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世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

フランドルの画家アントニー・ファン・ダイクが生まれた。

2019-03-22 23:43:46 | 人物


ArtDailyは2019年03月22日に、フランドル・バロックの画家で、イギリスの主要な法廷画家になったアーティストであったアントニー・ファン・ダイク卿(Sir Anthony van Dyck/1599 - 1641)が、1599年03月22日に ベルギーのアントワーペン(Antwerpen)で生まれたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/63672

アントニー・ファン・ダイク卿の作品は、師のピーテル・パウル・ルーベンス(Peter Paul Rubens/1577 - 1640)のほか、イタリア人画家ティツィアーノ・ヴェチェッリオ(Tiziano Vecellio/1488? - 1576)らヴェネツィア派の画家の軽妙な筆致と華麗な色彩の影響が見られる。

アントニー・ファン・ダイクは、1627年にイタリアからいったん帰国後、1632年にはイングランドに渡り、イングランド国王チャールズ1世(Charles I of England)の主席宮廷画家となり、チャールズ1世とその家族の法廷の肖像画は、リラックスし、エレガントに描かれ、彼は、次の150年間の支配的な影響力のあることが必要な肖像画として、最も有名である。

彼は、図案家として、聖書と神話を主題として、表示された目立った施設にもペイントし、水彩絵の具とエッチングの重要な革新者であった。

ArtDailyが2018年03月22日に公開した写真は、ロンドンの中心部にあるサザビーズ(Sotheby's auction house)で、『古いマスターの絵画と、早期英国絵画、図面&水彩画(Old Master Paintings and Early British Paintings, Drawings & Watercolours)』の競売場で2009年07月03日金曜日に、オークションの前に写真家が、競売用の写真を撮影のためにアントニー・ファン・ダイクによる作品を、保持する労働者。

今回公開された写真は。イギリスのチャールズ1世によって委託されました自画像。


シンガポール金融管理庁、1年半で42の金融機関に罰金!

2019-03-22 22:03:39 | 犯罪と裁判


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月21日に、MAS(Monetary Authority of Singapore/シンガポール金融管理庁)は2019年03月20日に、2017年07月から18年12月までに不正行為などで42の金融機関に総額S$(シンガポール・ドル)1,680万(約13億8,600万円)の罰金を科したと発表した。

https://time-az.com/main/detail/67924

これにはマネーロンダリング(Money laundering/資金洗浄)対策に違反したとして、2018年03月にイギリスのスタンダード・チャータード銀行(Standard Chartered Bank)とスタンダード・チャータード・トラスト(Standard Chartered Trust)に支払いを命じたS$640万が含まれる。

MASによると、同期間には虚偽の取引を巡って1人が裁判で有罪判決を受け、16週間の禁錮刑を言い渡された。

またインサイダー取引などの3件では、総額S$69万8,000の民事制裁金が科されている。19人は金融業界での就労を禁止され、223の個人や金融機関、仮想通貨取引所などに警告書が出されたという。

2018年末時点でMASが調査を進めていた不正行為の内訳を見ると、インサイダー取引が14件で最多。虚偽の取引が13件でこれに次ぐ。このほか、情報開示が8件、詐欺が2件だった。

日本も詳細に金融業界での不正行為の取り締まり実績を公表しているが、一般の人にもわかりやすいかといえば、シンガポールほどではない。

基礎教育として、デザインを教えられていないことが、一目瞭然である。
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シンガポール、世界都市の生活費ランキング、6年連続トップ!

2019-03-22 20:06:20 | 経済

アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月20日に、イギリスの経済誌「The Economist(エコノミスト)」の調査部門EIU(Economist Intelligence Unit/エコノミスト・インテリジェンス・ユニット)が2019年03月19日発表した2019年版「世界主要都市の生活費ランキング(Worldwide Cost of Living 2019)」で、シンガポールが生活費の高さで6年連続首位になった。ただ今年は初めて香港、フランス・パリとトップの座を分け合っている。

https://time-az.com/main/detail/67923

EIUは30年以上前から同ランキングを公表してきた。首位に3都市が並んだのは今回が初という。パリは前年の2位、香港は4位からそれぞれ順位を上げた。

4位はスイス・チューリヒ。5位はジュネーブと大阪が分け合った。大阪は前年の11位から大きくランクを上げている。このほか韓国・ソウルが7位で、上位10都市中4都市をアジアが占めた。

