世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

イギリスのイラストレーターでアニメーターのジェラルド・スカーフが生まれた。

2019-06-01 23:01:01 | 人物

 

ArtDailyは2019年06月01日に、イギリスの漫画家で、イラストレーターであるジェラルド・アンソニー・スカーフ、CBE、RDI(Gerald Anthony Scarfe, CBE, RDI/Gerald Scarfe1936 - )が、ロンドンのセントジョンズウッド(St.John's Wood)で1936年06月01日に生まれたと報告した。

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彼は子供の頃、ひどい喘息で、寝たきりで多くの時間を費やし、そんな時に絵を描くことは、最大の娯楽で、ジェラルド・スカーフが今も描く、グロテスクで病弱なイメージは、これらの経験の結果であることを認めている。

ハムステッド(Hampstead)に住んでいた14歳のころ、ベイズウォーター(Bayswater)に何度も行って、漫画家のロナルド・サール(Ronald Searle)に会おうとしたが、ドアのベルを鳴らす勇気が出なかった。

彼が実際にロナルド・サールと出会うのは、その数年後であった。

彼はロンドンの ホルボーン(Holborn, London)にあるセントマーチン美術学校(Saint Martin's School of Art/現在はUniversity of the Arts Londonの一部)に通い、ロンドン印刷大学(London College of Printing)とイーストハム工科大学(East Ham Technical College/現在はニューハム大学教育専門学校/Newham College of Further Education)に進学した。

日本の場合は、一つの学校に入ると、卒業するまでほとんど在学し、卒業すると就職するか、独立するが、ヨーロッパでは、自分にあった学校に出会うまで、転々とする人が多い。

彼は、雑誌「ニューヨーカー(The New Yorker)」のためのイラストレーターとして、新聞「ニューヨーカー(The Sunday)」の風刺画家として、働いていた。

また彼は、ピンク・フロイド(Pink Floyd's)の「ウォール(The Wall)」の絵でもよく知られている。

今回公開された絵は、ジェラルド・スカーフ(Gerald Scarfe)による有名な古いバッグ(336×353mm)。ペン、インク、水彩画。
Estimate: £2,000-3,000. Photo: Sotheby's.


オーストラリアの住宅ローン申請件数、選挙後に大幅回復。

2019-06-01 20:16:21 | 経済

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年05月30日に、オーストラリアの経済新聞「AFR(The Australian Financial Review/オーストラリアン・ファイナンシャル・レビュー)」は2019年05月29日に、オーストラリアの住宅ローン申請件数が、2019年05月18日に行われた連邦総選挙以降大幅に回復していることが分かったと報告した。

 

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4大銀行では軒並み増加しており、CBA(Commonwealth Bank of Australia/コモンウェルス銀行)では、申請件数が平均の10%増となり6カ月ぶりの高水準に達した。

 

ほとんどの需要が、初回住宅購入者など居住用物件向けの融資に対するもので、信頼感の向上が顕著だという。

 

NAB(National Australia Bank/ナショナル・オーストラリア銀行)は、選挙明け2019年05月20日の週の申請数が2019年に入って最も多かったと発表した。

 

ウエストパック銀行(Westpac Bank)とANZ(Australia-New Zealand Bank)も、融資希望者からの問い合わせが記録的な数だったとした。

 

また、住宅ローンブローカーからの選挙結果に対する反応も好意的だという。

 

鬱積していたストレスが、弾けたようだ!

 

 

2019-04-08---オーストラリア、中小企向け融資、2018年10~12月は7年来の最低に!

2019-04-03---オーストラリア、02月の貿易は、黒字額10%増で記録史上最高。

2019-03-07---オーストラリアの2019年01月貿易黒字、21%増で史上2番目の高水準。

2019-02-27---オーストラリア、税改革なければ、生活水準は悪化!

2019-02-05---オーストラリアは2018年12月に、輸入減で、貿易の黒字大幅増加。

2019-01-30---オーストラリアの第4四半期CPI、0.5%上昇で市場予測上回る。

2019-01-21---オーストラリアの住宅市場、売れ残り物件増で相対売買拡大!

2019-01-16---オーストラリアの2019年01月の消費者マインド。

2019-01-10---オーストラリアのシドニーで、昨年第4四半期一戸建て賃料、12年ぶりに下落。

2018-12-05---オーストラリアの2018年第3四半期GDP、0.3%増と2年来の低水準!

2018-11-27---オーストラリア政府の財政が改善、今年度中にも黒字化!?

