世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

イギリスの彫刻家で、イラストレーターのアンソニー・カロが生まれた。

2019-03-08 23:39:10 | 人物


ArtDailyは2019年03月08日に、工場で『見つけられた』産業のオブジェクトを使って金属の集合より特徴付けられているイギリス抽象的彫刻家であったアンソニー・アルフレッド・カロOM CBE卿(Sir Anthony Alfred Caro OM CBE/Anthony Caro/1924 - 2013 )は1924年03月08日に、イギリスのニューモールデン(New Malden)でユダヤ人の家族として生まれた3人の子供の中で、最も年下の子供であったと報告した。

https://time-az.com/main/detail/63507

彼のスタイルは現代主義者の学校で、彼の初期のキャリアにおいて、1950年代にヘンリー・ムーア(Henry Moore)のアシスタントとして働いたとき、モダニズムに遭遇した。

1960年代初頭にアメリカの彫刻家デビッド・スミス(Roland David Smit/1906 - 1965)に紹介された後、彼は以前の比喩的な仕事を放棄し、I-ビーム、鋼板、メッシュなどの鋼片を溶接またはボルトで固定することによって彫刻を組み立て始めた。

彼は、その世代の最も偉大なイギリスの彫刻家として賛美された。

今回公開された作品は、アンソニー・カロ(Anthony Caro)による紙のようなスチール(Paper Like Steel)のインストレーション。


シンガポールの南洋大、世界初の自動運転電気バス披露。

2019-03-08 21:37:35 | ロジスティクス


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月06日に、シンガポールのNTU(Nanyang Technological University/南洋工科大学)は2019年03月05日に、LTA(Land Transport Authority/陸上交通庁)、スウェーデンのバス製造大手ボルボ・バシズ(Volvo Buses)と共同で開発した、世界初となる自動運転型の大型電気バスをお披露目したと報告した。

NTUは2016年10月、LTAと自動運転バスの技術開発で提携すると発表していた。

https://time-az.com/main/detail/67773

全長12m、最大80人乗りの最新電気バス「ボルボ7900」は、自動運転を制御するAI(Artificial Intelligence/人工知能)システムや、GPS(Global Positioning System/Global Positioning Satellite/衛星利用測位システム)、センサーやレーザー光で周囲の物体を検知する「ライダー(LIDAR)」などを搭載している。AIシステムは、サイバーセキュリティー対策も講じており、安全性、信頼性の高い車両運用を目指す。

最初の1台は近く、最先端技術の研究施設が集まるNTU内の「スマートキャンパス(Smart campus)」で試験走行を開始する。その後、公道試験に進む予定になっている。2台目は、公共交通運営大手SMRTのバス車両基地で試験走行を実施する。

AirAsia、今度は米国でVC創設。

2019-03-08 20:52:53 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月06日に、マレーシアのCC(Low-cost carrier/格安航空会社)のエアアジア・グループ(AirAsia Group)は2019年03月05日に、傘下にVC(Venture Capital/ベンチャーキャピタル)「RedBeatCapital(レッドビートキャピタル)」を創設すると発表した。

https://time-az.com/main/detail/67772

米系VC500スタートアップス(VC 500 Startups)と提携し、「旅行・ライフスタイル」「物流」「金融テクノロジー」に加えて、AI(Artificial Intelligence/人工知能)、IoT(Internet of Things/モノのインターネット)、サイバーセキュリティー(Cyber security)などのデジタル分野の企業に出資する計画。

米国サンフランシスコを拠点に、今年中に事業を開始する。

エアアジア・グループの最高経営責任者(CEO)トニー・フェルナンデス(Tony Fernandes/Tan Sri Anthony Francis "Tony" Fernandes)は、声明で「旅行分野でのテクノロジーを開発する、将来性のある企業を求めている。」とコメントした。

トニー・フェルナンデスは、航空では利益を産むのは難しいと言うことか、仮想通貨技術を使った資金調達「ICO」を導入したり、今回はVCに積極的に参加している。
しかし、かなり危険な賭けである。

2019-02-21---マレーシアのAirAsiaX、2018年通期決算は赤字に転落。
2018-12-24---AirAsia、米社に25機売却し、リース契約。
2018-11-21---マレーシアのAirAsiaX、2018年07~09月期も赤字!
2018-05-24---AirAsia、第1四半期、四半期ベースで過去最高益。
2018-04-27---AirAsia、第1四半期の乗客数は16%増。
2018-04-02---仮想通貨技術を使った資金調達「ICO」が、新しい段階を迎えた!
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カンボジアで、中国人によるネット犯罪増加。