昨年は上位10都市に米国の都市は入っていなかったが、今年はニューヨークがソウルなどと並んで7位、ロサンゼルスが10位に付けた。昨年はそれぞれ13位、14位だった。EIUによると、昨年に米ドル相場が上昇した影響が大きい。

2019-03-14---駐在員の住宅賃貸費、クアラルンプール月平均US$1,621。
2019-01-29---シンガポール、14年連続で住みやすい都市ランク世界首位。
2017-01-01---フィンランドで、月約7万円無条件支給。フィンランド「BI」試験!
2016-06-09---生活費インフォグラフィック!物価の高いイギリスを逃げ出すか?
2017-01-16---世界の富裕層上位8人の資産は、下位506億7500万人の資産額と同額!
2016-06-05---スイスは、基本的な収入保障について投票することを設定。
2016-06-05---スイスは、有権者の約78%が、無条件で基本的な収入提案を拒絶!
2016-05-14---毎月28万円の所得保障。スイスで国民投票。
2016-01-30---スイスは世界で初めて、1ヶ月あたり全国民に£1,700を保証する国になる!?
2016-01-20---これが、世界で一番良い国!
2016-01-20---不均衡は、生きるために不可避の事実であるか?
2016-01-18---現在、ちょうど62人が、世界中の富の半分を所有している。
2015-12-26---オランダの都市は、『基本的な収入』を市民に支払う。

グラブ・マレーシア、配車キャンセル料最大5リンギ徴収。

2019-03-22 18:49:26 | ロジスティクス


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月20日に、東南アジアの配車サービス大手グラブ・マレーシア(Grab Malaysia)は、2019年03月25日から乗客側の事情による配車キャンセル料(Dispatch cancellation fee)として、3~5リンギ(約82~137円)を徴収すると発表した。

https://time-az.com/main/detail/67922

キャンセル料の徴収対象となるのは、「配車手配から5分以降のキャンセル」「運転手到着後、5分以内に乗車しなかった場合」の2種になる。

マレーシアの新聞「スター(Star/電子版)」によると、配車サービスの種類によってキャンセル料は変化する。
キャンセル料はアプリ内の電子財布「キャッシュ・ウォレット」に課金され、残高から引き落とされる。

現金払いの場合は、次回の乗車料金に加算される。

ただし、予約時に到着予定時刻から10分以内に運転手が到着しなかった場合は、キャンセル料は免除される。


カンボジアの日系サタパナ銀行、資本金US$3000万追加。

2019-03-22 17:38:39 | 銀行


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月20日に、カンボジアの日系サタパナ銀行(Sathapana Bank)は2019年03月18日に、資本金をMIA(MARUHAN Investment Asia Pte. Ltd.)からUS$3,000万(約33億円)追加したと発表した。既存事業の拡大や新規事業の開発などを強化していくと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67921

NBC(National Bank of Cambodia/カンボジア中央銀行)から、サタパナ銀行の資本金は、追加分を含めUS$1億5,000万まで増加について、2019年03月15日に正式認可を得た。

サタパナ銀行は2016年04月に、パチンコチェーンなどを手掛けるマルハン(MARUHAN)のカンボジア子会社マルハンジャパン銀行(MARUHAN Japan Bank)とカンボジアの小口金融大手サタパナ(Sathapana)が統合し、商業銀行として誕生した。

小口金融が主体だったため、商業銀行が提供するサービスの開発は遅れていたが、2018年09月にはスマートフォンなど向けのモバイルAppを導入。ダウンロード件数は約1万2,000回に上っている。

2019-01-15---カンボジアの日系サタパナ銀行、クレジットカードの発行開始。


ミャンマー、2018年10月~2019年01月の対日貿易額、US$6億超。

2019-03-22 16:04:16 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月20日に、ミャンマー政府系英字紙「グローバル・ニュー・ライト・オブ・ミャンマー(The Global New Light Of Myanmar)」が2019年03月19日に、ミャンマー商業省(Ministry of Commerce of Myanmar)によると、2018年10月~19年01月の対日貿易額はUS$6億2,846万米(約699億円)だった。

