世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

アメリカのアーティストであるエルズワース・ケリーが生まれた。

2018-05-31 22:54:18 | 人物


ArtDailyは2018年05月31日に、ハードエッジの絵画、カラーフィールド・ペイント 、およびミニマリズムと関連したアメリカの画家、彫刻家、版画制作者であったエルズワース・ケリー(Ellsworth Kelly/1923 - 2015)は、1923年05月31日に、 保険会社の幹部をしていた父と元学校教師の母のもとに三兄弟の次男として、ニューヨーク州のニューバーグ(Newburgh)で生まれたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/64547

彼の作品は、ジョン・マグローフリン(John McLaughlin)とケネス・ノーランド(John McLaughlin)の作品と同様に、ライン、カラー、および形を強調している気取らないテクニックを示す。

今回公開された写真は、ドイツのミュンヘン(München)にある美術館(Haus der Kunst)で行われた記者会見の間に、女性がアーティストであるエルズワース・ケリーが制作した「White Relief with Black III」の前を歩いている時に撮影された。


仮想通貨に関する外国為替及び外国貿易法に基づく報告。

2018-05-31 22:05:19 | モバイル・マネー


Coincheckは2018年05月31日に、財務省より2018年05月18日に仮想通貨に関する外国為替及び外国貿易法に基づく報告」が発表されたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/64546

外国為替及び外国貿易法(昭和24年法律第228号。以下「外為法」という。)では、日本と外国との間又は居住者と非居住者との間で3,000万円相当額を超える支払又は支払の受領をした場合には、財務大臣への報告が必要となる。

当該支払又は支払の受領には、日本円や米国ドル等の法定通貨を用いたものだけでなく、仮想通貨を用いて行った場合も含まれるので、仮想通貨に関する外為法に基づく報告が必要になる。

今後、Rippleなどを利用した海外送金もこれに準拠される。

ただし、コンピュータは、ファイルを分割することが得意であり、最高額を2,999万9999円にして、分割する可能性はあり、その場合は、どう取り締まるのだろう。

実は、データ転送にも、軽量化するため、この技術は使われている。

技術的には、非常に簡単である。

2018-05-14---三菱UFJ銀行、タイとシンガポール間で送金実験。
2018-05-09---SBI、韓国の少額海外送金サービス会社と提携。
2018-03-16---仮想通貨RippleのCEO、技術阻害しない方法で、規制強化を要求。

ミャンマー初代首相ウー・ヌの旧居、記念博物館に!

2018-05-31 21:24:39 | 人物


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年05月30日に、ミャンマー政府系英字紙「グローバル・ニュー・ライト・オブ・ミャンマー(The Global New Light Of Myanmar)」は2018年05月27日に、ミャンマー最大都市ヤンゴン(Yangon)で2018年05月25日に、ビルマ(Burma)時代の初代首相ウー・ヌ(first prime minister of Myanmar Uh Nu)の旧居が「ウー・ヌ記念博物館(Memrial Museum/U Nu Commemorative Museum)」として開館したと伝えた。

https://time-az.com/main/detail/64545

2018年05月25日に開かれた記念式典に出席したヤンゴン管区政府のピョー・ミン・テイン首相(Yangon Region Chief Minister U Phyo Min Thein)は「若者たちに、国の指導者や彼らの活躍について知ってもらいたい」と述べ、記念博物館の一般公開を歓迎した。

首相は、「ミャンマー独立の英雄アウン・サン将軍(General Aung San)は1947年、1年以内の完全独立を約束した『アウンサン・アトリー協定(the Aung San-Atlee Agreement)』に署名した後、暗殺された。その後ウー・ヌの活躍で協定が成立し、ミャンマーは独立国家となった」と説明した。

ウー・ヌ記念博物館は、バハン郡区ピータウンスー通りの42番地(42 Pyi Htaung Su Street, Bahan Township in Yangon)。

開館日時は、金、土、日曜日の午前10時から午後5時までで見学は無料。

館内には、祭壇が置かれた部屋のほか、居間や書斎、ダイニングルーム、寝室などの部屋があり、写真や書籍、食器などが展示されている。

まだ、Google Earthでは見つからなかった。

2017年の香港の駐在員コスト。世界5位!日本は、世界1位!

