世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

ルイ・ヴィトンの旅行用トランクスの歴史。

2019-06-04 23:00:50 | アート

 

ArtDailyは2019年06月04日に、世界最大のクリスティーズ(Christie's)のハンドバッグの専門家ラッチェル・コフスキー(Rachel Koffsky)によるルイ・ヴィトンの旅行用トランクスの歴史(A Short History of Louis Vuitton Travel Trunks)をビデオで紹介した。

 

 

https://time-az.com/main/detail/68701 

 

16歳でパリに到着したルイ・ヴィトン(Louis Vuitton)は、箱メーカーの見習いとなった。

 

彼の30代前半で彼は積み重ねることができるフラット・トップ・トランクを設計した。

 

これまでトランクが湾曲したふたを特色にしたので根本的な革新であった。

 

 

私の妹も、パリの蚤の市で見つけ、買ってきたと言っている。

 

時々、ピントの狂った人が、旅行に行くので貸してくれと言ってくるが、丁寧にお断りをしているそうだ。

 

 

1年ほど前に、銀座三越の店にアラブのお姫様という女性がガードマンと現れ、売って欲しいと言ってきたそうだが、売り物ではないと言ったら、駄々をゴネ始め、面倒だから1億円と言ったら、お金を取ってくると言ってすごすご帰り、2度と現れなかったそうです。

 

もし来たらどうしよう!というので、次は2億円と言い。

「Time is Money」と言うようにアドバイスしておいた。


デンマークのアーティストニコライ・アビルゴールが死去した。

2019-06-04 22:07:42 | 人物

 

ArtDailyは2019年06月04日に、デンマークの新古典主義で、王室の歴史画家、彫刻家、建築家および、デンマークコのペンハーゲンにあった新王室デンマーク・アカデミー(New Royal Danish Academy of Art in Copenhagen, Denmark)で絵画、神話、解剖学の教授であったニコライ・エイブラハム・アビルゴール(Nicolai Abraham Abildgaard/ニコライ・アビルゴール/Nicolai Abildgaard/1743 - 1809)が1809年06月04日に死去したと報告した。

 

ニコライ・アビルゴールは、コペンハーゲンで生まれた。

 

https://time-az.com/main/detail/64593 

 

父親は博物画家、博物学者、考古学者のセーアン・アビルゴール(Søren Abildgaard)で、兄は獣医学校の設立者P.C.アビルゴール(Peter Christian Abildgaard)である。

 

ニコライ・アビルゴールは1764年から、デンマーク王立美術院で学び、1771年に奨学金を得て、ローマに留学した。1777年にデンマークに戻り、デンマーク王立美術院の教授となり、1789年に美術院の会長となった。

 

彼の多くの作品は、1794年の火災で破壊された王宮クリスチャン・ボルク宮殿(Royal Christiansborg Palace)およびフレーデンボーグ宮殿(Fredensborg Palace)、アメリエンボーグのレベッツアウ宮殿(Levetzau Palace at Amalienborg)にあった。

 

ニコライ・アビルゴールの代表作は、王宮クリスチャン・ボルク宮殿の壁画であったが、1794年の火災で燃え落ちた。

 

ニコライ・アビルゴールは彫刻の分野でも知られ、有名な彫刻家ベルテル・トルバルセン(Bertel Thorvaldsen/1770年頃 - 1844)はアビルゴールのもとで、芸術活動を始めた。

 

今回公開された絵画は、ニコライ・アビルゴール(Nicolai Abildgaard)が1782年頃、キャンバスに油彩で描いた「The Archangel Michael and Satan Disputing about the Body of Moses(モーセの身体について論争している大司教ミカエルとサタン)49.7 x 61.7 cm。ARoS Aarhus Kunstmuseum

 


日本のタイ向け鉄鋼輸出、2019年04月は9%増。

2019-06-04 20:40:56 | 経済

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月04日に、日本鉄鋼連盟(Japan Iron and Steel Federation)が2019年05月31日に発表した2019年04月の鉄鋼輸出入概況によると、日本からタイへの鉄鋼輸出量は、前年同月比8.9%増の42万5,111トンだった。

 

6カ月ぶりに増加した。輸出額は397億円だった。

 

タイ向け輸出のうち、普通鋼材は0.2%減の24万2,404トンで、輸出額は188億円。

 

https://time-az.com/main/detail/68700 

 

