世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

オランダのイラストレーターM. C.エッシャーが生れた。

2019-06-17 23:57:41 | 人物

 

ArtDailyは2019年06月17日に、木版画、石版、メゾチントで、数学的にインスパイアされた作品を作ったオランダのグラフィック・アーティストであるモーリッツ・コーネリス・エッシャー(Maurits Cornelis Escher/M. C. Escher/1898 - 1972)は、1898年06月17日にオランダのレーワルデン(Leeuwarden)で生まれたと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/64756 

 

M. C.エッシャーの父親は、お雇い外国人として来日したこともある土木技術者ジョージ・アーノルド・エッシャー (1843 - 1939/George Arnold Escher)で、母親はジョージ・アーノルド・エッシャーの2番目の妻サラ・グレイマン(Sarah Gleichman)の間で生まれた5人兄弟の末っ子であった。13歳までは父親に付いて土木技術について学んでいた。

 

M. C.エッシャーの作品は、錯視を利用したものから、数学的・工学的なアプローチを使ったものまで幅広く知られている。

 

M. C.エッシャーにもっとも影響を与えたのは、スペインのグラナダ(Granada)にあるアルハンブラ宮殿(la Alhambra)で、ムーア人(Moors)のモザイク模様であったと言われている。

 

また、結晶学者であった兄のB.G.エッシャー(Berend George Escher/1885 - 1967)から『結晶学時報』を読んでみるように勧められ、『結晶学時報』には、ハンガリー出身のアメリカの数学者ジョージ・ポリア(George Pólya)の論文を始め、繰り返し模様に関する論文が多く掲載されており、平面を同じ図形で埋める方法を研究した。

 

今回公開された写真は、エッシャーのインストレーションで、 インダストリアルシティで2018年06月08日〜2019年02月03日に開催されていた「ESCHER. The Exhibition & Experience」の会場で、アダム・ライヒにより撮影された。

 

2018年は、M. C.エッシャー生誕120年ということで、東京、大阪、福岡、愛媛で、イスラエル博物館が初層する「ミラクルエッシャー展」が開催された。

 

インドネシア、プラごみなどのコンテナ5個を米国に返送!

2019-06-17 21:52:03 | 犯罪と裁判

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月17日に、インドネシアのニュースサイト「デティックコム(detikcom)」は、インドネシア政府は2019年06月15日に、プラスチックごみなどが入ったコンテナ5個を2019年06月15日までに米国へ返送したと明らかにした。

 

政府は不法に輸入されたプラスチックごみの取り締まりを強化していると、ニュースサイト『デティックコム』などが伝えた。

 

https://time-az.com/main/detail/68838 

 

ごみ・廃棄物・有害廃棄物処理担当する環境・林業省のサイド事務次官()によると、コンテナはカナダ企業の所有物で、3月に米シアトルから東ジャワ州スラバヤに輸送された。古紙として輸入されたが、税関検査でプラスチックごみや衣料品、木材、食品廃棄物などが混入していることが分かった。汚れていたり有害廃棄物を含んだりする古紙は輸入が禁止されていることから返送を決定した。サイド氏は「不要なごみの輸入は断固拒否する」と述べた。

 

 

リアウ諸島州バタム島では2019年06月13日に、欧米から輸入されたコンテナ65個の検査に環境・林業省や海事調整省、貿易省などの担当者が立ち会った。コンテナ内のごみには有害廃棄物が含まれているとみられている。

 

中国が2018年にプラスチックごみの輸入を拒否して以降、行き場を失ったプラスチックごみが東南アジア方面に流れてきている。2019年05月末にはマレーシアが輸入したプラスチックごみを随時送り返すと発表、フィリピンはカナダに大量のごみを送り返した。

 

2018-12-19---中国、海外の廃棄物不法輸入を一斉摘発、129人を逮捕。

2018-10-27---廃プラスチックが燃料の「プラスチック・オデッセイ」出航準備中。

2018-10-04---廃プラ道路建設で、タイのアマタなど3社が提携。

2018-05-25---インドで、日本紙パルプ商事、古紙再生合弁会社を設立。

2018-05-22---中国で、廃棄物の密輸で税関総署が集中取り締まり!

