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世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

植物学者で、イラストレーターのマリア・シビーラ・メーリアンが生まれた。

2019-04-02 23:32:21 | 人物



ArtDailyは2019年04月02日に、ドイツで生まれた自然学者で、科学イラストレーター、スイスのメーリアン家族のフランクフルト分家(Frankfurt branch of the Swiss Merian family)の子孫であったマリア・シビーラ・メーリアン(Maria Sibylla Merian/1647 - 1717))が、1647年04月02日にフランクフルト・アム・マイン(Frankfurt/M)生まれたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/63819

メーリアン家族(Merian family)とは、スイスのバーゼルの愛国者家族で、メーリアン家族には、より古いバーゼル系と若い系があり、 スイスのメーリアン・ファミリーといえば、バーゼルの貴族家族で、家族は1532年にバーゼル市議会代表(Grand Council of Basel-Stadt)を務め著名な長老になった名家である。

その有名なメンバーは、18世紀の政治家アンデレアス・メリアン-イゼリン(Andreas Merian-Iselin)と、有名なバーゼルの慈善団体Christoph Merian Stiftungを設立した19世紀の銀行家クリストフ・メリアン(Christoph Merian)ガイル名家である。



若いバーゼル系には、彫刻家マッタウスメリアン・エルダー(MatthäusMerian the Elder/1593-1650)によって創設されたフランクフルト分家が含まれている。その子孫はバロック時代に芸術家になり、17世紀にヨーロッパ最大の出版社の1つになった。マッタウスメリアン・エルダーの娘は自然主義者で芸術家マリア・シビーラ・メーリアンであった。

マリア・シビーラ・メーリアンは、昆虫を直接観察する最初の自然学者のうちの1人であった。

現在でも、出版社メリアンを知らないヨーロッパ人はいないとも言える。
また、メリアンという姓は、アルザス 、 ロレーヌ 、 プロヴァンス 、 ニーダーエスターライヒ 、およびメクレンブルクでも見られるほど、巨大な家族を組織している。

今回公開された作品は、マリア・シビーラ・メーリアンによる1719年の「スリナムの昆虫(The Insects of Suriname)」から、小型ワニ(Caiman)と偽サンゴ蛇(False Coral Snake)。手着色されたエッチングで87.5x53cm。
オランダのグロリンゲン大学図書館の699Zとして保存されたもので、2008年02月14日に複写された。
Photo: Dirk Fennema, Haren (Netherlands)


「平成」に代わる新元号のニュース。

2019-04-02 22:12:41 | 言語


「平成」に代わる新元号のニュースは、2019年04月01日の午前中から、駆け巡っていた。

私は2019年04月01日の朝に喫茶店に入り、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞、日経新聞を読んでいた。

https://time-az.com/main/detail/68027

「平成」に代わる新元号は、英語表記の頭文字が、明治以降「MTDH」と重ならない。
広く一般に使用されているものは、選ばない。
国民の理想として、ふさわしいような良い意味を持つ。
漢字2文字。
書きやすい。
読みやすい。
これまでの元号または、おくり名として用いられていない。
俗用されていない。
などの条件があった。

ただし、新元号で用いられる漢字の画数に明確な基準はない。しかし、政府はなるべく1文字15画以内にとどめたい考えであった。

政府は、新元号選定の一連の手続きを記録し、公文書として保管する方針を決めた。
政府が候補の考案を委嘱した学識者の名前や、学識者が提出した中から政府が数個に絞り込んだ新元号案、当日の会議の議事内容なども収録する。

「平成」の考案者については、東大名誉教授の故山本達郎とされるが、政府は公表していない。
今回も公にしない方針だという。

24年以降に、内国政府が記録を国立公文書館に移した場合、すぐに全面公開されるのか?
問題は考案者らの個人に関わる情報で、「時の経過」を考慮して、公開が決められる。「考案者が全員亡くなっていれば、公開に支障はない。」ということであったが、
毎日新聞と日本経済新聞 電子版は2019年04月02日に、政府が「平成」に代わる新元号の候補案として1日の「元号に関する懇談会」などに提示した六つの原案に、新元号に決定した「令和(れいわ)」のほか、「英弘(えいこう)」「久化(きゅうか)」「広至(こうし)」「万和(ばんな)」「万保(ばんぽう)」の5案があったと、政府関係者が2019年04月02日、明らかにしたと報告した。