2018-11-12---中国による元安抑制策は、豪にマイナス影響。

2018-10-05---オーストラリアの住宅価格崩壊を招く恐れ!

2018-09-11---オーストラリアの住宅ローン負債は高水準!

2018-05-31---融資規制などで、中国のオーストラリア不動産投資半減。


マレーシアは、IMDの国際競争力ランキングで、22位を維持。

2019-06-01 19:18:27 | 調査

 

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年05月30日に、スイスに本拠を置くビジネススクールIMD(International Institute for Management Development/国際経営開発研究所)が発表した2019年版国際競争力ランキング(the 2019 IMD World Competitiveness Yearbook)で、マレーシアは前年から横ばいの22位だったと報告した。

 

ASEAN(Association of Southeast Asian Nations/東南アジア諸国連合)ではシンガポールに次ぐ2位。

 

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国営ベルナマ(Bernama)通信によると、1人当たりのGDP(Gross Domestic Product/国内総生産)がUS$2万(約218万円)以下の28カ国の中で、マレーシアは2位だった。

 

ダレル・レイキン貿易産業相(Darrell Leiking, Malaysia's Minister of International Trade & Industry)は「昨年の不透明な外部環境が小国に打撃を与えた中、マレーシアは汚職や透明性、官僚制度、司法、社会の統合、財政の分野で評価が向上した」と成果を強調した。

 

域内では、タイが25位(前年比5位上昇)、インドネシアが32位(同11位上昇)、フィリピンが46位(4位上昇)だった。日本は、景気低迷、政府債務、弱いビジネス環境から順位を5位落として30位だった。

 

ランキングは「経済状況」「政府の効率性」「ビジネスの効率性」「インフラ」について評価し、順位付けする。

 

Huawei制裁で、カンボジアの端末販売業者に打撃!

2019-06-01 18:09:02 | 暗号通貨

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年05月30日に、カンボジアの新聞「プノンペン・ポスト(The Phnom Penh Post)」は2019年05月29日に、米国政府が中国の通信機器最大手Huawei(Huawei Technologies Co. Ltd./华为技术/ファーウェイ/華為技術)を禁輸措置の対象に指定したことを受け、カンボジアの端末販売業者が取り扱う、Huawei製スマートフォンの販売が減少していると伝えたと報告した。

 

<a href="https://time-az.com/main/detail/68667">https://time-az.com/main/detail/68667</a>

 

首都プノンペンで営業する端末販売店の在庫管理担当者によると、Huaweiのスマホの売り上げは高価格帯の機種を中心に減少している。Huawei製スマホの売却に訪れる顧客も増えているという。

 

別の販売店の店主も「Huaweiの端末は販売が滞っており、代理店からの供給数も減少している」と語った。

 

米国政府による制裁措置を受け、米国のGoogleはHuaweiに対してサービスの一部停止を示唆した。Huaweiのスマホ利用者は、Huaweiが提供するメールアプリ「Gメール(Gmail)」「Play Store」など、各種サービスが利用できなくなる恐れがある。

一方、Googleは既存のHuawei製端末について、サポートを継続すると説明している。

 

ただし、Androidの輸出禁止は、セキュリティ問題でもあり、買えない。

 

それも米国のドナルド・トランプ大統領(US President Donald Trump)の手の平がどちらを向くかで変わる!

 

この打撃は、Huaweiの売り上げが伸びていた東南アジアやアフリカ、中南米、中東、東欧、オーストラリアなどにも影響する。

 

ただし、路上の大学院生が修復サービスに乗り出すだろう。

 

問題は、Huaweiのスマホで暗号通貨に手を出したいたユーザーかもしれない。

 

もう、どこで何が起こるか予測できなくなった。

 

モバイル・マネー市場にも影響することだろう。


サムソンを抜くと噂になったHuaweiが消える!世界中の市場が大混乱する。


今回のHuawei禁輸措置で、スマートフォンの影響力が試される。
G20までは、誰も対応できない。


中国、ムセーマンダレー鉄道整備計画で報告書提出。

2019-06-01 16:28:32 | ロジスティクス


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年05月30日に、中国国境にあるミャンマー(Myanmar)北東部のシャン州ムセ(Muse)と第2の都市マンダレー(Mandalay)を結ぶムセーマンダレー鉄道(Muse-Mandalay Railway)の整備計画で、中国の国営企業が初期の事業化調査結果をもとに、高速鉄道の建設を提案する報告書を既に提出したことが分かったと報告した。 


ミャンマー政府が現在、報告書の内容を精査していると、MR(Myanmar Railway/ミャンマー国鉄)幹部がNNAに明らかにした。 報告書は、中国鉄路工程集団(中国中鉄、CREC)傘下の中鉄二院工程集団(CREEC)から4月末に提出された。



430kmの距離を時速120~160kmで走る高速鉄道とし、区間内に停車駅5カ所程度を設ける内容とみられる。


韓国のGSとLG、EVインフラで協力強化!