2019-03-08 19:46:04 | 犯罪と裁判


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月06日に、カンボジアの新聞「クメール・タイムズ(Khmer Times/電子版)」は2019年03月05日に、カンボジア内務省移民局(The General Department of Immigration)は、インターネットを利用して詐欺や違法賭博を行った容疑で、2018年に中国人403人、マレーシア人48人を逮捕したことを明らかにした。中国人の逮捕者は、前年から100人以上増加したと伝えたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67771

移民局は2014年~2018年に、93カ国・地域出身の1万4,909人を国外退去処分とした。
このうち1,649人は経済犯罪に関与したとされる中国人。
2017年には300人以上の中国人が強制送還された。

中国の王文天・駐カンボジア大使(Chinese Ambassador Wang Wentian)は2019年01月に、カンボジア当局との協力で、中国人による犯罪の取り締まりを強化する方針を示している。


MTN、US$10億の資産売却を見据え、デジタルドライブを計画。

2019-03-08 18:50:00 | モバイル・マネー


Mobile World Liveは2019年03月07日に、MTN Groupは、ボツワナ(Botswana)の合弁事業への出資を含めて、今後3年間で150億ZAR(US$10億)相当の資産を売却し、市場全体で新たなサービスを開始する計画を発表したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67770

広く報告されているように、そのポートフォリオの戦略的見直しの後、MTNはボツワナで最大手事業者Mascomの過半数株式をJVパートナーであるEconet WirelessにUS$3億で売却することに合意した。

その他の投資単位や売却予定投資については詳細が明らかにされていないが、同社はEC(E-commerce/電子商取引)およびタワーベンチャーに対する持分は非長期投資として特定されており、「長期的に売却される。」と述べた。

その様々な売却から調達された現金は、借金を減らすために使用される。

年次決算報告(annual results report)と一緒に発行された声明の中で、事業者は戦略的シフトは「リスクの低減、収益の向上、およびMTNの簡素化(reduce risk, improve returns and simplify MTN)」を目的としていると述べた。

CEOのロブ・シューター(Rob Shuter)は、利益の一部を処理するため、オペレータグループは「フィンテック、デジタル企業、卸売りに重点を置いている。」と述べた。

2019年後半には、MTNは音楽ストリーミング・サービスとインスタントメッセージング・アプリケーションを自社市場に投入する予定である。また、ナイジェリア(Nigeria)、アフガニスタン(Afghanistan)、スーダン()にモバイル・マネー・サービスを拡大し、南アフリカ(South Africa)でサービスを復活させることを予定している。

MTNの2018年の純利益は、いくつかの一時的な項目に続き、2017年の46億ZARから増加し、2018年には96億ZARとなった。

CEOのロブ・シューターは、「2018年に非常に心強い業績を達成し、成長の目標を達成しました。」「当社は、事業を展開している国における人口統計的配当の恩恵を受け続けており、市場は引き続き厳しい状況にありますが、引き続きインフレに先行してサービス収益の増加を目標としています。」と述べている。

2019-02-07---MTN、ウガンダのモバイル・マネー料金値上げ。
2018-10-31---MTN、モバイル・マネー目標のエッジに近い。
2018-09-24---MTNは、ウガンダでの支払いで爆発に期待!
2018-09-12---MTNの悲劇、マネー上のクラウド・ライセンスの進捗状況。
2018-06-13---MTNは、ナミビアMVNOで、モバイ・マネー・サービスを準備。
2018-04-27---MTNガーナのパイロットは、モバイル・マネー計算を自動化。
2018-04-11---MTNとEcobankの協定は、金融サービスの革命を爆進中。
2018-04-05---MTNは、ザンビアでマネー・ネットワークの拡張。
2018-03-12---MTNは、モバイル・マネーで南アフリカに帰ってくる。
2018-01-17---MTNは、ガーナのモバイル・マネー・サービスの範囲を拡張。
2017-10-03---Ecobankはモバイル支払い拡張のため、ビザとの取引に署名。
2017-05-04---MTNはモバイル・マネー収益の爆発を報告。
2017-02-16---MTNは、国内市場の新規マネー取引を見ている。
2016-09-16---また、南アフリカで、MTNがモバイル・マネーを閉鎖!
2016-09-07---MTN/MMIは保険パートナーシップを設定。
2016-08-08---MTNのモバイル・マネーは2016年前半でUS$1億に近づいた!
2016-03-21---オレンジのEcobankは、それらの地平線を拡張!
2016-03-03---MTNの難しい年に、モバイル財務は明るい場所。
2015-08-05---MTNはマネー公開を「優先事項」
2015-07-08---MTNスワジランドは、モバイル・マネー・サービスでエリクソンに申し出た。
2015-06-30---MTNは、エリクソン・モバイル・マネー・プラットフォームを採り入れる。
2015-06-17---Ecobankは、マスターカードのmPoSをアフリカで初公開。
2015-04-23---MTN銀行のモバイル・マネーは拡大。
2015-04-20---ボーダフォンとMTNは、モバイル・マネー・プラットフォームを相互接続。
2015-03-26---小売店をターゲットとするVerifoneが、MTNのパートナー。
2015-02-18---WorldRemitは、オペレータとパートナーシップ拡張でUS$1億を使用。
2015-02-05---オレンジはアフリカの銀行Ecobankの振替サービスを初公開。
2015-01-20---WorldRemitは、50カ国から入金可能で、110カ国を超える受領国に送金できる。
2014-12-02---MTNは国境を越える。
2013-10-02---Bharti、モバイル・マネーで、アフリカのエコバンクと提携。

