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世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

世界を駆け抜けた「謎だらけの地震波」が、20分以上も継続!

2018-12-13 11:07:14 | 自然


Forbes JAPANは2018年12月10日に、2018年11月11日に、時速1万4500kmの地震波が地球を駆け巡った。

その地震波はほとんど誰にも気づかれなかったが、偶然気づいた1人の地震学者のTwitterがきっかけで、ネット上で原因究明が行われていると報告した。

https://time-az.com/main/detail/66882

地震波が発生したのは、マダガスカル(Madagascar)とモザンビーク(Mozambique)の間にあるフランスのマヨット島(Mayotte Island)の沖合24kmの地点だった。

ニュージーランド(New Zealand)やチリ(Chile)、ハワイ(Hawaii)、そしてカナダ(Canada)にまで到達したこの地震波は、1万7700kmも離れた場所の地震計でも観測され、20分以上も持続したという。

さらに、マヨット島からイギリスに到達するのにわずか40分、ハワイに到達するのには75分しかかからなかったという。

だがこの地震波を感じたという報告はない。

地球全体を駆け巡るほどの地震波が誰にも気づかれないということはあるのだろうか?
原因は地震なのか、
火山の噴火なのか、
それとも隕石の衝突なのだろうか。

この地震波を最初に公にしたのは@matarikipaxというTwitterアカウントで、すぐに学者の間で拡散し、やりとりが始まった。

地震学者によると、今回の地震波は不自然なほど単調な低周波だったという。地震波と聞くと一番に思い浮かぶのが地震によるものだが、地震の場合は異なる周波数の高速な振動が放出される。しかし、マヨット島でこの日に地震は観測されていない。

フランス領のマヨット島(Mayotte Island)の緯度、経度
12°48'34.7"S 45°07'50.7"E
または、
-12.809644, 45.130742
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ミャンマーで、今年の小規模地震回数、昨年の2倍に!?

2018-12-01 20:38:59 | 自然


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年11月29日に、ミャンマーで観測される小規模な地震の回数が2018年、前年比2倍以上のペースで増加していると報告した。

https://time-az.com/main/detail/66751

ミャンマーの新聞「ミャンマー・タイムズ(Myanmar Times/電子版)」は2018年11月27日に、大地震の前触れというよりは、観測態勢の充実により感知能力が向上したためとみられていると伝えた。

MEC(Myanmar Earthquake Committee/ミャンマー地震委員会)のミョー・タン副委員長(U Myo Thant)によると、2018年01月~10月にミャンマーで観測された地震は130回。17年は通年で約60件だった。多くは小規模の地震で、同副委員長は「計測装置が入手しやすくなったことで、感知回数が増えたのかもしれない」と指摘した。

1月の地震は7回で、うち1回は2018年01月12日に起こり、マグニチュード(M)5.8だった。頻発する地震が大地震の前震かどうかについて、同副委員長は「前震は、ある場合もない場合もある」と述べて、直接の関連を否定。

一方で「1930年にバゴーで大地震が起きて以来、90年近くが経過しており、警戒が必要だ」と述べた。


北アルプスの焼岳で、2000回以上の地震を観測。

2018-11-26 11:29:50 | 自然


毎日新聞、中日新聞は2018年11月24日に、気象庁は2018年11月24日に、長野県と岐阜県にまたがる北アルプスの焼岳(2,455m)で火山性地震が増加しており、山頂付近では火山ガスの噴出などに注意する必要があると呼び掛けた。

https://time-az.com/main/detail/66685

気象庁によると、2018年11月22日午前9時ごろから、焼岳山頂の北西1~2km付近を震源とする地震活動が続いていると報告している。

2018年11月22日には、61回の地震を観測し、噴火警戒レベル1の「活火山であることに留意」を継続していたが、2018年11月23日には、午後7時までに計428回に増加し、その後も地震が多発し、合計で2000回以上の地震を観測した。

山頂の北西1~2キロ付近で、やや深いところを震源とする地震活動が続いている。
地下の熱水やマグマの動きを示すとされる火山性微動は発生しておらず、地殻変動や噴煙の状況に特段の変化はないと伝えた。

地下の熱水やマグマの動きを示すとされる火山性微動は発生しておらず、地殻変動や噴煙の状況に変化はない。

日本経済新聞 電子版は2018年11月24日に、2018年11月23日午後7時以降、2018年11月25日午前0時までに岐阜県高山市で震度1以上の地震を30回観測したと報告している。

長野県と岐阜県にまたがる北アルプスの焼岳の緯度、経度
36°13'36.3"N 137°35'15.5"E
または、
36.226753, 137.587628

ベトナムで、日本支援のホイアン下水処理場が完成。

2018-11-22 11:27:55 | 自然


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年11月20日に、ベトナムの中部クアンナム省ホイアン市(Quang Nam Province Hoi An City)で2018年11月16日に、JICA(Japan International Cooperation Agency/国際協力機構)の無償資金協力による下水処理施設の竣工(式が開催されたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/66638

