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世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

米国人の寿命が、3年連続で縮んだ。

2018-12-02 20:18:44 | 麻薬とメディア


毎日新聞は2018年12月01日に、米国のCDC(Center for Disease Control/疾病対策センター)からの情報として、2017年の米国人の平均寿命(The average life expectancy of Americans)が前年から0.1歳短くなり78.6歳になったと発表したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/66765

米国の新聞「ワシントンポスト(Washington Post/電子版)」は、2015年から低下傾向が続いている。

3年連続で上向かないのは第一次世界大戦(1914~18年)中以来という。

CDCのディレクター、ロバート・レッドフィールド(CDC Director Robert Redfield)によると、「悲劇的な、この厄介な傾向は、薬物の過剰摂取や自殺による死亡によって大きく左右されている。」と話している。

CDCは、米国では2017年の薬物過量死亡者数が7万人以上で、2016年より9.6%高かった。自殺件数を3.7%増加させた。依然として死因の10大要因の1つになっている。

性別では、男性が2016年の平均寿命が76.2歳で、2017年が76.1歳であった。女性は平均寿命が81.1歳で変化がなかった。

こんな国で、マリファナを解禁して良いのだろうか?
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NASAが、マスクの大麻吸引で、スペースX社員に薬物検査!

2018-11-23 11:31:19 | 麻薬とメディア


Forbes JAPANは2018年11月21日に、NASAは2018年11月20日に、ISS(International Space Station/国際宇宙ステーション)への有人飛行に向けて準備を進める「スペースX(SpaceX)」と「ボーイング(Boeing)」の職場の安全を守るため、従業員の薬物検査を行うと発表した。

この動きは、スペースXのCEOを務めるイーロン・マスク(Elon Musk)が、9月のライブストリーミング番組内で大麻を吸い、ウイスキーで酩酊していたのを受けてのことだという。

https://time-az.com/main/detail/66650

NASAは今回の調査を2社に対する「企業文化の評価研究」と位置づけており、ISSに宇宙飛行士を送り込む両社の職場が、NASAが要求する安全基準を満たしているかを確認する。また、2社の職場が薬物汚染と無縁であることを確認したい意向があるという。

米国全土で、大麻が合法化されているのに、NASAの社員には、薬物汚染はないのだろうか?

米国の新聞「ワシントンポスト(Washington Post)」の取材に、NASAの有人飛行部門のウイリアム・ゲルスティーンマイアー(William Gerstenmaier)は、今回の調査が「かなり入念なものになる」と話しており、2社の従業員らに対し、数百件もの聞き取り調査が実施されると述べた。

NASAは当初、2018年内に宇宙飛行士らをISSに送り込む予定だったが、ボーイングとスペースXの両社が技術的課題を克服できず延期になった。

今年10月に開催されたNASAの安全アドバイザリー会議でも、打ち上げスケジュールの妥当性が議題になった。

「現時点で、2社が提示する有人飛行の実施に向けたスケジュールには、多大なリスクが存在し、克服すべき課題の多さから考えて実行は難しいと考えられる。今後は一連の検証作業が必要になる」と議長のPatricia Sandersは述べていた。

NASAはボーイングとスペースXに対し、1飛行あたりの死亡事故発生確立を270分の1以下に抑えることを要求している。

これは、かつてのスペースシャトル・プログラムと比較して、かなり厳しい基準だ。スペースシャトルの場合は135回の打ち上げで、2機を失い、14名が死亡していた。

では、ロシアのボストーク(Vostok)は大丈夫か?
ロシアのカザフスタン(Kazakhstan)も大麻で有名な土地である。

街のど真ん中にも生えいる!

2018-09-06---米国のTeslaのCEOが公然と大麻吸引か!?
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大麻解禁の州で交通事故が増加!