2019-06-01 15:35:51 | EV


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年05月30日に、韓国の石油元売り大手のGSカルテックス(GS Caltex)は2019年05月28日に、LG電子などと電気自動車(EV)普及に向けたMOA(Memorandum of Agreement/覚書)を交わしたと発表したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/68665

両者は2019年01月22日に350kWを高速充電できる充電ステーション事業への参入で提携を結んでおり、今回はその協業の一環となる。

具体的にはGSカルテックスがEV充電インフラを運営し、LG電子がEV充電のインフラシステムを開発する。このほか、カーシェアリング事業者のグリーンカー(Green Car)はEVのカーシェアリング活性化を手掛け、EV向け充電器の開発・製造業者であるシグネットイーブイ(Signet EV)は充電器の共同開発を通じた環境整備を促進する。


台湾で、Uberの取り締まり、改正規則10月に施行で強化!

2019-06-01 14:35:37 | 犯罪と裁判


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年05月30日に、台湾の経済新聞「経済日報(經濟日報)」は2019年05月29日に、台湾(中華民國)交通部(交通省)は2019年05月28日に、事業展開をめぐりタクシー業界から反発が続いている配車サービス「Uber(ウーバー)」の取り締まりを強化するため、2019年06月初めに関連規則の改正草案を公示すると明らかにしたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/68664

改正規則は4カ月間の猶予期間を設けた上で10月初めに施行する予定で、違法なまま営業を続けた場合は取り締まる。

Uberをめぐっては、台北市を中心にタクシー事業者から「違法行為」として営業停止を求める声が相次ぎ、台湾でサービスを行う米国のウーバー・テクノロジーズ(Uber Technologies Inc.)の台湾法人、台湾宇博数位服務(ウーバー台湾)は2017年02月に業務の一時的な停止を発表した。しかし2017年04月には、域内の自動車リース事業者と提携する形で事業を再開した。

交通部はこうしたウーバーの事業展開に対し、「技術提携の名目で自動車リース事業に運転士を付けてサービスを行うことは、同事業とタクシー事業の間に入り込むもので、運輸業の秩序を激しく乱している」と指摘した。

台湾交通部の王国材(王國材)政務次長(次官)は「ウーバーの世界進出をみると、まずタクシー業界に違法な形で参入し、衝突を招いた上で法改正を求め、合法化に至っているケースが多い。しかし政府が要求に応じて違法業者を合法化させる形では、業界関係者を説得するのは難しい」と述べた。


レオパレス外部調査委最終報告。

2019-06-01 12:00:47 | 犯罪と裁判


毎日新聞は2019年05月29日に、賃貸アパート大手レオパレス21は2019年05月29日に、施工不良問題を巡る外部調査委員会(伊藤鉄男委員長)の最終報告書を公表したと報告した。

報告書は、屋根裏の仕切り壁を施工する意思がなかったのに、実際の施工と異なる建築確認申請を自治体に行い、建築基準法に基づく確認済証を「だまし取っていた」と組織的な関与を認定した。

ただし、自治体はそれを見つけられなかった!
最大の問題は、見逃したためのエスカレートしたということだろう。

自治体が、築基準法に基づく確認済証を発行していた!
処罰対象だろう。

それも、膨大な数で見落としていた!

https://time-az.com/main/detail/68662

調査委は報告書で、同社がバブル崩壊後の不動産不況による経営危機状態から業績を回復・拡大するため矢継ぎ早に新シリーズのアパートを投入する中で、建築基準法などの法令適合性や品質の検証がおろそかになったと指摘した。

創業者の深山祐助元社長による「ワンマン体制」の下で、社員が意見を言える雰囲気ではなかったとして、そうした企業風土が施工不良問題を招いたとした。

レオパレス21を巡っては、アパートの外壁や部屋間の仕切り壁に、設計図や国土交通相の認定と異なる発泡ウレタンを使用していたことなどが発覚した。

全約3万9000棟の調査を進める中、今年4月末時点で計約1万5000棟で不備が確認された。

さらにレオパレス21は2019年05月29日に、新たに63棟の鉄骨造物件が耐火性の基準を満たしていないことを明らかにした。このうち58棟は、既に別の不備が発覚している物件という。

初期の鉄骨造物件だろう。
私は、そのように図面を持っている。

壁材の選択ミスだろう!
新しい建材でも種類が許可されていること自体に問題があり、これは建築資材のマテリアル審査ミスである。
その責任は建設省だろう!