日本への輸出額がUS$4億6,160万に達し、日本からの輸入額はUS$1億6,680万にとどまったと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67920

対日貿易黒字額は、US$2億9,480万米ドとなった。
日本への主な輸出品は、縫製品、水産品、コメ、黒ゴマ、ゴムなど。
日本からは、機械類や電子機器、肥料、化学品、医薬品、自動車などを輸入した。

日本とミャンマーの貿易額は、2015年度(15年04月~16年03月)はUS$18億4,000万、2016年度はUS$20億、2017年度はUS$19億2,000万、2018年04月~09月はUS$10億だった。ミャンマーは2018年、政府機関などの会計年度をこれまでの04月~03月から10月~09月に変更した。

2018-11-08---ミャンマーのラカイン深海港の枠組み合意。
2018-10-10---ミャンマーの外資規制緩和で、商業省がイオンを認可。
2018-08-17---ミャンマー、ドル高で、砂糖・燃油の再輸出認可を一時中止した。
2018-08-13---ミャンマーで違法な右ハンドルなどの車両輸入、29社で確認!
2018-05-31---ミャンマー政府、6月に中国の雲南省と国境貿易協定締結。
2018-04-25---韓国が、自動車輸出拠点として、ヤンゴンで工業団地計画。
2018-04-16---ミャンマー、日本との貿易額、2017年度はUS$15億6000万に減少。
2017-11-09---ミャンマーの国境貿易、2017年04〜10月でUS$2億6,000万減。
2017-10-23---JICA、ミャンマーの人材育成強化へ政府と新たな署名。

2019年02月の訪日韓国人、1%増加、過去最高。

2019-03-22 14:50:45 | 観光


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月20日に、JNTO(Japan National Tourism Organization/日本政府観光局)が2019年03月19日に、2019年02月に日本を訪れた韓国人客数は前年比1.1%増の71万5,800人(推計値)だったと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67919

02月基準で過去最高を記録。地方便を含む新規就航や増便などが寄与した。

2019年01~02月累計は149万5,200人と前年同期比で1.1%減少。中国人客(147万8,000人)を上回りトップとなった。

2019-02-20---2019年01月の訪日韓国人、3.0%減、過去2番目水準。
2018-12-14---訪日外国人旅行者、3000万人突破。
2018-09-19---2018年08月の訪日韓国人、2カ月連続減少!
2018-02-21---2018年01月の訪日外国人、9.0%増の250万1500人。
2018-01-16---2017年の訪日韓国人714万人、過去最多!
2017-09-20---2017年08月の訪日韓国人35%増、月間最多!

2019年02月の訪日中国人、1%増の72万人。

2019-03-22 14:30:12 | 自動運転


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月20日に、JNTO(Japan National Tourism Organization/日本政府観光局)が2019年03月19日に、2019年02月に日本を訪れた中国人旅行者数が前年同月比1%増の72万3,600人(推計値)だったと発表したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67917

伸びは前月の19.3%増から大幅に鈍化したものの、訪日者数は02月としては過去最高を記録し、国・地域別でトップに立った。

2019年01~02月の累計では前年同期比9.6%増の147万8,000人。国・地域別ではトップの韓国(149万5,200人)に次ぐ2位につけている。

JNTOは2019年02月の中国市場について、クルーズ船の寄港数は減少傾向にあるものの、2019年01月から始まった個人ビザ(査証)の条件緩和と航空座席供給量の増加もあって、訪日者数が前年同月を上回ったと説明した。

2019-02-20---2019年01月の訪日中国人、19.3%増の75万人。
2019-01-16---2018年の訪日中国人は過去最高、800万人突破!
2018-12-14---訪日外国人旅行者、3000万人突破。
2018-10-19---ビザなし制度悪用し、クルーズ船で入国後、171人失踪。観光難民?
2018-10-16---ついに、この時代が来た!訪日中国人が09月に、5年ぶりの減少!
2018-09-19---訪日中国人伸び率が激減している。
2018-07-18---2018年06月の訪日中国人、29%増で、上半期でトップ!
2018-05-17---2018年04月の訪日中国人、29%増の68.3万人。
2018-04-18---2018年03月の訪日香港人、イースターが貢献し、19%増。
2018-04-18---2018年03月の訪日中国人、同月過去最高の59万人!
2018-03-20---2018年02月の訪日中国人、春節効果で4割増!
2018-01-16---2017年の香港訪日客、過去最高の223万人。
2018-01-16---2017年の訪日中国人、15%増の735万人。過去最高を更新。
2017-12-20---2017年01月〜11月、香港訪日客200万人の大台突破!
2017-12-20---2017年01月〜11月、訪日中国人、通年の過去最高更新!
2017-09-20---2017年08月の訪日中国人、初の単月80万人突破。
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EUのEC、「独禁法違反」 でGoogleに1900億円制裁金。

