)を得る見込み。

同時にオラムは、成長分野とみる
◇ナッツ
◇ココア
◇穀物・飼料
◇コーヒー
◇綿花
◇香辛料
◇食用油
◇インフラ・物流
◇乳製品
◇コメ
◇加工食品
◇コモディティー金融サービスの12分野にUS$35億を投資する。

消費者の嗜好がより健康的で持続可能性を意識したものにシフトしているほか、EC(E-Commere/電子商取引)の利用が増えているといった傾向を踏まえ、成長潜在性の高い分野に経営資源を集中させると考えられている。


マレーシアの第3国民車事業に、カタールの投資で初期交渉開始。

2019-01-31 17:12:31 | PAV


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年01月28日に、マレーシアの新聞「ニュー・ストレーツ・タイムズ(News Straits Times)/電子版」は2019年01月25日に、マレーシアのダレル・レイキン貿易産業相(Darell Leiking, Minister of International Trade and Industry)は2019年01月24日に、マレーシアの第3の国民車事業にカタールが投資する方向で初歩的な交渉が始まったことを明らかにしたと伝えたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67382

カタール側は自動車部品やEV(Electric Vehicle/電気自動車)開発などの分野への投資を視野に入れているようだ。

ダレル・レイキン貿易産業相は2019年01月22日に、スイスでカタールのアリ・アフマド・アルクワリ商工産業相(trade and industry minister. Ali Ahmed al-Kuwari)らとの会合に臨んだ。
同相は「マレーシアとカタールはそれぞれ東南アジア、中東への窓口機能を担える」と話し、関係強化を深めていく考えも示した。両国は3月下旬にも会合を開く予定だ。

マレーシアから、カンボジアとミャンマーの米を輸出ことも可能だろう。

2019-01-17---マレーシアのBMWの販売台数、2018年も過去最高更新!
2019-01-09---ドイツのメルセデスは、マレーシアで2018年に過去最高の販売。
2018-12-26---マレーシアのMMHE、サウジ・アラムコと長期契約。
2018-12-12---マレーシア初のSUV国民車プロトン「X70」、価格は9.9万リンギから
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カンボジア・コメ連盟、EU課税に抗議を表明!

2019-01-31 16:26:28 | 食品


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年01月28日に、CRF(Cambodia-Rice Federation/カンボジア・コメ連盟)は2019年01月23日に、EU(European Union/欧州連合)がカンボジア産米に対する緊急輸入制限(Safeguard/セーフガード)措置を2019年01月15日に発動すると発表したことについて、正式に抗議する声明を発表した。

https://time-az.com/main/detail/67381

CRFは声明で「セーフガードの発動は唐突すぎる。コメ産業や農家が関税の適用後も競争力を維持するには、十分な準備期間が必要だ」と指摘した。

同時に、連盟として生産コストの削減や輸出先の多様化などに取り組み、競争力の改善を図る方針も示した。

2018年のカンボジアのコメ輸出量は、前年比1.5%減の62万6,225トンだった。内訳は、香り米が全体の78.8%を占める49万3,597トン、長粒白米が16.9%の10万5,990トンなどだった。

EUは2019年01月18日に、カンボジア産とミャンマー産のコメにセーフガードを導入。1年目は1トン当たり€175(約2万1,700円)、2年目は同€150、3年目は€125の関税を適用した。


米国に大寒波襲来、氷点下41度。一部で非常事態宣言!

2019-01-31 15:32:34 | 自然


Forbes JAPAN、毎日新聞は、NWS(National Weather Service/米国立気象局)は、米国中西部は2019年01月30日に、記録的な寒波に襲われ、ミネソタ州パークラピッズ(Park Rapids, Minnesota)で氷点下41度に達するなど、各地で数十年ぶりの寒さを記録したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67380

南極点近くのアムンゼン・スコット基地(Amundsen-Scott base)の気温氷点下31.7度を下回った場所も多く、強風により複数の地点で体感温度が氷点下50度前後に達した。一部の州は非常事態を宣言した。

寒さは2019年01月31日以降も続きそうで、CNNテレビは2019年01月31日のイリノイ州シカゴ)Chicago, Illinoi)の気温は「エベレストやアラスカ、南極より寒くなる。」と警告した。

