世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

ドイツの写真家ヴォルフガング・ティルマンスが生まれた。

2018-08-16 23:06:07 | 人物


ArtDailyは2018年08月16日に、ドイツの写真家ヴォルフガング・ティルマンス(Wolfgang Tillmans/1968 - )が、1968年08月16日にドイツのノルトライン=ヴェストファーレン(Nordrhein-Westfalen)州のデュッセルドルフ行政管区(Regierungsbezirk Düsseldorf)に属するレムシャイト(Remscheid)で生まれた。

https://time-az.com/main/detail/65457

彼の多様な作品は、彼の周囲の観察と、写真メディアの基礎に関する継続的な調査によって特徴づけられている。

彼日のインタビューでは、天文現象をきっかけに映像の世界に興味を持つようになったと語っているように、子供の頃から月面や太陽の黒点、日食などを観察・撮影していた。

今回公開された写真は、マレク・ククラ博士(Dr. Marek Kukula)とマラニー・バンデンブロック博士(Dr. Melanie Vandenbrouck)が、ヴォルフガング・ティルマンスの写真を見ているところである。
Photo: ©National Maritime Museum, London.


米国で、トランプ大統領が国防権限法案署名し、成立。

2018-08-16 22:02:00 | 戦争と平和


毎日新聞、朝日新聞などは2018年8月14日に、米国のドナルド・トランプ大統領(Donald Trump President)は2018年8月13日に、2019会計年度(18年10月〜19年9月)に戦費を含め計US$7160億(約80兆円)の国防予算を計上するNDDA(H.R.5515 - John S. McCain National Defense Authorization Act for Fiscal Year 2019/国防権限法案 2019)に署名し、国防権限法は成立したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/65456

NDAAは「ジョン・マケイン国防権限法」と、トランプ大統領批判で知られ、療養中の上院議員マケインの名称が付けられている。

トランプ大統領は署名式でマケインの名前には言及しなかったが、「近代史において、米軍や兵士に対する最も重要な投資。」と述べた。

米国メディアによると、国防予算はこの9年間で最大規模。

また、兵士の給与や福利厚生を充実させるとアピールした。
さらに、「(オバマ前政権では)ひどい削減が続いたが、我々は今こそ米軍を再建する」と述べた。

今回の国防権限法でも貿易問題や南シナ海問題で中国への厳しい姿勢を際立たせ、中国情報通信大手の機器使用を禁じたほか、中国などへの技術流出を食い止めるため、海外企業の投資を審査する「CFIUS(Committee on Foreign Investment in the United States/対米外国投資委員会)」の権限を強める規定も盛り込んだ。多国間軍事演習である「RIMPAC(Rim of the Pacific Exercise/環太平洋合同演習/リムパック)」については、中国が南シナ海の軍事拠点化をやめない限り、参加を禁じると明記した。

一方、中国と対照的に、台湾との防衛協力を強化する方針を打ち出し、軍事演習の促進を盛り込んだ。3月に成立した台湾旅行法に基づき、米・台湾防衛当局者の相互訪問も明記した。

銀行口座を持たない10億人の農民と、アフリカ金融革命。

2018-08-16 21:07:54 | ロジスティクス


「人類最後のフロンティア」アフリカ大陸。

Forbes JAPANは2018年08月15日に、2050年にその人口は25億人に達し、数年以内にアフリカ大陸は世界の中で最も注目される市場になると報告した。

中国やインド、東南アジアのような巨大マーケット発展の歴史を考えると人口成長には経済の成長が常に伴ってきた。

現在アフリカでは、人口313万人が暮らすケニアのナイロビ(Nairobi, Kenya)や、2100万人のナイジェリアのラゴス(Lagos, Nigeria)のような大都市が生まれ、その高さを競うように日々続々と高層ビルが建設されている。

https://time-az.com/main/detail/65455

しかし、少し都市を離れるだけで、安定的な電気供給も、水も、銀行もないような地域が広がり、そこに全人口の約80%が農業を営みながら生活している。それが今のアフリカの真実である。

