世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

ロールスロイスのエンジンを、インドのゴアで生産。

2018-04-16 22:02:05 | 経済


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年04月16日に、船舶や軍用車向けのエンジンを生産するドイツのロールス・ロイス・パワー・システムズ(Rolls-Royce Power Systems)は2018年04月12日に、ザビエルが埋葬され、ミイラが展示されているインド南部ゴア州の国営造船企業GSL(Goa Shipyard/ゴア・シップヤード)と提携し、巡視船のエンジンを生産すると発表した。

https://time-az.com/main/detail/63996

政府の製造業振興策「メーク・イン・インディア(Make in India)」に沿って、部品の製造、組み立て、検査、塗装、保守の技術をGSLに移転する。

もう、イギリスでは、何も作れなくなっている。
こんな状況で、EUから離脱して、大丈夫だろうか?

ビートたけしは、それでもロールスロイスに乗って喜んでいるのだろうか?

実に、東京の田舎者である。


当局は、GrabのUber事業統合で暫定措置。

2018-04-16 21:27:34 | 犯罪と裁判


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年04月16日に、CCS(Competition Commission of. Singapore/シンガポール競争委員会)は2018年04月13日に、配車アプリの開発・運営を手掛けるGrabによる米国のライドシェア最大手Uber Technologies(ウーバー・テクノロジーズ)の東南アジア事業の統合に関する暫定措置命令を出した。

https://time-az.com/main/detail/63995

GrabはGrab3月26日、Uberの東南アジア事業を買収すると発表した。

当初は2018年04月08日付で、両社が事業展開していた東南アジア8カ国でのサービスを統合する計画だったが、シンガポールでは競争法に抵触する恐れが指摘されたため、サービスの一本化を15日まで延期することでCCCSと合意していた。

CCCSは今回、両社の取引に対する調査は継続中だとして、2018年05月07日まではUber による国内でのサービス提供を継続するよう義務付けた。

また両社に対し、
◇従来の運賃体系や運転手の手数料を維持する
◇Uberによる過去の配車データをグラブが入手しない
◇運転手や利用者にUberからGrabへの移行はあくまで自由意志に基づくことを通知することを求めている。

このほか、Grabは新たに契約を結ぶ運転手に対し、解約できない期間や解約手数料などを課すことが禁じられる。

さらにUberの完全子会社で車両レンタル事業を手掛けるLCH(Lion City Holdings/ライオン・シティー・ホールディングス)の顧客である運転手に、配車アプリの選択の自由を与えるよう求める。

AirAsiaは、第14回総選挙の投票帰省向け特別運賃を発表!

2018-04-16 20:57:32 | 政治


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年04月16日に、マレーシアのLCC(Lightbridge Communications Corporation/格安航空会社)大手AirAsia(エアアジア)は2018年04月13日に、第14回総選挙の投票日2018年05月09日とその前日2018年05月08日の国内線運賃について、特別価格で提供すると発表したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/63994

特別運賃は片道で、マレー半島内の路線と東マレーシア(サバ州、サラワク州)内の路線は一律99リンギ(約2,740円)、マレー半島部とサラワク州を結ぶ路線は一律129リンギ、マレー半島部とサバ州を結ぶ路線は一律199リンギ。

ただし、特別価格を適用するのは在庫分のみとなる。

AirAsiaは投票日前後に同社便を利用する搭乗客に対して、空港への早めの到着と、事前チェックインの利用を呼び掛けている。

AirAsiaグループ(AirAsia Group)の最高経営責任者(CEO)トニー・フェルナンデス(Tony Fernandes)は2018年04月12日に、自身のTwitterを通じて、投票日前後の需要増に対応するため増便を実施する方針も示した。

AirAsiaは、資金調達で、仮想通貨を使った「ICO」を採用し、今度は選挙で特別価格のフライトを提示した。
面白い会社である。

2018-04-02---仮想通貨技術を使った資金調達「ICO」が、新しい段階を迎えた!
2018-02-06---AirAsia、アジアで初の顔認証で、搭乗可能。

メキシコの建築家ペドロ・ラミレス・バスケスが生まれた。

2018-04-16 20:28:22 | 人物


ArtDailyは2018年04月16日に、20世紀末のメキシコ建築家であったペドロ・ラミレス・バスケス(Pedro Ramírez Vázquez/1919 - 2013)が1919年04月16日に、メキシコシティ(Mexico City)で生まれたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/63993