2018-05-31 20:43:47 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年05月30日に、香港の「経済日報(經濟日報)」などが2018年05月29日に、イギリス人材調査会社のECAインターナショナル(ECA International)が2018年05月28日発表したレポートによると、香港に出向する駐在員(中間管理職、以下同じ)1人当たりにかかる2017年の平均コストはUS$26万8,514(約2,900万円)で、世界5位だったと伝えたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/64544

コストは前年に比べUS$3,027増加。
対前年比での伸び幅は1.1%だった。HK$(香港ドルベース)ではHK$約210万となる。

福利厚生にかかる費用は増加したが、給与は減少した。

中国本土に出向する駐在員の2017年の平均コストは27万6,387米ドルで、世界4位。対人民元の米ドル上昇が要因で、前年から約6,000米ドル減少した。

駐在員コストで世界1位は日本で、平均額は約35万6,000だった。2位はiイギリスで約US$34万4,000、3位はインド約US$29万3,000と続いた。

160カ国・地域の駐在員1万人余りを対象に、給与・福利厚生・税金について調べた。


サイバー攻撃、仮想通貨盗掘にシフト!スマホ危険!

2018-05-31 20:00:57 | 犯罪と裁判


日本経済新聞 電子版は2018年05月30日に、セキュリティー会社の調査から、サイバー攻撃の主流は身代金要求から仮想通貨の盗掘へ、対象もスマートフォン(スマホ)に広がっている実態が明らかになったと報告した。

https://time-az.com/main/detail/64543

スマホの処理能力が上がったことに加え、攻撃ソフトを簡単に作れるようになったことや仮想通貨の相場高騰などが背景にある。専門家はこの傾向が続くとみて警戒を呼びかけている。

2017年はパソコンなどのファイルを暗号化し、解除のために対価を要求する「ランサム(身代金)ウエア(Ransomware)」攻撃が猛威を振るった。特に「WannaCry(ワナクライ)」と呼ばれるランサムウエアは、日本企業でも業務用パソコンのメールが滞るなどの被害が確認された。

ウイルス対策ソフトなどを手掛けるトレンドマイクロ(Trend Micro)の調査「サイバー犯罪の狙いはランサムウェアから不正マイニングへ」によれば、全世界でのランサムウエアの攻撃総数は、2017年の四半期平均で約1億5800万件に上った。だが2018年に入ると勢いは止まった。同社の調査では、2018年1〜3月期には1600万件弱と10分の1に急減しているという。

代わって台頭してきた攻撃が、ネットにつながる端末の処理能力を盗んで、仮想通貨を増やす作業に使う手口だ。「コインマイナー(Coin mining)」「クリプトジャッキング(Cryptojacking)」などと呼ばれる。

トレンドマイクロが検出した仮想通貨の盗掘端末は、2018年01〜03月期に世界で33万3500件あまり。2017年10〜12月期と比べて23%増加した。国内も2018年01〜03月は18万件あまりと、過去最高を記録した2017年10〜12月期より30%以上多かったという。