関係者によると、「英弘」の出典は国書。「広至」は中国最古の詩集「詩経」からの引用で、国書にも典拠がある。「万和」は中国の詩文集「文選(もんぜん)」ともう一つの漢籍にも典拠がある。「万保」も漢籍が出典という。六つの案のうち3案は漢籍、3案は国書を出典としている。

複数の関係者によると、政府は2019年04月01日、国書を典拠とする3案と、漢籍を出典とする3案の計6案を有識者からなる元号に関する懇談会などに示した。全閣僚会議による協議を経て、臨時閣議で日本最古の歌集「万葉集」のほか、日本書紀、さらに古事記もあるという「令和」を決めた。

政府は「令和」以外の原案について、その数や内容、考案者を公表していない。
しかし、委嘱した学識者は、万葉集研究で知られる中西進・大阪女子大名誉教授(89)=日本文学▽石川忠久・元二松学舎大学長(86)=中国文学▽池田温・東京大名誉教授(87)=中国史――らだったとみられる。関係者によると、令和は中西進、万和は忠久の案とみられると伝えている。

24年以降に公開されるという情報が、公開の翌日に明らかになった。


タイで、2019年02月の6空港利用者、2.4%増の1242万人。

2019-04-02 20:50:00 | 観光


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月28日に、AOT(Airports of Thailand Public Company Limited/タイ空港公社)が2019年03月27日に発表した国内主要6空港の2019年02月の利用者数は、前年同月比2.4%増の1,242万人だった。

5カ月連続で1,000万人を超えた。

https://time-az.com/main/detail/68026

内訳は、国際線が4.2%増の744万人、国内線が0.3%減の498万人だったと報告した。

スワンナプーム国際空港(ท่าอากาศยานสุวรรณภูมิ/Suvarnabhumi International Airport)の利用者は、前年同月比3.8%増の565万人。主にLCC(Low-cost carrier/格安航空会社)が利用するドンムアン空港(Don Muang Airport)は、国際線が8.5%増の144万人だった一方、国内線は0.8%減の195万人だった。

北部のチェンマイ国際空港(ท่าอากาศยานนานาชาติเชียงใหม่/Chiang Mai International Airport)、メーファールアン チェンライ国際空港(ท่าอากาศยานแม่ฟ้าหลวง เชียงราย /Chiang Rai International Airport)は、それぞれ7.5%増の104万人、11.8%増の26万人。南部のプーケット国際空港(ท่าอากาศยานนานาชาติภูเก็ต/Phuket International Airport)は5.2%減の176万人。国際線、国内線ともに減少した。同じく南部のハートヤイ空港(ท่าอากาศยานหาดใหญ่/Hat Yai Airport)も5.0%減の31万人だった。


富士通、韓国空港で世界初静脈認証を導入。

2019-04-02 20:15:39 | 観光


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月28日に、富士通は2019年03月27日に、現地法人・韓国富士通(Fujitsu Korea Ltd.)と韓国の国内線空港14港で、世界初となる手のひらの静脈を用いた本人認証を導入したと発表した。

韓国空港公社韓が管轄する韓国国内線国国内線の全14空港、金浦、金海、済州、大邱、清州、蔚山、光州、麗水、務安、襄陽、原州、群山、泗川、浦項空港。そのうち、金浦、金海、済州、大邱、清州、蔚山、光州、麗水で登録可能になった。