欧米メディアによると、ミシガン、ウィスコンシン両州では2019年01月29日以降、計3人が凍死とみられる状態で見つかった。

USATodayは2019年01月30日に、8人が凍死したと報告した。

気象予報によると米国人の77%にあたる2億5000万人の人々が今週、氷点を下回る気温に遭遇し、9000万人がマイナス17.8度以下の世界を体験することになるという。

米国のドナルド・トランプ大統領(President Donald Trump)は2019年01月29日、大寒波襲来のニュースを受けて「地球温暖化は一体どこへ行ったんだ? 頼むから返ってきてくれ」などとツイッターで述べたが、これはとんでもなく無知な発言で、今回の寒波は、地球温暖化と気候変動により「極渦」が米国の上空まで南下してきた結果だ。
北極での温暖化は中緯度エリアよりも速く進んでいる。

「極渦」の長期的な変化に関してはまだ研究が進められている途中ではあるが、今回のような寒波の発生は、将来的に増えていくことも予想されている。

つまり、大寒波が襲来したからといって、温暖化の進行が止まったわけではない。
世界の気温マップを見てみると、ほとんどの地域で過去の平均以上の気温が観測されている。


ミャンマーの日本映画祭、検閲で一部作品の上映中止!

2019-01-31 11:49:45 | PAV


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年01月28日に、ミャンマー最大都市ヤンゴン(Yangon)で2019年01月25日に始まった「日本映画祭(Myanmar Cinema Festival 2019)」で、国際交流基金アジアセンター(The Japan Foundation Asia Center)などが制作した、短編3作から成るオムニバス映画のうち日本編が、性的描写を含むと検閲で問題視され、上映できなくなったことが2019年01月27日に分かったと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67379

ミャンマーでは民政移管後も映画の検閲制度が残り、暴力シーンや性的な描写がある作品の上映が難しい。

上映が中止されたのは、アジアを題材にし、来日したインドネシア人夫婦を取り巻く人間模様を描いた「アジア三面鏡2018:Journey」の日本編。

ヤンゴン環状線改修を題材にしたミャンマー編と、北京近郊を舞台に現代中国の親子関係を扱った中国編は予定通り公開された。

国際交流基金の担当者によると、ミャンマーの映画業界関係者からは、今回の日本映画祭に先立ち、ヤンゴンでのロケが行われたミャンマー編がある「アジア三面鏡」の上映に強い要望があった。

会場となった映画館は、ほぼ満員で盛況だった。国際交流基金の担当者は「2編だけでも公開にこぎつけ、多くの人に楽しんでもらえるよう努めた」と話している。

セクシュアリティは、一番大きな問題である。
ところが、昔、ビルマのリキシャマンに、自分の「娘と寝ないか?」と聞かれた時、こいつ何を考えているのかと思った!
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インドネシア、高速道路の二輪車走行、政府が許可検討。

2019-01-31 10:50:20 | ロジスティクス


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年01月30日に、インドネシアのニュースサイト『デティックコム(detikcom)』は2019年01月29日に、バンバン(Bambang Soesatyo, Golkar)国会議長が先に、高速道路に二輪車専用道を設けることを提案したのを受けた発言として、インドネシアのPUPR(The Ministry of Public Works and People's Housing/公共事業・国民住宅)バスキ(Basuki Hadimuljono)は2019年01月29日に、高速道路で二輪車の走行を認めることを検討していると明らかにしたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67378



バスキ公共事業・国民住宅相は、東ジャワ州スラバヤ(Surabaya, Java State)とマドゥラ島(Madura Island)を結ぶ国内最長のスラマドゥ大橋(Suramadu Bridge)や、バリ島のマンダラ海上高速道路(Bali Mandara Expressway)では既に、二輪車の通行を認めていると指摘した。

二輪車の高速道路走行を認める関連規定は既にあり、他の全ての高速道路にも適用されるべきだとの認識を示した。

その上で、運輸省、公共事業・国民住宅省のBPJT(Badan Pengatur Jalan Tol/高速道路統制庁)、運輸省所管のBPTJ(Greater Jakarta Land Transport Authority/ジャカルタ首都圏交通機構)とともに、実現に向けて協議を進めていることを明らかにした。

ただし、ヨーロッパで130km/hで走っている時、2000ccくらいの大型バイクに抜かされ、怖いと感じたことがある。

死亡事故は増えることだろう。