2018-05-21---オーストラリアのごみ問題深刻化、日本の焼却技術に注目!

2018-04-29---オーストラリア国内のごみ、すべてリサイクル可能にする?!

2018-04-09---マレーシアの電子廃棄物、今年は100万トン突破?

2018-01-16---ヨーロッパ計画!欧州のプラ包装、2030年までに100%再利用。

2011-11-15---世界のリサイクル!

2011-09-09---廃食用油の燃料で、世界一周!

2010-12-30---スペインのくずで作られた教会。

2010-07-23---携帯電話リサイクル業者が、窃盗受話器データベースを使用。

2010-07-12---米国の電子部品リサイクル法の再検討。

2009-10-20---「Ares I-X」は、すべてリサイクル技術で再構築された。

2009-10-01---学生による水のリサイクル技術競争!


液晶パネル世界大手の友達、後工程の台湾移管を検討。

2019-06-17 21:00:50 | 戦争と平和

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月17日に、台湾の経済新聞「経済日報(經濟日報)」は2019年06月15日に、台湾の液晶パネル世界大手の友達光電(AUO/AU Optronics Corp.)の彭双浪董事長は2019年06月14日に、米中貿易戦争の先行き不確実性が強まっているとして、先端技術のハイエンド製品や一般商品、産業用、車載向けといった製品の生産を台湾で行う考えを明らかにしたと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68837 

 

彭董事長は、その上で、ドライバーICの取り付けやバックライトに組み付けるモジュールの後工程について、中国から台湾に移す方向で検討していると、株主総会後の記者会見で述べたと伝えている。

 

 

彭董事長は、現在パネル製造は台湾に集中させ、モジュール工場の多くを中国に置いていると説明した。一方、生産ライン運用の効率化を進めるため、効率の低い生産ラインの整理を始めたほか、2018年には中国の上海松江工場を閉鎖し、江蘇省蘇州工場に集約するなど、米中貿易戦争の影響を見ながら中国と台湾で生産ラインの調整を行っていると明らかにした。

 

その上で、安定的に利益を出すため、ハイエンド製品の生産を台湾で行う準備を進めると強調した。

 

つまり、中国で生産するメリットより、デメリットの方が大きくなってきたということだろう。

 

ただし、台湾では人件費が高いのではないだろうか?

 

2019-06-12---香港の縫製業大手「晶苑」、中国から生産移管加速。

2019-06-07---対中関税で、生き残るのは中国か?アメリカか?インドか?

2019-06-06---米中貿易戦争で、好景気のベトナムもGDP6兆ドン減額も視野!

2019-06-04---米中貿易戦争で、恩恵を受ける国々。

2019-04-03---ADB、2019年のベトナム経済成長率6.8%と予測。

2019-03-29---中国の生産移転で、ベトナムの対米輸出2019年01~03月3割増。

2018-12-30---5億人経済圏誕生。

2018-06-26---ハーレーダビッドソンが、アメリカから逃げ出した!


「逃亡犯条例改正」可決で、香港の住宅価格3割下落!?

2019-06-17 19:51:43 | 経済

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月17日に、香港の経済新聞「香港経済日報(香港經濟日報網)」などは2019年06月14日に、香港の独立系シンクタンク「冠域商業経済研究中心(冠域商業經濟研究中心/ACE Centre for Business and Economic Research)」の経済学者でエコノミストの關焯照(関焯照/Andy Kwan Cheuk-Chiu/アンディー・クワン、シャク)は、中国本土への容疑者引き渡しを可能にする「逃亡犯条例」の改正案について、可決された場合、香港の住宅価格は最大3割下落するとの見通しを示したと伝えた。

 

https://time-az.com/main/detail/68836 

 

關焯照は「改正案が可決されれば、香港の金融センターの地位が揺らぐとの市場の懸念を生み、外資資本の流出を招く恐れがある。」と指摘した。

 

とんでもない予測である。

 

もっとも、昔知り合った香港のジャーナリストは、みんなが注目し、驚くような記事を書かないと新聞は売れなといっていた!