品目別では、熱延広幅帯鋼が12.9%増の14万2,614トンと最も多く、冷延広幅帯鋼が13.8%減の3万6,428トン、亜鉛めっき鋼板が16.2%減の3万2,776トンと続いた。

 

特殊鋼鋼材は17.6%増の12万6,999トンで、輸出額は135億円。

ステンレス鋼が11.0%減だった一方、その他が20.7%増加した。

 

2019年04月の日本の総輸出量は3.5%減の273万5,646トンで、6カ月連続減少した。

 

輸出額は2,821億円。

 

日本の総輸入量は10.6%増の80万2,227トン。輸入額は954億円だった。

 

2019-05-28---タイの2019年04月MPIは2%増、設備稼働率は63.9%。3カ月ぶりに上昇。

 


中国の国家税務総局、増値税率引き下げ、4月の減税効果1113億元。

2019-06-04 19:39:45 | 経済

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月04日に、中国の国家税務総局(中华人民共和国国家税务总局)によると、2019年04月01日から実施された増値税率(增值税率/Tax rate)の引き下げに伴う2019年04月の減税額は1,113億元(約1兆7,400億円)に上ったと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68699 

 

業種別で最も大きな減税効果が表れたのは製造業で、減税額は476億元と全体の4割余りを占めた。

卸売・小売業も416億元分の減税につながった。

 

中国政府は景気浮揚策として、増値税率の引き下げを含む減税措置を相次ぎ実施している。

 

2019年01~04月の減税総額は5,245億元で、このうち今年に入り新たに打ち出した減税措置による減税分は1,934億元に上った。

 

小規模零細企業支援の減税分は623億元、改正個人所得税法で新設された子どもの教育費など6項目の控除による減税分は198億元だったと伝えている。

 

イギリス訪問のトランプ大統領の迎え方!

2019-06-04 17:59:05 | 暗号通貨

 

米国の「mashupNY」は2019年06月03日に、米国のドナルド・トランプ大統領(President Donald Trump)は国賓として初めて、3日間の予定でイギリスを公式訪問中だと報告した。

 

BBC Newaは2019年06月03日に。ロンドンのサディク・カーン(Sadiq Khan)市長は、訪英するトランプ大統領について「丁重に迎えるべきではない」とTwitterで発言した。

 

これを受けたトランプ大統領は、カーン市長について「完全な負け犬」と書き込んだ!

 

 

日本では、安倍首相が完全接待で奴隷化されたが、イギリスではだいぶ様相が違うようだ!

 

https://time-az.com/main/detail/68698 

 

訪英中、トランプ大統領はロンドン中心部リージェンツ・パーク(Regent's Park)にある駐英米国大使の公邸ウィンフィールド・ハウス(Winfield House)に滞在する。

 

初日は、エリザベス女王主催の晩さん会に出席した。

 

2019年06月04日には、辞任を表明しているのテリーザ・メイ首相との会談を予定している。

 

会談では、気候変動や中国の通信機器最大手Huawei(Huawei Technologies Co. Ltd./华为技术/ファーウェイ/華為技術)の問題などについて協議するよていにしているが、会談では2人の意見は食い違いを見せそうだという。

 

メイは気候変動問題を取り上げる際に、「2017年のパリ協定から離脱したアメリカの決定を残念に思う」との考えを伝える見込みで、Huaweiについても立場の違いが見られ、アメリカは安全保障上の脅威だとして、米国企業にHuaweiの取引を禁止した。一方、イギリスは、5G通信網用の「主要ではない」部品をHuaweiに輸出することを認める可能性がある。

 

しかし、反対派たちは、外国の首相に対しては過去最大規模の抗議集会でお出迎えするという。

 

高さ6mのベイビー・トランプバルーンも登場予定とのこと。

 

 

2019-05-26---大相撲2019年夏場所は異例の「トランプ接待場所」


「ダウンロード時代」の終焉!