https://time-az.com/main/detail/68025

事前に手のひらの静脈情報を登録することで、チェックイン後の搭乗者確認時にゲートに手のひらをかざすだけで本人確認が可能となる。

これまで空港職員が目視で行っていた住民登録証など、国民IDカードを照らし合わせる本人確認が必要なくなるため、精度向上だけでなく対応時間の短縮も見込まれる。

韓国では国内線を利用する際、満14歳以上の利用者には搭乗前の本人確認が義務付けられている。

韓国空港公社によると、国内線の利用者は年間計3,200万人に上るが、本人確認の混雑解消が課題となっていた。

IDカードを持っていない人の搭乗拒否も防げるため、顧客サービスの向上も期待できる。


マッチングApp、インドで著名人活用したPR事業を開始。

2019-04-02 17:26:15 | 人物


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月27日に、マッチングAppの運営などを手掛ける東京都渋谷区のマーケット・ドライブ(Market Drive)は、インド子会社のムスビ・マネジメント(Musubi Management)が、2019年03月25日にインドの著名人(インフルエンサー)を用いたマーケティングサービスの提供を正式に開始したと発表した。インド展開を試みる日本企業や日本ブランドのマーケティングを手掛ける。



https://time-az.com/main/detail/68024
ムスビには動画サイト「ユーチューブ」や写真共有アプリ「インスタグラム」などインターネット上の交流サイト(SNS)で人気を集めるインドのインフルエンサー30人以上が所属する。企業は、インドで流通させたい商品やサービスをインフルエンサーの動画や交流イベントを通して周知することができる。


オーストラリアの10年国債利回り、さらに低下、株式市場も暴落。

2019-04-02 16:52:15 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月27日に、オーストラリアの経済新聞「AFR(The Australian Financial Review/オーストラリアン・ファイナンシャル・レビュー)」は2019年03月26日に、オーストラリアの10年国債の利回りが、先週2%を割り込んでからさらに1.76%まで低下し、歴史的な低水準に落ち込んでいると報告した。

https://time-az.com/main/detail/68023

経済成長が世界的に低迷し、RBA(Reserve Bank of Australia/オーストラリア連邦準備銀行)が金利引き下げを免れられないとみていることが背景にあると伝えている。

2019年03月25日には国内の銀行株の売りが進み、ASX(Australia Stock Exchange/オーストラリア証券取引所)の主要指標であるS&P/ASX200は前日比で1.1%下落し、今年2番目の安値を付けていた。

オーストラリアの10年国債利回りが最初に2%を下回ったのは、インフレの見込みが弱く、石油生産企業が価格戦争を引き起こしていた2016年のことだった。

米国では2019年03月22日に、3カ月物国債の利回りが10年物の利回りを上回る「長短金利逆転」が発生。景気後退の兆候とされることから、投資家心理が悪化し、世界的な株価の下落につながっているという。

ASXでは市場損失額としてA$(豪ドル)205億(約1兆6,080億円)が消失。

銀行株は2019年03月25日に一斉に下落し、それぞれANZ(Australia-New Zealand Bank/オーストラリア・ニュージーランド銀行)が2.3%、ウエストパック銀行(Westpac Bank)が1.5%、CBA(Commonwealth Bank of Australia/コモンウェルス銀行)は0.9%、NAB(National Australia Bank/ナショナル・オーストラリア銀行)が0.9%の下落となった。

2019年03月26日のS&P/ASX200の終値は、6130.6ポイントと前日比0.1%高で引けた。
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クラウドクレジット、インドネシア小水力発電の貸付開始。

2019-04-02 15:44:18 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月27日に、貸し付け型クラウド・ファンディングを手掛ける東京都中央区クラウドクレジット(Cloud credit)は2019年03月26日に、「インドネシア小水力発電支援ファンド」シリーズの販売を開始したと報告した。

貸付先は地場の発電事業者A社(社名の公表は来月以降)。クラウドクレジットにとって初の小水力発電建設支援ファンドで、希望者は同社のウェブサイトから投資できる。

https://time-az.com/main/detail/68022

ファンドは、A社が手掛ける北スマトラ州フンバン・ハスンドゥタン県の水力発電所の建設資金に充てる。募集金額は1,000万円。1万円単位で投資を受け付ける。運用期間は4月から19カ月。表面利回りは6.9%。

この発電所事業の総事業費はUS$2,800万(約30億8,600万円)。この事業のために設立された特定目的社が運営を行う。A社が51%、日系企業が49%を出資している。2018年5月に着工し、19年12月の完工を予定している。