 

コラムニストや評論家も同じで、当たり前のことを言っていては、次の仕事がないとも言っていた。

 

 

株式市場でも改正案を巡る影響が出始めているとした上で、「住宅価格は2~3割程度下落する」と分析した。

 

こうした懸念はベテラン投資家にも広がっており、「香港経済に大きなダメージを与え、住宅価格の大幅な値崩れを招く恐れがある。」、「香港情勢が不安定になるたびに住宅価格は下落している。」と危機感を募らせる声が上がっている。

 

一方、地元不動産仲介業界では短期的な下落を予想するものの、長期的には楽観視する見方が多いようだと伝えている。

 

 

美聯集団限公司(Midland Holdings/ミッドランド・ホールディングス)の黄建業(Wong Kin Yip Freddie/フレディー・ウォン)会長は「短期的には住宅価格への影響は免れず、大きく下げることも考えられるが、長期的には暴落とは言えず、1桁台の下落にとどまる」と予想した。中原地産(中原地産(Centaline Properties/センタライン・プロパティーズ)の施永青会長も、通年では上昇を維持できるとの認識を示した。


中国商務省、米国とEUの鋼管に対し、AD関税を大幅に引き上げ!

2019-06-17 18:19:42 | 戦争と平和

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月17日に、中国商務省(中华人民共和国商务部/中華人民共和国商務部/MofCom/China's Ministry of Commerce)は2019年06月14日に、米国とEU(European Union/欧州連合)から輸入される継目無(Seamless/シームレス)合金鋼管に対して実施しているAD(Anti-Dumping/反ダンピング/不当廉売)関税措置について、2019年06月14日から税率を大幅に引き上げると発表した。

 

 

https://time-az.com/main/detail/68835 

 

 

米製品は101.0~147.8%、EU製品は57.9~60.8%とする。

 

従来の税率は米製品が14.1%、EU製品が13.0~13.2%だった。

中間調査の結果、ダンピング・マージンが拡大していると判断した。

 

 

関税番号(Tariff number)73045110、73045190、73045910、73045990に属する該当品目が対象となる。

 

同措置は本来、今年で5年間の実施期間が満期を迎えたが、商務省が2018年05月から期限切れに伴う見直し調査(サンセット・レビュー/Sunset Review)を開始したため、調査期間中は課税が継続される。

 

 

2019-05-30---中国商務省、日米などの合成樹脂PPSのAD調査を開始。

2019-03-29---中国、台印産のノニルフェノールに対するAD課税を延長。

2018-10-29---中国、米産などの化学物質に反ダンピング関税措置を正式決定。

2018-09-03---中国商務省、米国などのブタノールに反ダンピング措置を仮決定!

2018-07-17---中国商務省、日韓のニトリルゴムに暫定の反ダンピング関税措置。

2018-06-16---中国商務省、日米のヨウ化水素酸に不当廉売仮裁定。

2018-06-16---中国が対米報復として、まず大豆や牛肉、自動車などにまず25%の追加関税。

2017-08-22---米国の通商法301条に対抗し、中国は米国産光ファイバー、AD課税率を再審査。


インドのLCCインディゴ、初の中国路線2019年09月に就航。

2019-06-17 17:07:24 | 宗教

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月14日に、インドのLCC(Lightbridge Communications Corporation/格安航空会社)IndiGo(インディゴ)は2019年06月12日に、2019年09月に初の中国路線を就航すると発表したと報告した。

 

2019年09月15日から、首都ニューデリーと中国内陸部の観光都市・成都を結ぶ直行便の運航を開始する。

 

https://time-az.com/main/detail/68834 

 

インディゴにとって、成都は海外で19カ所目の就航先となった。

インディゴの最高商務責任者(CCO)ウィリアム・ボルター(William Boulter)は「インドの航空会社による中国便の運航は少ない。中国への就航は、当社のマイルストーンとなる」とコメントした。