2019-06-04 17:07:01 | 音楽

 

Forbes JAPANは2019年06月03日に、米国の新聞「ブルームバーグ(Bloomberg)」からのレポートによれば、Appleは、音楽ファンを魅了してきた「iTunes」のサービスを、間もなく終了させる見通しだと報告した。

 

2019年06月03日の開発者会議で、iTunesの終了をアナウンスするという。

 

https://time-az.com/main/detail/68697 

 

MP3音源を手軽に楽しめるiTunesは音楽の聞き方に革命をもたらしたが、「アップルミュージック」などのストリーミング配信が人気を高める中で、ダウンロード型サービスの利用人口は減少が続いていた。

 

さらに、ダウンロード型サービスはウイルスの危険性もあった。

 

RIAA(Recording Industry Association of America /全米レコード協会)のレポートによると、2018年末時点で、米国の音楽業界でのストリーミングの売上シェアは75%に達していた。

 

ローリングストーン誌のAmy X. Wangは「アップルは今やハードウェアメーカーではなく、総合エンタメ企業に生まれ変わろうとしている。その目的の達成に向けて同社は3つのアプリで別のコンテンツを配信することになる。」と述べた。

 

新たにリリースされるミュージックアプリは楽曲の個別購入や、スマホとの同期機能などのiTunesのコア機能を引き継ぐという。ただし、アップルの記念碑的プロダクトであるiTunesが終了することは、一つの時代の終焉の象徴とも受けとめられる。

 

アップルは今後、新たなプラットフォームでiTunesを超える機能性を実現することを求められることになりそうだという。

 

せっかくだから、iTunesの終了を記念して、iTunesが公開した最初のコントロール画面とアイコンの意味。そして、最初のiTunesの男性GIFアニメーション広告とiTunesの女性GIFアニメーション広告を紹介する。

 


インドの国営資源、半年内に海外リチウム権益取得へ

2019-06-04 16:14:49 | EV
 

 

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月03日に、インドの新聞「ザ・ヒンズー(The Hindu/電子版)」の「ビジネス・ライン(Business Line/電子版)」は、コルカタに本部があるインドの国営銅山開発企業HCL(Hindustan Copper Limited/ヒンドゥスタン・コッパー)は、HCLのサントシュ・シャルマ(Santosh Sharma)会長兼社長の話として、MECL(Mineral Exploration Corporation Limited/ミネラル・エクスプロレーション)とNALCO(National Aluminium Company Limited/ナショナル・アルミニウム)の国営2社との共同出資会社を通じ、海外で6カ月以内にEVなどのバッテリー用にリチウム権益(Lithium interest)を取得する見通しだと話したと報告した。

 

 

https://time-az.com/main/detail/68696

 

共同出資会社はKABIL(Khanij Bidesh India Ltd/カニジ・ビデシュ・インディア)と呼ばれ、海外で権益取得の可能性を探っている。

 

具体的には、チリとペルー、ボリビアの南米3カ国に言及している。KABILへの出資比率は、HCLとMECLが各33%、NALCOが34%。

 

 

サントシュ・シャルマはまた、2019年度(2019年4月~20年3月)は既存鉱山の生産能力の増強や閉鎖した鉱山の操業再開、鉱業権の新規取得に60億ルピー(約94億円)を投資すると明らかにした。

 

操業の再開が見込まれる鉱山は東部ジャルカンド(Jharkhand/झारखंड)州のラカ(Raka)とケンダディ(Kendadi)などで、投資額を120億ルピーに引き上げる可能性があるという。


パプアニューギニアで、新首相誕生。

2019-06-04 15:16:49 | 開発

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月03日に、パプアニューギニア(Papua New Guinea/パプア/Papua)で2019年05月30日に、ジェームズ・マラぺ(James Marape)前金融相が新しい首相に選任されたと報告した。

 

https://time-az.com/main/detail/68695

 

オーストラリアの経済新聞「AFR(The Australian Financial Review/オーストラリアン・ファイナンシャル・レビュー)」は2019年05月31日に、ジェームズ・マラぺ新首相は、資源分野で法改正を進める方針を示しており、オーストラリア企業が参画するLNG(Liquefied Natural Gas/液化天然ガス)プロジェクトに遅れが生じるとの見方が広がっていると伝えている。

 

 

パプアニューギニアは、米国の石油大手エクソンモービル(ExxonMobil)がオペレーターを務めるPNGLNGプロジェクト(Papua New Guinea LNG Project)と、フランスのトタル(Total)率いるパプアLNGプロジェクト(Papua LNG Project)が進められており、オーストラリアの石油・ガス大手オイルサーチ(Oil Search)やサントス(Santos)などが参画している。

 

 