開発は、東京都千代田区メタウォーター(METAWATER)と東京都中央区の月島機械(TSUKISHIMA KIKAI CO., LTD.)の共同企業体が施工し、JICAは計11億1,000万円を供与した。

世界遺産に登録されている観光都市ホイアン市の名所にちなみ、下水処理場は「日本橋地域下水処理場」と名付けられた。1日の処理能力は2,000立方mで、橋周辺の約 1.68mの水路改修も併せて行われた。

着工は2017年02月で2019年04月まで下水処理施設の運転研修の支援が続く。

採用された下水処理システムは「前ろ過散水ろ床法(Pre-treated Trickling Filter法)」と呼ばれ、メタウォーターが新興国向けに開発した。省エネルギーや容易な維持管理、安定した処理水質、低いライフサイクルコストなどの特徴がある。


インドのデリー、限界!

2018-11-18 16:51:11 | 自然


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年11月15日に、インドのPTI(Press Trust of India)通信は2018年11月13日に、インドのデリーNCR(National Capital Region/首都圏)の大気汚染で、CNG(Compressed Natural Gas/圧縮天然ガス)以外の燃料を使用する自動車の走行が禁止される可能性が出てきたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/66596

非CNG車の走行を禁じる構想は、EPCA(Environment Pollution Control Authority/環境汚染防止規制局)が公表した。

2018年11月12日には、首都圏とハリヤナ(Haryana)、ウッタルプラデシュ(Uttar Pradesh)の北部2州の政府に対し、大気汚染が改善されない場合、自家用車と商用車を対象に非CNG車の使用を完全に禁止するとの考えを示した。首都圏政府もEPCAの警告を重く受け止めているもようで、ハーシュ・バーダン環境相(Dr. Harsh Vardhan, Environment Minister of India)は提案の実行可能性を精査していることを明らかにした。

首都圏では大気汚染が進み、13日の「大気質指数(AQI)」は403と、6段階で最悪の「深刻な状況」となった。EPCAは、燃料を問わず、全ての自家用車の使用を禁止すべきと提案したこともある。

インドでの廃棄物発電所の整備で、日印3社共同出資。

2018-11-13 20:18:51 | 自然


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年11月12日に、インド南部のテランガナ(Telangana)州と、アンドラプラデシュ(Andhra Pradesh)州の2州でインターネットサービスを手掛けるネットリンクス(Nettlinx)は2018年11月09日に、日本のタカラレーベンと、くにうみアセットマネジメントの2社と連携し、テランガナ州に初の廃棄物発電所(Waste-to-energy plant)を整備すると発表したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/66538

ネットリンクスは、事業多角化の一環と説明している。主に住宅開発事業を手掛けるタカラレーベンも同様である。

廃棄物発電所の整備には一方で、インド政府が推進する衛生環境の改善に貢献する役割もある。

事業主体はネットリンクスが2017年に買収を発表したスリ・ベンカテスワラ・グリーン・パワー・プロジェクツ(Sri Venkateswara Green Power Projects)で、発電所の出力は1万2,000キロワット(kW)。タカラレーベンとくにうみは最大30%を出資する。2社による具体的な出資額は不明だが、ネットリンクスが計画する同様の事業の投資額は1件当たり平均で26億ルピー(約41億円)前後。

発電所の設置先は、ハイデラバード(Hyderabad)都市圏の南部に決まっている。

日立造船が技術協力し、EPC(Engineering, procurement, and construction/設計・調達・建設)方式で実際の整備を担う。処理されるごみの量は1日当たり700トン前後で、稼働は1年半から2年後の予定という。

シンガポールのサンシープ、北部沖に大規模太陽光発電施設を開発。

2018-11-13 18:04:17 | 自然


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年11月12日に、シンガポール(Singapore)を拠点に太陽電池の製造・販売などを手掛けるドイツ系サンシープ・グループ(Sunseap Group in Singapore)は2018年11月09日に、シンガポール北部の洋上で世界最大級の浮体式太陽光発電施設を開発中だと発表したと報告した。

EDB(Singapore Economic Development Board/シンガポール経済開発庁)から支援を受けており、来年初めにも商業運転を始める予定という。

https://time-az.com/main/detail/66536

サンシープ・グループによると、北部ウッドランズの自然公園「ウッドランズ・ウオーターフロントパーク(Woodlands Waterfront Park)」の海岸沿いに、新たな太陽光発電所を建設する。

出力は5メガワットピーク(MWp)で、年間約6,388メガワット時(MWh)を発電できる。4部屋タイプの集合住宅約1,250戸分の電力需要を賄うことができ、向こう25年以上にわたって温室効果ガスの排出量を年間2,600トンほど削減できる見通しになる。

浮体式太陽光発電施設は池や湖、貯水池などに設置されることが多い。今回開発されるのは、洋上の施設としては世界でも最大規模の一つになるという。

自然公園「ウッドランズ・ウオーターフロントパーク(Woodlands Waterfront Park)」の緯度、経度
1°27'10.8"N 103°46'49.0"E
または、
1.453003, 103.780269

オーストラリア上場企業、4割が温室効果ガスの排出量目標の基準満たず!