だがそのような環境下の人々も、1人1台スマートフォンやフィーチャーフォンを持っている。
つまり生活に不可欠な電気や水のようなインフラ、テレビ・洗濯機といった生活を豊かにする機器よりも先に、携帯電話を基軸にしたテクノロジーが普及している。
それがアフリカスタートアップにとってのビジネス機会であり、先進国とも過去の発展途上国とも全く違うイノベーションが期待されている。

そこで使えないモバイル・マネーでは無意味である。

アフリカ大陸への期待を表す言葉「リープフロッグ(Leapfrog)」とは、新興国の発展において先進国同様の段階的な進化を踏むことなく、途中の段階を全て飛ばして最先端に到達することを意味する。まさに向かっているとという。

アフリカで、モバイルからAI、IoT、ブロックチェーンの時代になり、これらの組み合わせによってどのような世界が実現されていくのか、まさにのリープフロッグ現象が現実に起こっている。

私がアフリカに行った時、そしてケニアで2008年にSafari.comのM-Pesaがモバイル・マネーとして登場した時、リープフロッグ現象が起こった。

最も驚いたのは、携帯電話の無線領域以外で、モバイル・マネーの取引をする時、彼らは携帯電話同士をケーブルでつないでお金をやりとりし、携帯電話回線のあるところで清算していた。

これは、私にとって奇跡に近かった。

それは、技術的にApple Payより進化していた。

「アフリカ金融革命(African financial revolution)」は、現実で開発されている。
アフリカの面積は、アメリカと中国とヨーロッパをたしたより大きい!

「健康的な日焼け」はあり得ない?!

2018-08-16 19:51:48 | 健康


もう秋、今更言っても遅すぎるが、Forbes JAPANは2018年08月15日に、「日焼けによる実質的なメリットはない。日焼けはただDNAに損傷を与え、結果としてシワを増やすだけだ。日焼けスプレーを使用する以外に、“健康的な日焼け"はない。」と言った。

https://time-az.com/main/detail/65454

太陽の光を浴びると、気分がよくなることは確かだが、それは、精神の安定に関わる神経伝達物質セロトニン(Serotonin)が分泌されるためで、また、日光は体内のビタミンD生成も助ける。

しかし、米国皮膚科学会フェローのキャロリン・ジェイコブ(Carolyn Jacob, Fellow of American Dermatology Society)は、日焼けが健康的ではないと断言する。

長年に及ぶ公衆衛生キャンペーンにもかかわらず、欧米では皮膚がんを発症する人が増え続けている。
1992〜2001年の間に、罹患率は2倍に上昇した。
米国では、1時間当たり平均1人が命を落としている。

皮膚がんは、早期に発見されれば治療が可能だが、10代後半までに1度でも水ふくれができるほどの日焼けをすれば、悪性黒色腫(メラノーマ)を発症する危険は2倍に高まる。

また、こうした状態を15〜20歳の間に5回以上経験すれば、リスクは80%高まるという。
日光は皮膚細胞のDNAに、さまざまな形で損傷を与える。

ほとんどの人にとって、これは手遅れである。

では、DNAの損傷は修復不可能か?

キャロリン・ジェイコブによれば、「日焼けで皮膚が炎症を起こしたときは、ビタミンCやEなどの抗酸化物質や、アロエベラ(Aloe vera)などの抗炎症作用のある成分を取り入れることで、細胞を鎮静化することができる。また、ヒドロコルチゾン(Hydrocortisone)を含むステロイド外用薬などは、処方箋なしで購入することができる。」