今や日本は、どこのLNGプロジェクトでも参画しているだろうと思っていたが、PNGLNGプロジェクトには、JX日鉱日石開発株式会社と丸紅株式会社がJOGMECの債務保証対象会社であるNippon Papua New Guinea LNG LLCを通じて参画している。

 

また、オーストラリアの石油・ガス大手は2019年05月20日に、パプアニューギニアのプニャン(P'nyang)ガス田の権益14.3%を、US$1億8,700万(約205億8,400万円)で、JX日鉱日石開発など権益を保有する3社から取得することで合意したと発表した。

 

現在、多くのLNGプロジェクトが、世界を動かしている。

 

また、この地域は多くの自然が残されていたが、全て破壊されることだろう。

 

 

まだ、ペニスケースをつけ、きれいな鳥の羽で飾った原住民が締め出され、オラウータンが行き場をなくしている。

 

 

2019-05-17---オーストラリアの大手メディアも、鉱山で生き残っていた。

2019-05-14---東京ガス参画のフィリピンのLNG基地、今月末に着工式。

2019-05-13---日本のJERA、台湾の中油とモザンビークのLNG共同購入。

2019-04-03---オーストラリア、02月の貿易は、黒字額10%増で記録史上最高。

2019-03-07---オーストラリアの2019年01月貿易黒字、21%増で史上2番目の高水準。

2019-02-25---今、LNGが熱い!

 


フィリピン、福島産水産物輸入停止解除!バナナ、パイナップルの対日輸出拡大!

2019-06-04 11:41:01 | 食品

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月03日に、フィリピン政府は、2011年の東日本大震災による原子力発電所事故を理由とする福島県産水産物に対する輸入停止措置を解除した。

 

https://time-az.com/main/detail/68694

 

ピニョル(Emmanuel Piñol)農相は公式Facebook上で、「前政権が決めた措置は過剰反応で、実際には輸入されていない種類の魚を規制しており、無意味だ」と指摘した。

 

輸入停止は震災後間もない7年前に実施され、ヤマメ、イカナゴ、ウグイ、アユの輸入が、放射性物質に関する検査報告書の有無にかかわらず禁止されていた。日本政府は2018年06月以来、解除を求めていた。

 

日本を訪問した、フィリピンのフィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ(Rodrigo Roa Duterte/1945/ - )大統領が、安倍首相との2019年05月31日の会談で、2019年05月27日付で解除したことを伝えた。安倍首相は解除決定を歓迎するとともに、フィリピンが福島産の水産物・農産物に検査報告書の提出を義務付けていることについても、科学的根拠に基づいて早期に撤廃するよう要請した。

 

一方、フィリピンはバナナ、パイナップルの対日輸出拡大と、アボカドの輸出に向け、関税引き下げを要請した。

 

そういえば、ドゥテルテ大統領が初来日したとき、第一声は、バナナの関税を下げてくれだった!

安倍首相は、最も簡単な要求として承認した。

 

私はそのとき、もっと大切なことはないのかと思った!

例えば、島への中国の侵略問題は、大きな問題であった。

 

しかし、冷静に考えれば、それは米国が対応する!

 

ドゥテルテ大統領は頭がいいかもしれない。


シンガポールのオン・デ・マンドバス廃止!

2019-06-04 10:52:59 | ロジスティクス

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年06月03日に、シンガポールのLTA(Land Transport Authority/陸上交通庁)は2019年05月31日に、公共バスを需要に応じて柔軟に運行するオン・デ・マンドサービスについて、2019年06月15日で試験期間を終了し、その後は提供しないと発表した。

 

https://time-az.com/main/detail/68693

 

削減できるコストよりも、運行システムの開発・維持にかかる費用が大きいためという。

 

LTAは2018年12月から、国内の3カ所でオン・デ・マンドバスを試験運行していた。

 

その結果、通常の路線バスの総移動距離に比べ、オン・デ・マンドバスの総移動距離は18%短く、運行コストの削減に貢献することが分かった。

 

ただ、スマートフォン向けアプリや最適ルートの算出など、システムにかかる費用が高く、全体ではコストが増加した。

 

バス利用者への聞き取り調査では、「わざわざアプリでバスを予約して乗らなくても、通常のサービスで十分」と考える人が多いことも明らかになった。

 

目から鱗!そうだよな〜〜〜