レオパレス21以外の責任は、どうなっているのだ!

マスコミは、どこの問題かを把握しているのだろうか?

2019-05-28---「レオパレス21」、深山社長ら社内取締役7人一斉に退任へ!
2019-05-10---レオパレス、深山社長辞任を発表!後任は宮尾文也取締役。
2019-04-01---日本で叩かれているレオパレス21、フィリピンでサービスオフィス2号店を披露。
2019-02-20---日本のYahooとインドのOYOが合弁で、日本で賃貸住宅事業開始。
2019-02-08---レオパレス21の株売り殺到。
2019-02-07---「レオパレス21」、33都府県、1324棟で新たに施工不良。
2018-05-29---レオパレス21の物件で、建築基準法違反疑惑!
2017-12-27---アパート建設熱 急冷!貸家着工6カ月連続減。
2017-12-05---旭化成。台湾でも住宅開発を中断!
2017-11-17---レオパレス21、サービスアパートで損保提供!
2016-09-30---アパート、賃貸マンション空室率悪化!トラブル多発!
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インドのパタンジャリ、低価格牛乳で同業に対抗!

2019-06-01 11:12:44 | 食品


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年05月29日に、民放大手NDTVが2019年05月27日に、インドでFMCG(Fast Moving Consumer Goods/食品・日用品)を手掛けるパタンジャリ・アーユルベード(Patanjali Ayurvedic)は、牛乳やバターなど新製品の投入を発表した。

https://time-az.com/main/detail/68661

競合他社が値上げに動く中、牛乳は他社より1リットル当たり4ルピー(約6円)安い40ルピーで販売する。

昔、南インドで牛乳を買うときは、おばちゃんに「牛乳!」というと、サドゥを連れてきた!
何だと思ったら、サドゥが神聖な牛を捕まえ、柱にくくりつけ、牛乳を絞って売ってくれた!

さすが南インド!

消毒も何もない!生のミルク!

パタンジャリ・アーユルベードは、デリー首都圏(NCR)、北部ハリヤナ州、西部のラジャスタン州とマハラシュトラ州で販売する。

パタンジャリの共同創設者であるヨガ指導者のラムデブ師は「少なくとも1日当たり40万リットルの供給を目標としている。牛乳は1万5,000軒超の農家から直接買い付けている」とコメントした。

地場の乳製品大手マザー・デアリー(Mother Dairy)は先週、「アムル(Amul)」ブランドの牛乳を販売する同業のGCMMF(Gujarat Co-operative Milk Marketing Federation Ltd./グジャラート牛乳販売協同組合連盟)は2019年05月20日、農家からの調達費用や生産コストの増大が原因で、牛乳の販売価格をそれぞれ1リットル当たり最大2ルピー引き上げたばかりだった。





工場は、危なさそうである。


オーストラリアVIC州インフラ予算で、過去最高のA$142億。

2019-06-01 10:26:51 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年05月29日に、オーストラリアのVIC(Victoria/ビクトリア)州政府は、新年度予算案の中でインフラ投資に過去最高となるA$(豪ドル)142億(約1兆775億円)を投じると発表した。



このほか再生可能エネルギー、教育、保健医療などへの支援を拡大した一方で、エネルギー各社への監視を強化すると、地元各紙が2019年05月28日に伝えたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/68660

総工費A$256億豪の、幹線道路を連結するノース・イースト・リンク(North East Link)などの大型プロジェクトのほか、人口増加対策として、郊外から市内への通勤環境の向上に向け、トラムの改修にA$1億6,300万、郊外の道路改修にA$6億、州内の鉄道サービス増加にA$1億9,500万などを充当する。





このほかの予算案は、
◇公立学校17校の新設・既存校の改修にA$14億
◇病院の拡張や保健サービスの拡充、コミュニティー病院10件の新設にA$16億
◇3歳児の保育園入園補助にA$8億8,200万
◇公立学校での無料歯科検診導入にA$3億2,200万
◇世帯の太陽光発電パネル設置支援にA$5億4,500万など。



一方で、エネルギー各社に対しては、「エナジー・フェアネス・プラン」としてA$2,730万を投じ、消費者保護の強化や、より公平な価格設定、不正が発覚した際の企業への罰金額増加など、監視を強化するという。