Coinceckの数字は、世界中で驚いた。
それまで、身代金をBitcoinで要求していたが、仮想通貨を盗掘することへと動いた。

そういえば、LineとGoogleのフィッシングメールが増えている。

とくに驚いたのは、Googleが送信してメールをそのままフィッシングメールに利用していた。
だから、全く同じ内容だった。

でも、開くと襲われる。

だから、Googleにメールは、開かない。

さらに、bitFlyerも利用され始めた。

このようなサイバー攻撃はこれまではパソコンやサーバーが標的だったが、その様相が変わりつつある。

2018-05-24---bitFlyerを装った不審な電子メールを確認!
2018-05-16---筑波大などの調査で、仮想通貨交換業者の偽サイト対策、過半数が不十分。
2018-04-26---Coincheckは、異次元の高収益63億円黒字確保。
2018-04-24---Bitcoinが100万円を回復。
2018-04-23---仮想通貨業界の自主規制団体「日本仮想通貨交換業協会」発足。
2018-04-16---Coincheckの「NEM」訴訟費用は最大20億円。
2018-04-13---仮想通貨、全面高騰!
2018-04-11---岐阜の仮想通貨交換業者ブルードリームジャパンに、業務停止命令!
2018-04-10---昨年度、仮想通貨の国内取引69兆円。1年で20倍!?
2018-04-09---Coincheckの買収劇の舞台裏。そしてこれから!
2018-04-08---金融庁、週内にさらに複数の仮想通貨登録業者に立ち入り検査に着手。
2018-04-08---横浜市のFSHOに業務停止命令の後、仮想通貨が動き出した!
2018-04-06---サイバー攻撃のルーター被害、NTT以外もPC・スマホ接続不可に!
2018-04-05---ルーター設定を書き換える手法は、まだ不明のウイルスサイトに誘導する攻撃。
2018-04-05---マネックス、Cpincheckの再建主導。
2018-04-03---Coincheckに支援要請されたマネックスが、買収案提示。
2018-04-02---警視庁、サイバー捜査の新拠点開設。
2018-04-02---警視庁、サイバー捜査の新拠点開設。
2018-04-02---仮想通貨技術を使った資金調達「ICO」が、新しい段階を迎えた!
2018-03-29---金融庁主導で淘汰。仮想通貨から新たに2社が撤退。仮想通貨大暴落!
2018-03-26---詐欺的な取引の仮想通貨広告禁止!
2018-03-23---金融庁、世界最大の仮想通貨業者に、無登録営業として警告!
2018-03-23---Yahoo!登録業者に資本参加し、仮想通貨交換に参入。
2018-03-22---Coincheck、金融庁に改善計画提出。
2018-03-22---2017年の仮想通貨の流出被害、6.6億円
2018-03-16---Bitcoin取引、ピークの4分の1に急減している!?
2018-03-15---あまりにも多くの仮想通貨が、一時期に売り出された!?
2018-03-12---コインチェックの不正に送金された仮想通貨NEMの保有者に対する補償について
2018-03-12---コインチェック、一部仮想通貨の出金、売却再開。
2018-03-12---グローバルな仮想通貨財布セキュリティ白書2018
2018-03-09---金融庁行政指導による仮想通貨の大暴落は09日も落ち続けた。
2018-03-09---コインチェック。「仮想通貨NEMの不正送金に関するご報告と対応について」を公開。
2018-03-09---カンボジア証券取引委員会。金融派生商品の取引仲介で、5社に免許。
2018-03-08---金融庁行政指導による仮想通貨の大暴落!
2018-03-08---金融庁の行政指導により、仮想通貨「みなし業者」3社が登録申請取り下げ!
2018-03-08---金融庁、苦悩の3週間。仮想通貨強硬策ひとまず封印!
2018-03-08---金融庁、仮想通貨7社を行政処分、うち2社は業務停止命令。
2018-03-07---金融庁、複数の仮想通貨交換業者処分。
2018-03-01---仮想通貨業界、2018年04月に新団体発足。
2018-02-26---SBI HDの子会社、夏めどに、仮想通貨取引所開業。
2018-02-21---NEM追う「ホワイトハッカー」のゲーム。
2018-02-21---Bitcoin、9万5,371円の下落。
2018-02-20---ベネズエラ、仮想通貨で経済制裁を迂回 ?
2018-02-20---「仮想通貨は悪」の既視感!
2018-02-20---Bitcoinは上がり続け、Ethereumは停滞。
2018-02-17---流出NEMについて、多くの噂が流れている。
2018-02-16---Coincheck、進捗情報の開示、お問い合わせの多い内容についてを公開。
2018-02-15---今日のBitcoinは、4段階で上昇し、最後に攻撃された!
2018-02-15---Coincheckの顧客5人と法人2社、顧客が集団提訴。
2018-02-13---Coincheckは、日本円401億円出金!
2018-02-09---警視庁。流出「NEM」を別の仮想通貨への交換を確認!
2018-02-09---イタリアで、また仮想通貨180億円流出!
2018-02-09---Coincheck、日本円出金再開のお知らせ!
2018-02-09---Bitcoinの1週間は、凄まじかった!
2018-02-07---金融庁、Coincheck以外にも複数社、立ち入り検査。
2018-02-07---流出仮想通貨は、「ダークウェブ」で交換持ちかけたか?
2018-02-05---CoincheckのBitcoinを利用した決済停止の余波。
2018-02-03---流出した仮想通貨「NEM」、他コインに交換か?
2018-02-03---日経新聞は、なぜこのように煽り立てるのか?