作家で詩人であったカルロス・ペリサー(Carlos Pellicer)が説得して、建築の勉強をさせた。

今回公開された写真は、メキシコシティの国立人類学博物館(National Museum of Anthropology in Mexico City)。

韓国CJグループ、日本で韓食ブランド「ビビゴ」紹介。

2018-04-16 19:32:10 | 食品


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年04月16日に、韓国のCJグループで食品事業を手掛けるCJ第一製糖は、2018年04月13〜15日に千葉県の幕張メッセで開催された世界最大級のK-Cultureフェスティバル 「KCON 2018 JAPAN」で外食ブランド「ビビゴ(BIBIGO)」をアピールしたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/63992

CJ第一製糖は「BIBIM BAR」と名付けた専用ブースで、ナムル(野菜の和え物)や肉、チャプチェ(韓国風春雨)などの材料をお好みで選べる「私だけのビビンバ」を提供。韓国料理に馴染みがない来場者には、韓国料理のシェフがお勧めのレシピを教えるなどした。

台湾のセクハラ被害、女性会社員の3分の2以上。

2018-04-16 18:52:30 | 性とメディア


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年04月16日に、会員制交流サイトなどを通じて性被害を告発する運動「#Me Too」が話題を集める中、人材紹介サイト「1111人力銀行」を運営する全球華人股份有限公司は2018年04月12日に、会社員を対象に実施したセクハラ(性騷擾)に関する調査の結果を発表した。

https://time-az.com/main/detail/63991

調査では女性会社員の68%、男性会社員の約20%が職場でのセクハラ被害を経験していることが明らかになった。

調査は2018年03月28日から04月11日まで、同サイトの会員を対象にアンケート形式で実施。

有効回答数は1,070件だった。

マカオのカジノ王、2018年06月にSJM会長を退任。

2018-04-16 18:09:34 | 人物


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年04月16日に、マカオのカジノ大手澳門博彩控股有限公司(SJM Holdings Limited)はは2018年04月12日ni、「マカオのカジノ王」として知られる何鴻燊(Stanley Ho/スタンレー・ホー)が、会長や執行役員などの役職から退くと発表した。

2018年06月12日の社内年次会議の終了後に退き、その後は栄誉会長に就く。

https://time-az.com/main/detail/63990

後任の会長と執行役員には、スタンレー・ホーの第2夫人の次女である53歳の何超鳳(Daisy Ho/デイジー・ホー)が就任する予定にしている。

共同会長と執行役員には霍震霆(Timothy Fok Tsun-ting/ティモシー・フォック)と第4夫人の梁安琪(Angela Leong/アンジェラ・リョン)が就任し、現在最高経営責任者(CEO)の蘇樹輝(Ambrose Shu Fai/アンブローズ・ソー)は副会長、執行役員の役職にも就く。

中国で、「MUJI(無印良品)」を展開する良品計画の偽の加盟店募集に注意!

2018-04-16 17:12:09 | 犯罪と裁判


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年04月13日に、「MUJI(無印良品/无印良品)」を展開する良品計画(株式会社良品计划/Ryohin Keikaku Co.,Ltd.)は2018年04月12日に、良品計画社ブランド「MUJI(無印良品)」をかたった加盟店募集に注意するよう呼び掛ける声明を中国の公式ウェブサイトに掲載したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/63989

关于“无印良品”/“無印良品”加盟信息的严正声明
针对近期互联网、微信等平台上出现的“无印良品”/“無印良品”招商加盟信息,我集团公司特此严正声明:

声明は「中国本土ではいかなる企業、個人にも加盟店の開設を許可しておらず、加盟店を募集する情報も発信していない。」と説明。インターネットやスマートフォンの通信アプリ「微(WeChat)」を通じて発信されている「無印良品」の加盟店募集情報は、いずれも同社とは無関係だと強調した。

良品計画によると、最近は同社ブランド「MUJI(無印良品)」をかたった加盟店募集の情報が拡散しているほか、勝手に店舗を開設してフランチャイズ展開を始めるケースが見つかっている。

同社への問い合わせも来ており、消費者らの誤解を解くために声明を出したという。

良品計画の会社情報によれば、国内で419店舗、海外で474店舗と、海外の方が多く。
その中でも中国は229店舗と、ダントツに多い!

インターネット上「個人のデジタル遺産」は、死後どうなる?

2018-04-16 15:35:32 | 調査


AFPは2018年04月14日に、東方新報(东方新报)からの情報として、現代人は毎日、チャットやSNS(Social Networking Service/ソーシャルネットワーキングサービス)を利用している。

ネットで配車予約や買い物もできる時代だ。しかし突然この世を去ることになったら、これらのバーチャル・デジタル資産はどこへ行ってしまうのか?

誰かに引き継ぐことはできるのか?