 
インドの新聞「タイムズ・オブ・インディア(Times of India)(電子版)」は、現在インド―中国便を運航しているインドの航空会社は国営のエア・インディア(Air India)のみ、Jet Airwaysは、フライトを中止した。2国間の往来は、大部分を中国の航空会社が担っている状況である。
 

 

The Hinduは2019年06月13日に、ウィリアム・ボルターは、東南アジアと中国からの乗客を仏教の巡礼地につなぐことを計画していると伝えている。

 

IndiGoは、間もなくベトナムへのフライトを開始する予定で、2019年09月15日から中国の成都へのフライトの発表をすでにした。また、香港、スリランカ、タイのいずれも仏教徒に適していると話したと報告した。


オーストラリアのクイーンズランド州、生産賦課金引き上げ!

2019-06-17 16:18:00 | 経済

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月14日に、オーストラリアの新聞「オーストラリアン(The Australian)」は、オーストラリアのQLD(Queensland/クイーンズランド)州政府が新年度(2019/20年度、2019年07月~20年06月)予算案の中で、ガス生産会社に課すロイヤルティー(生産賦課金/production charg)を7月から現行の10%から12.5%に引き上げると発表したことを受け、増税分をガス利用企業に転嫁するとみられるため、すでにガス価格の上昇で苦境を強いられている国内の製造業界がさらに打撃を受けるとの見方が広がっていると報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68833 

 

あるガス会社の役員は、「国内のガス供給契約では、法律や税制の変更を契約内容に反映することが可能なため、QLD州政府がやっていることは、実質的に国内向けのガス価格を引き上げるようなもの。州政府は、国内でガス利用契約を結ぶようガス消費者に促しているが、価格高となり、かえって消費者に不利益をもたらしている。」と指摘した。QLD州の石油・ガス会社ステート・ガス(State Gas)のリチャード・コッティ会長(Richard Cottee as Executive Chairman)も、「国内のガス不足が認識され始め、政府がガス供給量を増やそうとしている中、(ロイヤルティーの引き上げは)誤ったメッセージを送ることになる。」と述べた。

 

オーストラリアは石油、ガス、石炭などを輸出して、経済は成り立っているので、本来なら人口の少ない国民は石油、ガス、石炭などが無料になるはずである。

 

政府に、経営能力が無いのではないだろうか?

 

お金がなければ、国民にたかるのではなく、稼ぐ手段を考えるべきである。

 

国民を打ち出の小槌にする古い考えの政治家は消えるべきである。


Coincheck事件、北朝鮮説より有力なロシア系関与説浮上!?

2019-06-17 14:58:33 | 犯罪と裁判

 

朝日新聞デジタルは2019年06月17日に、約580億円分の仮想通貨(暗号資産)が盗まれたCoincheck(コインチェック)事件で、ロシア系のハッカーとの関連が指摘されているウイルスが、Coincheckの社員のパソコンから検出されたことが関係者の話で分かったと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68832 

 

この事件は北朝鮮とのつながりに注目が集まったが、専門家は「未知のハッカー集団による犯行の可能性がある」としている。

 

調査に関与している複数の関係者によると、社員のパソコンからは「mokes(モークス)」と「netwire(ネットワイヤ)」というウイルスが見つかった。いずれも感染したパソコンを乗っ取り、遠隔操作するタイプで、「mokes」は2011年06月、ロシア語の闇掲示板で初めて売り出され、ロシア系ハッカーの間で使われているとされる。「netwire」は、2012年に存在が確認された。

 

調査の過程で、この2種類のウイルスを使って仮想通貨交換所を狙った攻撃が2016年以降、他の国でも複数起きていることも判明したという。

 

米国の専門家は「ウイルスの分析からは、東欧やロシアが拠点のサイバー犯罪集団との関連が考えられる」と語る。

 

国連の専門家パネルが「一つの推計」として引用し、各国で注目を集めた。ただ、複数の専門家によると、北朝鮮のハッカー集団が「mokes」を使った例は確認されていないという。

 

2019-03-13---北朝鮮が仮想通貨ハッキングで、US$約6億7000万荒稼ぎ。

2019-03-08---北朝鮮、仮想通貨US$5億以上を奪った!?