インド、米国の特恵除外で報復関税導入も検討。

2019-03-08 17:44:31 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2019年03月07日に、インドのライブミント(Livemint/電子版)は2019年03月06日に、インド政府が、米国からの輸入品に報復関税を導入する可能性が高まっていることから、商工省の関係者は、政府として、全ての選択肢を検討すると述べていると伝えたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67769

米国政府が鉄鋼とアルミニウムの関税率を一方的に引き上げたことへの対応として、インド政府は2018年06月にアーモンドやリン酸といった米国からの輸入品に報復関税を導入する方針を固めていた。

対象となる物品の輸入額はUS$106億(約1兆2,000億円)前後。

だが、両国間で貿易協議が続く中、実際の導入は繰り返し先送りされてきた。

状況が変わったのは、米国政府が2019年03月04日に、インドをGSP(Generalized System of Preferences/一般特恵関税制度)の対象から除外する意向を示したためだという。

インド政府が期限を延長しなければ、報復関税は2019年04月01日に導入される。

インド政府の関係者は、米国との協議の継続に意欲を示している。

米国には、中国とは比較できないほど多くのインド人が重要ポストにいる。
彼らが騒ぐと、大変なことになる。

彼らは、ナレンドラ・モディ(नरेन्द्र दामोदरदास मोदी/Narendra Damodardas Modi)首相が初めて米国を訪ねた時、ロックスターの出現をテーマにした!

ほとんどの米国の大手企業にはインド人の重役がいる。
GoogleやマイクロソフトのCEOはインド人である。

中国とは、違う!

インドは、コモンウエルス(Commonwealth)の大国である。

アメリカがインドをいじめて、良いことは何もない!

トランプの甘さ露見!

2019-03-08 16:42:57 | 戦争と平和


日本経済新聞 電子版は2019年03月07日に、米国のドナルド・トランプ大統領(President Donald Trump)は2019年03月06日にホワイトハウスで記者団の質問に答え、北朝鮮が北西部・東倉里(トンチャンリ)のミサイル発射場の復旧を進めているとの情報について「本当にそうならとても残念だ。金正恩(キム・ジョンウン)委員長に失望するだろう。」と語った。

https://time-az.com/main/detail/67768



韓国に亡命した北朝鮮のロンドン駐在副大使テ・ヨンホ(Thae Yong-Ho)は2016年08月27日に、故金日成主席や故金正日総書記の時代にも北朝鮮は核開発を中断したことはないと言っている。

金正日政権の時は「朝鮮半島の非核化」を目指していると装いながら密かに核開発を続けていたと明らかにした。

金正恩の最大の狙いは、正式に核保有国と認められた上で、その立場から米国と新たな対話を開くことにある。

儒教の国で、弟が兄を殺したというのに、まだ、トランプ大統領は金正恩を信用しているのだろうか?