2018-02-03---Coincheck利用者が被害者団体を結成。
2018-02-02---金融庁とマスコミ被害で、Bitcoinが90万円を切った!
2018-02-02---金融庁、Coincheckに立ち入り検査。
2018-02-01---盗まれた「NEM」の保管口座特定!なぜ取り返せないか?
2018-01-31---ヘッジファンドの攻撃も最高で1割の下げ幅になった。
2018-01-31---bitFlyer、「セキュリティ・ファースト」主義と顧客資産保護を公開。
2018-01-31---LINE、仮想通貨参入!
2018-01-31---Coincheckから流出NEM、無差別に送金?
2018-01-30---麻生金融相は、仮想通貨「管理強化」、立ち入り検査も検討!
2018-01-30---こんなに安くなったのに、誰もBitcoinを買わなくなった!
2018-01-29---金融庁、全取引所対象に、仮想通貨のシステムを緊急調査。
2018-01-29---金融庁、Coincheckに業務改善命令!
2018-01-29---財務省と金融庁、日銀は、国際金融市場に関する3者会合を開いた。
2018-01-29---警視庁、仮想通貨流出で、「Coincheck」ら任意で聴取へ。
2018-01-29---流出した仮想通貨は、動けない!
2018-01-28---今度は、ExpertyのICOを狙ったフィッシング詐欺発生!
2018-01-28---Coincheck、返金原資は現預金。
2018-01-26---ヘッジファンド対仮想通貨による「ダボス会議の戦い。」
2018-01-12---麻生金融相、仮想通貨「何でも規制すればいいとは思わない!」
2018-01-06---仮想通貨ファンドが世界で急増。
2018-01-04---自作パソコンで、仮想通貨の「マイニング(mining/採掘)」に参入。
2017-12-19---米国が、サイバー攻撃に北朝鮮関与と断定!
2017-12-08---「Ethereum」の世界で生まれたバーチャル猫アプリ、人気大爆発。
2017-11-20---Bitcoinが、90万円台を確実にし、Ethereumが185億円救出大作戦、実行中!
2017-11-14---仮想通貨イーサリアム(Ethereum)、凍結額は約185億円。
2017-11-06---香港の大手旅行会社の顧客データに不正アクセス被害!
2017-10-27---イギリスの病院3分の1に影響、大規模サイバー攻撃で北朝鮮を非難!
2017-10-15---Wi-Fi通信に深刻な脆弱性「KRACKs」!
2017-10-12---金融庁による仮想通貨取引所の11社に漏れたCoincheckがメンテナンス!
2017-10-04---サイバー攻撃が、スーパーマーケットから「産業化」へ進化!
2017-09-29---金融庁が仮想通貨取引所の11社を登録した日のBitcoin。
2017-09-29---金融庁、仮想通貨取引所の登録第1弾として、11社を登録。
2017-09-29---仮想通貨Ethereumも、国内でモバイル・マネーになる。
2017-09-12---金融庁、仮想通貨に規制か放任かで悩んでいる。
2017-08-25---日本各地で、ネット障害発生!
2017-08-04---ランサムウエア拡散阻止の「英雄」、今度は不正送金ウイルス作成で逮捕!
2017-06-29---カブドットコム証券が襲われ、一時全面不通!
2017-06-28---サイバー攻撃で、フェデックスも被害。発送に遅れ!
2017-06-27---新しい攻撃は、チェルノブイリ原発まで影響、凄まじかった。
2017-06-27---ヨーロッパで、ウクライナを中心とした大規模サイバー攻撃発生!
2017-06-12---Ethereumの「ブロックチェーンの膨張」は、2017年に1テラ・ビリオンに届く!?
2017-05-19---サイバーセキュリティー市場、10数年で30倍と大規模攻撃で成長!
2017-05-17---ベトナムで、「WannaCry」に1900台感染。
2017-05-15---サイバー攻撃で、日立のシステムに障害。
2017-05-14---「ランサムウエア」国内感染2件!?
2017-05-13---サイバー攻撃の「ランサムウエア」は、NSAのソフト技術利用!?
2017-05-12---病院や大手企業など、世界各国で大規模サイバー攻撃被害!日本でも確認!
2017-05-11---違法、サイバー攻撃最前線からのレッスン。
2017-05-03---「Bitcoin」が最高値を更新。US$1400台に!
2017-03-16---「ワンタイムパスワード」要求で、不正送金する新種ウイルス。
2017-01-24---アパホテルに、中国政府までが圧力関与!
2016-11-08---ロシアの大手銀5行に大規模サイバー攻撃!
2016-11-01---感染に520日気づかず 「サイバー無策」で企業が滅ぶ!
2016-10-21---米国の大手サイトに、大規模サイバー攻撃!
2016-06-19---仮想通貨「Ethereum」、52億円相当が不正送金。
2014-12-22---中国の報道官华春莹は、第3国をターゲットとするサイバー攻撃に反対。
2014-12-20---北朝鮮、中国、ロシア連合軍と米国、日本、ヨーロッパ諸国とのサイバー第1次戦争?
2014-12-20---世界最大の企業ハックで、ハリウッドについて私達に教えた9つのこと。
2014-03-10---「ダークウェブ」に住み着く、サイバー犯罪者。
2012-11-15---サイバー犯罪者、企業コンピュータへの侵入売り出し中!
2011-06-17---盗まれたクレジットカードで、ものを買う方法!?
2011-05-17---オンライン盗作ハンターは博士号詐欺を追跡!ドンドン暴露!
2007-09-11---犯罪者は、マルウェア・スーパーマーケットを経営。