2018-11-10 10:02:52 | 自然


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年11月08日に、オーストラリアの経済新聞「AFR(The Australian Financial Review/オーストラリアン・ファイナンシャル・レビュー)」は、ASX(Australian Securities Exchange/オーストラリア証券取引所)の主要指標S&P/ASX200指数の上場銘柄のうち、公益企業、電力、鉱業などを中心とする40%の企業が、政府が掲げる温室効果ガスの排出量の削減目標を達成できないことが、金融サービス大手の米国のMSCIによる報告書で明らかになったと伝えたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/66495

オーストラリア政府は、2030年までに温室効果ガスの排出量を2005年比で26〜28%削減するとしているが、MSCIによると削減の基準を満たしていない企業は、エネルギー大手AGLエナジー(AGL Energy)やオリジン・エナジー(Origin Energy)、資源会社サウス32(South 32)などのほか、オンライン旅行サイトのウェブジェット(Webjet)、動物診療サービスのグリーンクロス(Green Cross International)、リース会社のスマートグループ(SmartGroup)などが含まれている。

また、MSCIは公益企業が排出量の免除を受けたり、政府が世界の気温上昇率を2%に抑えるとする厳しい排出規制を導入した場合、200企業のうちで削減目標を達成できない企業の割合は増加し、52%まで上昇すると予想している。

MSCIによる報告書は、国内の多くの上場企業が、依然としてパリ協定で定められた最低限の水準まで排出量を引き下げることに苦戦している状況を示しており、これらの企業は今後、さらに大きなペナルティーを科せられる可能性に直面するとみられる。

フランスのマルセイユで、老朽化建物2棟が崩壊。8人不明!

2018-11-07 19:20:42 | 自然


毎日新聞は2018年11月06日に、フランス南東部マルセイユ(Marseille, en France)中心部で2018年11月05日に、隣接する老朽化した建物2棟が崩壊した。
カスタネール内相は、住民8人が建物内にいた可能性があると明らかにした。消防当局は数メートルも積み上がったがれきの下の捜索を急いでいる。

https://time-az.com/main/detail/66467

また崩壊直前に建物前にいる姿が監視カメラに写っていた2人も巻き込まれた可能性があるとされる。2人が住民だったかどうかは不明。

報道によると、2棟は4、5階建てで観光地の旧港近くの下町にあった。1棟は立ち入り禁止とされていたが、もう1棟は住宅として使われていた。2棟の崩壊後、さらに隣の1棟も部分的に崩れた。

私の友人もフランクフルトで、床が中央でたるみ、いつ崩れても不思議ではないビルに住んでいる友人を訪ねたことがある。
彼はいつも、運が良ければ、私は生きていると言っていた。

崩壊現場の緯度、経度
43°17'41.7"N 5°22'53.6"E
または、
43.294903, 5.381561

大型の台風26号、30日にルソン島北部に上陸!

2018-10-31 11:54:18 | 自然


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年10月29日に、PAGASA(Philippine Atmospheric Geophysical and Astronomical Services Administration/フィリピン気象庁/フィリピン大気地球物理天文局)は2018年10月28日に、北マリアナ諸島(米国自治領)サイパン島(Northern Mariana Islands (United States of America) Saipan Island)を直撃した台風26号(Typhoon No. 26/フィリピン名:ロシタ/Philippine name: Rosita)が、2018年10月30日朝にルソン島(Luzon)北部に上陸するとの見通しを示したと報告した。

フィリピンに今年上陸する18個目の台風となる。

https://time-az.com/main/detail/66381

2018年09月にルソン島北部を直撃し、崖崩れなどで120人以上の死者を出した台風22号(Typhoon No. 22)に匹敵する勢力という。

PAGASAによれば、台風26号は2018年10月28日午前10時時点で、ルソン島北部カガヤン州アパリ(Cagayan State Aparri)の東875kmの海上を、時速20kmで西へ進んでいる。中心付近の最大風速は毎秒56mで、瞬間最大風速は毎秒68m。

2018年10月29日夜から北・中ルソン地方は豪雨となり、特に東部では強い風が吹く見込みで、洪水や土砂崩れの恐れがある。29日夜には、マニラ首都圏にもTCWS(tropical cyclone warning System/熱帯低気圧警報)の発令が見込まれる。

PAGASAは、台風26号の中心部は30日午前8時に北部イサベラ州サンマリア(State of Isabela San Maria)付近にあり、2018年10月31日午前8時には南イロコス州シナイト(Iloros State Cyanide)の西200キロの海上、2018年11月01日午前8時にはシナイトの西445キロでフィリピンの海域から抜けると予測している。