ただし、これらは皮膚のDNA修復を実際に助けるかどうか、ただ単に不快感を軽減したりするだけなのか、まだ明確な答えは出されていない。

なお、紫外線を浴びたDNAの修復に役立つ複数の酵素を含むとうたった高価な日焼け止めが販売されているが、商品の有効性を裏付けるエビデンス(evidence/証拠)は十分とは言えず、それらの酵素はいずれも、FDA(Food and Drug Administration/米国食品医薬品局)の認可を得ていない。

キャロリン・ジェイコブによれば、「短期間の断続的な日光への曝露は、毎日数分の曝露より有害だと考えられる。例えば、長期にわたってほとんど日光を浴びていない人が、あるとき5日間連続して日光にさらされることは、非常に危険だ。細胞が自己修復する時間が与えられないためだ。」と説明する。

しかし、全ての人にとって、手遅れである。

私のように、太陽に当たるのが嫌いで、海に行くのも嫌いでも、細胞が自己修復する時間が与えられないので、非常に危険だと言われた。

2012-08-10---海の種の死は、UVB増加によって引き起こされた。
2011-08-31---サンゴ礁から「日焼け止め錠剤」を開発中!


カンボジアの総選挙最終結果を公表。

2018-08-16 18:19:21 | 政治


カンボジアの新聞「プノンペン・ポスト(The Phnom Penh Post)」は2018年08月16日に、カンボジアの政治における前例のない状況で、2018年07月29日の国民総選挙の公式結果は、CPP(Cambodian People's Party/カンボジア人民党)が投票の76%を受け取った後、国会で125議席すべてを取ったと宣言したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/65453

水曜日に予備数字とあまり変わらない公式数字を発表したNEC(National Election Committee/国家選挙委員会)は、前回の計数が発表された72時間後の窓口で苦情はなかったと述べた。

与党CPPは、投票総額4,88万9,113票(総額の76%)を手に入れたが、王室のフンチペック(Funcinpec)党は2番目の37万4,510票であった。

ケン・ベアサナ(Khem Veasna)リーグのLDP(Democracy Party/民主化党)は3万9,364票で3位だった。

フン・セーン(Hun Sen)は昨夜、結果が発表された後、Facebookに「[結果は]人々がCPPのリーダーシップを信じていることを反映している。」と書き込んだ。

彼は選挙に参加した他の19カ国に感謝の意を表明し、選挙は自由で公正かつ透明だと表明した。

コモ・モニカ(Kong Monika)が率いるCNRP(Cambodia National Rescue Party/カンボジア国民救済党)のメンバーで構成されたKWP(Khmer Will Partyクメール・ウィル・パーティー)は21万2,869票を得た。

さらに秩序を崩すと、KNUP(Khmer National United Party/クメール・ナショナル・ユナイテッド・パーティ)は9万9,377票、GDP(Grassroots Democratic Party/草の根民主党)は7万0,567票を獲得した。

投票率は83.02%と報告されている。

日本のPIXEL、シンガポールの日系ソフト開発会社と業務提携。

2018-08-16 15:45:17 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年08月14日に、ITを活用した革新的な金融サービスのフィンテックやカジノ関連事業などを手掛ける東京都港区のピクセルカンパニーズ(PIXEL Companyz)は2018年08月13日に、シンガポールの日系ソフトウエア開発会社チェーンベース(Chain Base Pte. Ltd.)と業務提携したと発表した。カジノ・プラットフォームの共同開発などを行う計画だと報告している。

https://time-az.com/main/detail/65451

PIXELは、新たにブロックチェーン技術を用いたシステム開発の受託事業を開始したほか、カジノゲーム機のレベニューシェア(収益分配)管理プラットフォームの構築を検討している。

チェーンベースは、PIXELのブロックチェーン技術システム開発の受託先で、カジノゲーム機のリースに伴う取引記録・履歴などをブロックチェーンで管理するプロジェクトに取り組んでいる。