事業は日本とインドネシアの両政府による温室効果ガス削減の2国間クレジット制度(JCM)が採択され、特定目的会社は約半年をめどにUS$180万の補助金を受け取る予定。

ファンドで調達した資金は、補助金を受け取るまでのつなぎ資金として充当、さらに補助金はファンドの返済原資となる。


ソフトバンクグループ傘下SBイノベンチャー、日本食の輸出支援開始。

2019-04-02 15:08:18 | 食品


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月29日に、ソフトバンクグループ傘下で新規事業を手掛ける東京都港区のSBイノベンチャーは2019年03月25日に、日本食の輸出支援プラットフォーム「ウマミル(umamil)」の提供を開始したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/68021

まずは日本の食品メーカーにシンガポールへの輸出機会を提供する。

「ウマミル」は、「日本の全ての食品メーカーが輸出に挑戦できる場をつくる」をコンセプトに、日本の食品メーカーや生産者と、海外の食品商社や飲食店、小売店などをつなぐプラットフォームとして作られた。



日本の食品メーカーは自社商品の情報や画像を無料で掲載でき、海外の食品バイヤーは商品の購入前にサンプル品を無料で取り寄せられる。

海外への輸送や関連手続きはSBイノベンチャーが代行するため、食品メーカーは国内事業者との取引と同様の手続きで海外へ輸出できる。

海外の食品バイヤーからの問い合わせや依頼にはSBイノベンチャーが対応し、食品メーカー側は英語でやり取りをする必要もない。

海外への輸出に必要な一連のプロセスをウマミル上で完結できるため、輸出完了までのコストも従来の10分の1以下に抑えることができるという。

第1弾としてシンガポールの食品バイヤーに同プラットフォームに登録してもらい、日本の食品メーカーが同国に輸出できるようにする。


フィリピンの投資委員会、2019年01月〜02月は23%減。

2019-04-02 13:17:07 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月29日に、フィリピンのBOI(Board of Investments/投資委員会)は2019年03月28日に、2019年01月〜02月の投資認可額が前年同期比23%減の1,017億2,000万ペソ(約2,121億円)だったと発表した。

外国からの投資が15.6倍の109億2,600万ペソと、前年同期比で1,456%伸びた一方、大半を占める国内企業の投資が落ち込んだ。

https://time-az.com/main/detail/68020

2019年01月の投資認可額は前年同月比91%増の979億ペソと、通年で過去最高を記録した2018年の勢いを維持する好調なスタートとなったものの、2019年02月が伸びなかった。

ロドルフォ(Ceferino S. Rodolfo)貿易産業次官は、電力分野を中心に認可手続き中の複数の案件があると指摘し、2019年03月には認可額が急増するとの見通しを提示。今年通年の目標である1兆ペソの達成は可能と述べた。
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オーストラリアのトヨタ、3車種でハイブリッドタイプ投入。

2019-04-02 12:18:03 | 人物


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月29日に、カーアドバイス(CarAdvice)は2019年03月26日に、トヨタ・オーストラリア(Toyota Australia/豪トヨタ)が年内に、ハイブリッドモデルの新車3車種をオーストラリア市場に投入する。

SUV(Sport Utility Vehicle/スポーツタイプ多目的車)の「RAV4」と「カローラ」セダンはすでに決まった。残りの車種については現時点で公表されていないと伝えたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/68019

また、来年半ばまでに4車種目となるハイブリッドモデルを発売することも検討中だと伝えている。

有力候補と見られるのは、小型SUVの「C-HR」と次世代の大型SUV「クルーガー(KLUGER)」。

このほか、ハッチバック車「ヤリス(YARIS)」については、次世代モデルが来年半ばまでに投入される見通し。

オーストラリアでは、トヨタのハイブリッドモデルの販売台数が伸びている。セダンの「カムリ(CAMRY)」は半分以上がハイブリッド車である。ハッチバックの「カローラスポーツ(COROLLA SPORT)」では3割を占める。「RAV4」が投入された場合、販売台数の2割がハイブリッドモデルになると見られると伝えている。