「GO」と連動する任天堂スイッチ向けポケモン新作発売。

2018-05-31 19:06:26 | 未来


日本経済新聞 電子版は2018年05月30日に、任天堂が出資するポケモンは2018年05月30日に、人気ゲーム「ポケットモンスター」シリーズの新作を任天堂の「ニンテンドースイッチ(Nintendo Switch)」向けに発売すると発表したと報告した。

ポケモンの本編が「ニンテンドースイッチ」で発売されるのは初めてになると伝えている。

https://time-az.com/main/detail/64542

まずスイッチに無料ダウンロードできる四角くなったポケモンたちとの宝探しゲーム「ポケモンクエスト」の配信を2018年05月30日に開始した。

挑戦するステージを選んで探検に出発!フィールドで野生のポケモンに出会うとバトルがスタート。
もちろんタイプ別の相性や技の特性も考慮することで、バトルを優位に進めることができる。

「ポケモンクエスト」を記念して、『ポケモンクエスト』オリジナル ニンテンドープリペイドカードも2018年06月01日に発売!

2018年06月末にはアンドロイド(Android)/iOS対応スマートフォン向けにも配信する。

2018年11月16日には、街角でポケモンを「捕獲」するスマートフォン(スマホ)ゲーム「ポケモンGO」の操作方法を取り入れたゲームを「ニンテンドースイッチ」向けに発売する。「モンスターボール」を投げてポケモンを捕まえる。

さらに2019年にも新作を予定しているという。

「ニンテンドースイッチ」は任天堂が2017年3月に発売し、2018年03月期には1505万台を販売した。

2018年05月23日には従来より5000円安くした2万4980円(税別)の廉価版も発売した。

2年目の今期は2000万台を販売目標として、人気のポケモンのソフトを投入しはずみをつける。

「ニンテンドースイッチ」と「ポケモンGO」で、ソニーのPlaystationやマイクロソフトのX-Box。さらに、スマホゲームまでが無口になり、静かになった。

まるで、任天堂とセガの戦争の時にそっくり!セガ(SEGA)の大川社長は、MIT(Massachusetts Institute of Technology/マサチューセッツ工科大学)のメディア・ラボ(Media Lab)で大川教団を作り、デジタル祈祷をしたり、秋元康を呼んできて大騒ぎしたが、太刀打ちできなかった。結局、セガはラスベガスに身売りした。

あの頃、セガを何とかできないかと聞かれたこともあった。

それに調子を合わて、まるで火事場泥棒のように金を盗んだ人までいた。

秋元康も含め、全員クズだった。

JETROのスタートアップ支援、上海で始動。

2018-05-31 18:06:13 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年05月30日に、JETRO(Japan External Trade Organization/日本貿易振興機構/ジェトロ)は2018年05月30日に、日本のスタートアップ企業などを対象にした新たな支援事業の拠点となる「ジェトロ・グローバル・アクセラレーション・ハブ(JETRO Global Acceleration Hub)」を上海市で開設し、29日に日系企業に提供するコワーキングスペース(Coworking space/共有オフィススペース)などを公開したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/64541

同事業では、海外のスタートアップ支援環境、エコシステム(複数の企業が共存共栄する仕組み)を活用したビジネス拡大を目指す日系企業に対し、現地ブリーフィングサービス、事業戦略立案のアドバイス、現地パートナー候補やベンチャーキャピタルの紹介、コワーキングスペースの提供などを行う。一連の支援は、ジェトロが指定したスタートアップ企業への支援経験を持つ「アクセラレーター(Acceleration)」と呼ばれる地場企業が担当する。

上海でのアクセラレーターには、匠新と、同社の親会社であるX Nodeが選出された。

匠新は日本と中国でアクセラレーションサービスを提供する日中合弁の企業。
X Nodeもアクセラレーションサービス企業で、大手からスタートアップまで幅広い企業に対し、コワーキングスペースやイノベーションプログラムを提供している。