2019-03-07---仮想通貨の不正アクセスによる盗難被害677億円。摘発事例なし!

2011-06-01---北朝鮮のサイバー部隊3,000人規模に拡大!

2011-05-03---北朝鮮が、韓国の銀行をサイバー攻撃!?

2009-07-13---北朝鮮IPはあるが、使われていないのに北朝鮮IP発見情報が飛び交った。

2009-07-13---今回の北朝鮮からの攻撃は、サイバー戦争準備を加速!

2009-07-12---2004年に始まった、北朝鮮のサイバー攻撃の拠点!

2009-07-09---北朝鮮からのサイバーテロ攻撃は、金正恩が主導?

2019-01-11---Coincheck、関東財務局への登録が完了!

2018-12-19---もうすぐ、仮想通貨の登録業者「CoinCheck」おめでとう。

2018-12-11---米国のNASDAQ、2019年上半期にBitcoin先物取引開始予定。

2018-12-01---金融庁が金商法改正し、「ICO」に対する規制に乗り出す。

2018-10-30---CoinCheck、新規口座開設、一部仮想通貨の入金・購入再開!

2018-10-24---いよいよ日本も2019年には、デジタル・マネーの給与時代到来。

2018-09-14---「Zaif」のテックビューロ、仮想通貨67億円分流出!

2018-09-03---日本のLINEが、仮想通貨を開始したと報告した。

2018-07-26---SEC、昨年に続きBitcoinETF(上場投資信託)を拒否。

2018-07-20---Coincheckを買収したマネックスは、米国で仮想通貨参入を検討!

2018-07-05---金融庁の森信親長官が退任、遠藤俊英監督局長が後任。

2018-06-28---LINEは、2018年07月から仮想通貨取引所「BITBOX」を開始。

2018-06-22---世界最大であった仮想通貨取引所「MtGox」が帰ってくる!?

2018-06-22---bitFlyerは、行政処分に関するお詫びとお知らせを配信!

2018-06-22---bitFlyer、新規顧客の口座開設停止!

2018-06-18---Coincheck、XMR、REP、DASH、ZECの取り扱いを廃止。

2018-05-30---サイバー攻撃、仮想通貨盗掘にシフト!スマホ危険!

2018-04-25---ナスダック、仮想通貨取引所ジェミニとの協業を発表。

2018-04-09---Coincheckの買収劇の舞台裏。そしてこれから!

2018-04-06---コインチェック、マネックスグループの完全子会社化、新経営体制の報告。

2018-04-05---マネックス、Coincheckの再建主導。

2018-04-03---Coincheckに支援要請されたマネックスが、買収案提示。

2018-03-12---コインチェックの不正に送金された仮想通貨NEMの保有者に対する補償について

2018-03-12---コインチェック、一部仮想通貨の出金、売却再開。

2018-03-09---コインチェック。「仮想通貨NEMの不正送金に関するご報告と対応について」を公開。

2018-02-16---Coincheck、進捗情報の開示、お問い合わせの多い内容についてを公開。

2018-02-15---Coincheckの顧客5人と法人2社、顧客が集団提訴。

2018-02-09---Coincheck、日本円出金再開のお知らせ!

2018-01-26---Coincheck、580億円分の仮想通貨流出。

2017-11-30---ナスダック、Bitcoin先物上場へ2018年04月〜06月に参入!?

2017-09-29---金融庁が仮想通貨取引所の11社を登録した日のBitcoin。


世界で、クラフト・ジン・ブームで加熱!