Google、Facebookなどの民間企業が、無許可で、勝手に利用すえうことが許されるのか?

https://time-az.com/main/detail/63988

Googleの画像検索では、「画像は著作権で保護されている場合があります」と表記されるが、なぜGoogleは許されると考えているのか?この発想の先には、独占禁止法に匹敵するかなり危険が潜んでいる。

法律もどう対応しているのか?

これは、現在大きな問題になっているFacebookの情報漏洩にも関係する。
今の所、東方新報は謝罪をするだけで、預かった資産を漏洩したので、金銭的に賠償するという段階に来ていない。

しかし、これが銀行に預けてある資産なら、同然弁償ということになる。

インターネット・ロボットを使って集めた情報は、個人の資産の集合体であるである。

もう、個人の自由は守られるべきであるが、今までのような大手IT会社の自由は、規制すべきである。

また逆に、Wikipediaのような多くのボランティアで構築されたコンテンツが、個人の意思で勝手に廃棄していいのか?という問題もある。

これは、美味しい言葉で誘い込み、経営的に苦しくなったから、廃棄するというのは、詐欺に匹敵する。
これが許されるのであれば、ネズミ講は合法になる。

Facebookの事件は、良いきっかけであった。

2018-04-06---Facebookの情報流出。米国が全体の81.6%?
2018-03-29---Facebook情報不正取得疑惑企業。米国以外の選挙も工作か?
2018-03-28---インドのモディ首相の公式アプリ、利用者の個人情報を横流しか!?
2018-03-25---Facebook、情報流出で、米欧大手紙に謝罪広告。
2018-03-19---Facebook株、急落!
2018-03-17---Facebook情報流出と、2016年の大統領選。
2017-04-20---米国の雑誌「TIME」の世界の100人に、小池都知事が選ばれた。
2017-01-21---トランプ大統領、就任開け初日、CIA本部を訪問。
2017-01-11---トランプ会見で、サイバー攻撃「ロシア関与」
2016-12-29---史上最大のサイバー攻撃スキャンダル!
2016-12-26---オバマ大統領、大統領選「私なら勝てた。」
2016-12-15---Facebookは、偽ニュース警告で第3者機関へ調査依頼!?
2016-12-10---米国大統領選で、「偽ニュース(Fake News)」批判高まる。
2016-11-27---トランプ「数百万人が違法投票」
2016-11-21---クリントンの方が170万の票、トランプより多かった!
2016-11-19---ドナルド・トランプが7ヶ月前、王位ゲームに主演?
2016-11-12---クリントン、米国大統領選での敗北は「FBI長官のせい」と言った。
2016-11-09---AP通信、トランプが当選確実を速報!
2016-11-09---大手新聞各紙、現時点でトランプ優勢と報告!
2016-11-08---米国大統領選、最後まで中傷合戦!史上初!
2016-11-07---クリントンの選挙戦締めに、レディー・ガガ登場!
2016-10-28---クリントン元大統領、側近メモ流出!財団から巨額の私的収入か?

運動ニューロン疾患で死亡した学生が提供した幹細胞の研究。

2018-04-16 14:30:49 | 研究


AFPは2018年04月14日に、東方新報(东方新报)からの情報として、MND(Motor Neuron Disease/運動ニューロン疾患)で亡くなった北京大学(Peking University)学生の婁滔(Lou Tao)から提供された細胞を活用した研究が、中国の安徽省(Anhui)幹細胞学会と中国科学技術大学(University of Science and Technology of China)の細胞医学連合実験室で、運動ニューロン疾患の早期発見と、より効果的な治療法の研究を目指して進められていると報告した。

https://time-az.com/main/detail/63987

婁滔は、2018年01月04日に自宅で亡くなった。

生前の遺言によると、「人が生きる意味は、命の長い短いではない。質と厚みだ。病気を患ってからは生きることが苦痛だったが、この世を去る時は立派に去りたい。頭部は医学研究に利用し、そのほかの器官はほかの人の命を救うためにできるだけすべて提供してほしい。」と話していた。

生前の2017年10月、自身の細胞を安徽省幹細胞学会と中国科学技術大学の細胞医学聯合実験室に提供していた。

同実験室の数か月に及ぶ研究の結果、婁滔の細胞をリプログラミングすることで、胚性幹細胞(ES細胞)と同等の能力を有する人工多能性幹細胞(iPS細胞)を樹立することに成功した。

婁滔のiPS細胞は運動神経ニューロンに分化され、病理研究と薬の開発に使用されると伝えている。

つまり、婁滔は死んだが、提供された細胞は、今も生きている!

医学や科学は、現実のフランケンシュタインのように、物凄い時代に突入している。

昔、映画は、死んだ人も動き続けると思ったが、さらに進化した。

これを宗教は、どう判断するのだろう。