CSIS(Center for Strategic and International Studies米国戦略国際問題研究所)などが2019年03月05日に、2019年02月末の米朝首脳会談と相前後して東倉里の復旧を進めているとの分析を人工衛星写真に基づいて発表していた。

2019年02月末にベトナムの首都ハノイ(Hanoi)で開かれた米朝首脳会談は全面的な非核化を求めた米国に対し、一部の核施設の廃棄を提案した北朝鮮の間に大きな溝があり、合意文書の署名を見送った。

北朝鮮が今後、どのような出方をするかが注目される。

北朝鮮は核開発を中断したことはないと言う話の方が信用できる。

それに、金正恩は、トランプ大統領より、故金日成主席や故金正日総書記を信用している。

Google Mapsによれば、北朝鮮の北西部・東倉里(トンチャンリ)の西海衛星発射場には、KFC(ケンタッキー・フライドチキン)があると言う。

完全に、ノーベル賞に色気を出したトランプ大統領のアメリカをバカにしている!

北朝鮮の北西部・東倉里(トンチャンリ)の西海衛星発射場の緯度、経度
39°39'35.7"N 124°42'20.3"E
または、
39.659911, 124.705642



2017-02-13---朝鮮の金正男 マレーシアで殺害!?
2016-12-27---脱北外交官が初会見で、来年は核開発の「絶好のタイミング」と認識。
2016-08-19---今度は、北朝鮮で不正資金を管理していた高官が欧州で失踪!
2016-08-17---北朝鮮のロンドン駐在副大使、韓国に亡命!
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爆薬、プラスチック製拳銃、覚醒剤製造の元大学生に不定期刑求刑。

2019-03-08 14:57:25 | 犯罪と裁判


毎日新聞2019年03月07日に、高性能爆薬やプラスチック製拳銃、覚醒剤を製造したなどとして、爆発物取締罰則違反などの罪に問われた名古屋市緑区の19歳の元大学生の少年に対し、検察側は2019年03月07日に、名古屋地裁(神田大助裁判長)の公判で懲役3年以上6年以下の不定期刑を求刑したと報告した。

弁護側は刑事罰を不適当として、審理を家裁に移送すべきだと訴え、結審した。

https://time-az.com/main/detail/67767

判決は2019年03月25日に下される。

少年は最終意見陳述で「前回の公判で裁判長から指摘を受け、自分に足りなかったものを考えた。止める力と、先のことを見ない考えの甘さだったと思う」と述べた。

起訴状によると、少年は、
▽2016年12月に高性能爆薬の過酸化アセトン(acetone peroxide/TATP)57.4グラムを製造
▽2017年02月に爆薬の四硝酸エリスリトール(ETN)を製造
▽2017年09月ごろに拳銃1丁を製造
▽2018年08月に覚醒剤0.612グラムを製造などとされる。

少年は、科学者としては優秀であったが、大人として、社会に対応していなかった。

このようなアンバランスが、典型的な少年犯罪とも言える。

このようなアンバランスは、Googleにもある。

2018-09-27---爆薬製造の大学生、「覚醒剤も作った。」
2015-05-19---中国で、元教授が薬物密造方法を有料で提供。
2013-12-03---米国下院は、3D印刷された銃を心配し、禁止することで評決。
2013-09-15---V&A博物館は、3D印刷された銃を表示する。
2013-05-06---3Dプリンターで作られた銃は、殺傷能力があるか?


Veon、ロシアの決済会社に出資。

2019-03-08 11:47:50 | モバイル・マネー


Mobile World Liveは2019年03月05日に、ビジネスウェブサイトVC.ruが報じたところによると、Veonはロシアの金融サービス・プロバイダNational Service Companyの完全所有権を取得するためにJVパートナーAlfa Bankを買収したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67766



この取引により、Veonはオンライとモバイル決済ブランドRuRuを完全に管理できるようになる。
取引の詳細は明らかにされていない。

National Service Companyは、2011年にパートナーによって設立された。
RuRuブランドは、P2P支払い、小売取引、携帯電話による送金、ロシア各地での交通機関の支払いなど、さまざまな金融サービスをオンラインと携帯電話を通じて行うことができる。

以前はMastercardと提携して、iOSとAndroidのモバイル・ウォレット・アプリケーションを運営していた。
これにより、小売向けのモバイル決済が可能になったが、この事業は2017年に中止された。

Veonが所有するBeeline、MTS、またはMegaFonを使用して携帯電話のアカウントから資金を移動するための支払いは、依然としてSMSを介して行うことができる。

OAG、航空会社と空港のOTP(オンタイム・パフォーマンス)公開。

2019-03-08 11:07:47 | 観光


世界で最も包括的なフライト・ステータスのデータベースを持つOAG Aviation Worldwideが2019年03月08日に、2019年2月のOTP(On-Time Performance/オンタイム・パフォーマンス)ランキングを発表し、PDFでダウンロードできるようにしたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/67765

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それは、ものすごい結果であった!