2019-06-17 11:47:23 | 食品

 

ハフポスト(Huffpost)の日本語版は2019年05月15日に、「山崎」や「白州」など日本産ウイスキーの評価は上がる一方で、クラフトジンも日本の細部にまでこだわったモノづくりの代表として世界へ進出している。

 

https://time-az.com/main/detail/68831 

 

ジンとは、大麦やライ麦、トウモロコシ、じゃがいもなど穀類から造るスピリッツをベースに、ジュニパーベリー、コリアンダーシード、アンジェリカなど、ボタニカルと呼ばれるハーブ類を数種加え、再蒸留させて造られるスピリッツの総称である。

 

一般にジンといえば、ビーフィーター・ジン(Beefeater Gin)やタンカレー(Tancurry Gin)などいわゆるロンドン・ドライ・ジン(London Dry Gin)と呼ばれるカテゴリーの銘柄が浮かぶ。

 

 

ジンは低質なアルコールをベースに造られており、不快な味わいをごまかすために庶民は砂糖を加えて飲んでいた。この風潮から、砂糖を加えて造られるタイプのジンが一時代を築いていた。

 

そこへ、18世紀後半から始まった産業革命がアルコールの蒸留にも劇的な変化をもたらし、それまでの単式蒸留とは異なる連続式蒸留器が開発された。

連続式蒸留器から、雑味のないクリアでドライなジンが造れるようになる。

 

ロンドンで爆発的なブームとなった、これがロンドン・ドライ・ジンの誕生である。

 

 

つまり、ロンドン・ドライ・ジンとは、それまでのスイートなタイプのジンと比較してのドライなジンというカテゴリーを指す呼称になって、必ずしも生産地を示すものではない。

 

一方、クラフト・ジンとは少量生産で原料や製法にこだわりをもって造られるジンを指すが、クラフトということから、実は味や製法に関する具体的な定義は設けられていないため、作り手の自由度が高いのが、このクラフトジンの面白いところでもある。

 

オーストラリアのジンといえば「フォーピラーズ(Four Pillars)」が有名である。

 

 

クラフト・ジンは誰でも知っている素材、例えばジンの基本となるジュニパーベリー(ネズの実)、キュウリ、ローズヒップ、グレープフルーツピールに、クイーンズランド州原産のハーブであるレモンマートルを使用して造られ、製法もそれほど複雑じゃない。ただし、それぞれにこだわりがあり、そこがクラフトジンの人気につながっている。

 

されに、飲み方は、ジントニックが有名だけど、ネグローニやマティーニ、ギムレットなど、それぞれ味が変わる。

 

そろそろ、俺のハンドメイドなクラフト・ジンが日本にも増える時期が来た。

 

浅草あたりで、俺のハンドメイドなクラフト・ジンの店があっても良い。

 

どこか、俺のハンドメイドなクラフト・ジンのための小型蒸溜装置を売り出さないだろうか?

 

 

しかし、私はドイツでビールの合間に飲む、ジンやウオッカなどのスピリッツで悪酔いした経験が豊富である。


フィリピン国内線の航空旅客数、2019年第一四半期は10%増の709万人。

2019-06-17 10:34:15 | ロジスティクス

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月14日に、DOTr(Department of Transportation (Philippinesフィリピン運輸省)傘下のCAB(Civil Aeronautics Board/民間航空委員会)が発表した、2019年第1四半期(01~03月)の国内線の航空旅客数(定期便)は前年同期比10%増の709万人だったと報告した。

 

国際線は748万人で、全体では1,457万人だった。

 

https://time-az.com/main/detail/68830 

 

航空会社別にみると、国内線の旅客数首位はLCC(Lightbridge Communications Corporation/格安航空会社)国内最大手のセブ・パシフィック航空セブ・パシフィック航空(Cebu Pacific Air)と子会社セブ・ゴー(Cebu Go)で、7%増の355万人だった。

 

国際線の旅客数の内訳は、国内航空会社が399万人、外国航空会社が348万人。国内の航空会社別では、PALが193万人で最大、セブ・パシフィック航空が141万人、PAAが61万人など。CABは国際線の昨年第1四半期の統計を公表していない。2018年通年の国際線旅客数は、前年比10%増の2,686万人だった。