2019-03-22 12:01:40 | 犯罪と裁判


日本経済新聞 電子版は2019年03月20日に、EU(European Union欧州連合)のEC(European Commission欧州委員会)は2019年03月20日に、米国もアルファベット(Alphabet)傘下のGoogleに14億9000万ユーロ(約1900億円)の制裁金を払うよう命じたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67916

2006年から2016年にかけてインターネット広告事業でEU競争法(独占禁止法)に違反したと判断した。

Googleの同法違反認定は3度目。EUはIT分野の巨人企業の取り締まりを強めており、日本や米国でもデータ寡占への警戒が広がっている。

EUで競争政策を担うマーガレット・ベステアー(Margrethe Vestager)欧州委員は2019年03月20日に、記者会見でGoogleを「競争を制限するような契約を結ぶことで、ネット広告分野での支配的な地位を固めてきた。」と断じた。



とくにGoogleの場合、ルールを変更して、がんじがらめにし、さらにGoogleが全て利用できるように縛る!
これは、日本のヤクザの手法に似ている。

また、自分のプライバシーをコントロールしようとすると、会員になることを強要し、会員になると、Googleが全て利用できるように縛る!

個人の情報管理を、会員に限るというのは、会員にならなければ、個人情報がGoogle自由で、管理もさせないことになる。これは違法である。

ECが、競争法違反と認定したのは、利用者が入力する検索キーワードに連動した広告を表示する「Google AdSense」での行為で、Googleは自社サイトだけではなく、ブログや旅行情報サイトなどといった第三者のサイトに同じ仕組みを使った広告を載せるビジネスで収益を得ている。

Googleのお膝元の米国でも、民主党から米大統領選に立候補を決めたエリザベス・ウォーレン上院議員がGoogleやFacebookなど「GAFA」と呼ばれるIT巨人企業の「解体」を公約に掲げた。

独禁法の適用が緩い米国でも、Googleなどには厳しい目が向けられ始めている。

とくに、重要なこととして、「GAFA」が閉鎖をしたときは、すべての閉鎖先の情報を完全に削除すべきと言える。
勝手に閉鎖し、データだけは保持するという、餓鬼のわがままなような行為は、言語道断である。

とくに、閉鎖の判断を自社内もルールというが、実に身勝手なルールで、何も明確化されていない。
素人が、法律を弄んでいる。

それは、ヨーロッパで起こった、文字の読めない人に違法行為を文字で説明し、違反したと言って罪人にした時代を思い出す。これはドイツのゲシュタポより重罪である。ドイツのゲシュタポにはルールがあった。


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インドの業界が、イラン産鉄鋼の禁輸を政府に要望。

2019-03-22 10:38:29 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月19日に、インドの経済新聞「エコノミック・タイムズ(The Economic Times/電子版)」は2019年03月18日に、ISA(Indian Steel Association/インド鉄鋼連盟)が政府に対し、UAE(United Arab Emirates/アラブ首長国連邦)経由でイラン産とみられる鉄鋼の輸入が急増しているため、CAATSA(Countering America's Adversaries Through Sanctions Act/対イラン制裁)に基づいて、イラン産の鉄鋼の禁輸措置を求めていると伝えたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67914

イランからの鉄鋼の輸入は米国の対イラン制裁に抵触し、米国によるインドへの報復を誘発する可能性がある。

ISAによると、イラン産とみられる鉄鋼の輸入が増えたのは米国による対イラン制裁が再発動してからで、UAEからの2018/19年度(18年4月~19年3月)の輸入量は23万4,000トンと、2017/18年度の2倍、2016/17年度の4.9倍に達する見通しだという。

一方、2018/19年度はイランからインドへの直接的な鉄鋼の輸出は確認されていない。