PIXELは自社のノウハウなどとチェーンベースの同プロジェクトを組み合わせることで、相乗効果が得られると判断したという。

そういえば、ブロックチェーン技術者の売り込みが世界中から増えている。

マレーシアのSST導入で、個人消費が7%拡大の予測。

2018-08-16 15:01:24 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年08月14日に、マレーシアの新聞「ニュー・ストレーツ・タイムズ(News Straits Times)」は2018年08月13日に、マレーシアでGST(Goods & Services Tax/消費税)が廃止され、代わりに課税率を売上税(Sales Tax)が10%、サービス税(Service Tax)が6%とするSST(Sales & Services Tax/売上・サービス税)が導入されることで、個人消費が活発化するとの見方が出ている。

https://time-az.com/main/detail/65450

各取引の段階で幅広く徴税する多層課税方式のGSTと比較し、一層課税方式のSSTは消費へ与える影響が小さく、今年の個人消費が7%程度拡大すると予測していると伝えたと報告した。

SSTの導入は、現政権が先の総選挙で公約の柱のひとつとして掲げたもので、GSTは2018年06月に実質廃止され、2018年09月にSSTが導入される予定となっている。

SSTは生産事業者や、サービス事業者が負担する。
また、GSTと比較して免税対象が多い。このため、MIDF(Malaysian Industrial Development Finance Berhad/マレーシア産業開発金融)系のシンクタンクであるMIDFリサーチは、GST導入時の2015年04月には個人消費が落ち込んだが、今年は6.5%増加すると予測。

それにしても、日本のマスコミは消費税値上げに無関心すぎる。
マレーシアの方がインフォグラムを使って、大騒ぎになっている。

韓国のLG電子、家電の海外販売を拡大。

2018-08-16 14:11:36 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年08月14日に、韓国のLG電子は2018年下期以降、衣類手入れ機や乾燥機、空気清浄機といった白物家電の海外販路を拡大する。

販売網を強化して、家電部門の今年の売上高を20兆ウォン(約1兆9,446億円)に引き上げることを計画していると報告した。

https://time-az.com/main/detail/65449

空気清浄機は現在20カ国で販売しているが、さらに約10カ国に進出する。
海外では空気清浄機の需要が増加傾向にある。
2017年には、インド市場での売り上げが前年の10倍に膨らんだ。

LG電子の家電部門の上期売上高は10兆1,820億ウォンで、半期ベースで初めて10兆ウォンを超えた。

LG電子が注力する無線LANサービス「WiFi(ワイファイ)」を搭載したスマート家電は累積販売数(テレビを除く)が500万台を超えており、次世代家電として、好調な業績アップの一因となっていると伝えている。

確かに、LG電子の白物家電は、これまでの機能にはないもう一つに進化として、付加価値を与えるIoT家電がある。

全ての家電が、Appをダウンロードしてスマートフォンで管理できるように、Wi-Fiにも対応している。

LG電子で、家電が生活家電に変わる!

JICAがミャンマーに、銀行間決済推進へ55億円支援。

2018-08-16 11:43:32 | 銀行


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年08月14日に、JICA(Japan International Cooperation Agency/国際協力機構)は2018年08月08日に、CBM(Central Bank of Myanmar/ミャンマー中央銀行)と市中銀行を接続する決済システムを拡充するための金融市場インフラ整備計画(The Project for the Development of Financial Market Infrastructures)の一環として、55億4,900万円を上限とする無償資金協力を行うことでミャンマー政府とG/A(Grant Agreement/贈与契約)を結んだと報告した。

https://time-az.com/main/detail/65448

この拡充により、異なる銀行間での即時送金に対応が可能となり、現在は手渡しが多い従業員への給与支払いにも銀行振り込みが利用しやすくなる。

実施予定期間は、入札期間を含めて2年8カ月で、首都ネピドー(Naypyidaw)、最大都市ヤンゴン(Yangon)、第2の都市マンダレー(Mandalay)を対象とする。


台湾の乾杯集団、下期は北京などで7店開業。

2018-08-16 10:34:36 | 食品