X Nodeのコワーキングスペースは、上海市内の静安エリアに位置。同エリアにあるオフィスビルの複数フロアに合計約3,500平方メートルのスペースを持ち、デスク単位から個室まで、スタートアップ企業の需要に合わせて業務スペースを提供している。

JETROの支援事業もこのX Nodeのコワーキングスペースを利用する。

集英社の女性漫画誌「YOU」11月号で休刊を発表。

2018-05-31 16:55:31 | 電子ブック


毎日新聞は2018年05月30日に、集英社が2018年05月30日に、月刊女性漫画誌「YOU」を2018年10月15日発売の11月号で休刊すると発表したと報告した。

休刊の理由は、発行部数の減少という。

https://time-az.com/main/detail/64540

月刊女性漫画誌「YOU」は1980年に大人の女性向け漫画誌として創刊。1982年に月刊化した。

テレビドラマ化された森本梢子著の「ごくせん」、深見じゅん著の「ぽっかぽか」、槙村さとる著の「Real Clothes」などの人気作を掲載してきたが、近年は1号当たりの発行部数が平均で7万6000部ほどに落ち込んでいた。

連載中の作品の今後については同号および「YOU」のオフィシャルサイトで告知される予定だという。

飼いきれないカメの“余生"をiZooで!?

2018-05-31 16:10:46 | 自然


毎日新聞は2018年05月30日に、飼いきれなくなったカメに“余生"を過ごしてもらおうと、静岡県河津町の爬虫(はちゅう)類・両生類動物園「iZoo(イズー)」が、個人などから引き取ったミシシッピアカミミガメ(ミドリガメ)のための巨大池を作ったと報告した。

巨大池は2018年05月20日に完成し、約8000匹を収容できる規模という。

https://time-az.com/main/detail/64539

外来種のカメが各地で捨てられ繁殖するのが社会問題になっているが、さまざまな事情でやむを得ず手放す人も多いといい、49歳に白輪剛史園長は「ここで幸せに寿命を全うしてほしい。」と話していると紹介した。

環境省などによると、縁日の屋台などでも見かけるミドリガメはアメリカ原産の外来種で、1950年代からペットとして輸入されるようになり、2013年度時点での国内での飼育数は約180万匹に上った。40年以上生きる個体もあり、白輪園長は「飼い主が高齢になるなどして飼えなくなるケースが多く、行き場がなくなっている」と指摘する。

iZooが建設した巨大池は幅約7m、奥行き約25m。2017年末からインターネット上で資金を集めるクラウドファンディングで建設費の一部を調達し、目標を大幅に上回る約580万円の支援を受けた。

静岡県河津町の爬虫(はちゅう)類・両生類動物園「iZoo(イズー)」
34°43'51.6"N 138°59'41.7"E
または、
34.730992, 138.994922
〒413-0513 静岡県賀茂郡河津町浜406−2
0558-34-0003
17:00 まで営業

国内スタートアップ投資、5年で2.5倍。

2018-05-31 15:13:51 | 経済


日本経済新聞 電子版は2018年05月30日に、内のスタートアップ企業への投資が拡大していると報告した。

東京都千代田区の一般財団法人VEC(Venture Enterprise Center/ベンチャーエンタープライズセンター)によると、VC(Venture Capital/ベンチャーキャピタル)などによる2017年度の国内向け投資額は1200億円を超え、5年で2.5倍に増えた。

https://time-az.com/main/detail/64538

低金利のなかで高い投資リターンを求める資金が流入し、大企業が外部との連携で事業の相乗効果を狙う投資も相次ぐ。一部企業に投資が集中しているとの声も上がる。

さらに、大手企業が鼻もひかけてくれない中小に忍び寄る恐ろしい脅迫まがいのヤクザのようなブルーカーも増えた。

ところが、今回のレポートには、そのような現象について、どこにも記載がない!

犯罪の温床情報をチャートで示しただけである。
その例が、スルガ銀行を中心としたシェアハウス投資である。

このようなレポートや金融庁の評価が煽った結果でもある。

VECが2018年05月30日に公表した投資動向調査によると、2017年度の国内向け投資額は1266億円と16年度と比べ16%増えた。

調査は国内のVCや大企業が投資するCVC(Corporate Venture Capital/コーポレートベンチャーキャピタル)106社から回答を得た。VECは11月末に年次調査をまとめる。

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