2018-11-06 19:12:05 | 麻薬とメディア


Forbes JAPANは2018年11月05日に、米国で嗜好(しこう)用大麻を合法化した州では、自動車の衝突事故が増えていることを示す2件の新たな調査結果が発表されたと報告した。

HLDI(Highway Loss Data Institute/米国道路損害データ協会)が保険金請求データを分析した調査では、嗜好用マリフアナ(乾燥大麻)の販売を合法化したコロラド、ネバダ、オレゴン、ワシントンの4州では衝突事故が6%増加したことが示された。

また、警察に報告された衝突事故のデータを基にしたIIHS(Insurance Institute for Highway Safety/米国道路安全保険協会)の調査では、コロラド、オレゴン、ワシントンの3州における衝突事故の発生率は、マリフアナの販売を合法化していない隣接する州と比べ5.2%増加した。

HLDIのIIHSの両協会で会長を務めるデービッド・ハーキー(David Harkey)は発表文で「マリフアナのあらゆる目的での使用を合法化することで、交通安全に悪影響が生じている」と指摘。「マリフアナの合法化を検討している州は、交通安全への影響を考慮しなければならない」と述べた。

https://time-az.com/main/detail/66457

米国では現在、マリフアナ合法化の機運が高まっている。
カナダでは先日、嗜好用マリフアナが合法化された。

IIHSとHLDIは、マリフアナの影響を受けている状態での運転は米国全土で違法であるものの、マリフアナが運転能力に与える悪影響を計るのは難しいかもしれないと指摘している。

理由は複数ある。

まず、衝突事故にマリフアナが果たす役割は、アルコールと衝突事故の間の関連性ほど明確ではない。
「アルコールと違い、体内に存在するマリフアナの量は、運転能力の低下と常に関連しているわけではない。大麻に含まれる主要な向精神成分THC(Tetrahydrocannabinol/テトラヒドロカンナビノール)とその活性代謝物の検査で陽性反応が出たとしても、衝突事故が起こった時点で、運転手の運転能力が低下していたとは限らない。マリフアナを常習使用する人は、使用後も数日から数週間、血液検査でTHCの陽性反応が出るかもしれない。」

さらに、多くの州では、衝突事故報告に運転手の薬物使用に関する一貫した情報が記録されていない。薬物検査の指針や手順は場所によってまちまちで、検査ではアルコールや他の薬物が同時に検出されることも多いため、それぞれの影響を切り離して考えることは難しい。

「マリフアナによる能力低下が衝突事故のリスクに与える影響を特定することは難しいが、使用を合法化すると衝突事故が増えることを示す証拠は増えている。」とハーキーは述べている。

両調査結果をまとめたレポートではさらに、大麻の影響下で車を運転する人々は、それが危険な行為とは考えずに子どもを同乗させていることを明らかにした新たな調査結果も紹介している。

2015-10-13---薬物運転事故で死亡した犠牲者撮影の映像が、視聴回数800万回を突破!

年商100億円の大麻流通プラットフォームを創った若者。

2018-11-02 09:56:20 | 麻薬とメディア


Forbes JAPANは2018年11月01日に、世界中で大麻の合法化が進む中、大麻は米国などのヤミ市場で怪しげな売人から買う、茶色の紙袋に入った薬物ではなくなった。

現在のユーザーはディスペンサリーと呼ばれる大麻販売店で、おしゃれにパッケージされたものを「バドテンダー(bud=大麻)」から買うのが主流になりつつある。

急成長中の合法大麻マーケットにおいて、大麻のブランド化が今後ますます進むことは確実で、そんな中、ロサンゼルスのスタートアップ「WebJoint」が提供する、大麻ビジネス向けのソフトウェアが注目を浴びていると報告した。

https://time-az.com/main/detail/66404

「WebJoint」は、オンライン販売、POSによる在庫管理、カリフォルニア州が導入している大麻の販売・流通のコンプライアンスシステムMETRC(Major Extremity Trauma Research Consortium)への申告などを一括して行えるソフトウェア。

「WebJoint」は、2018年09月末にリリースされたばかりのWebJoint3.0はさらに追跡・管理ツールのTookanを搭載しており、ブランド・販売店・ユーザーの3者間をシームレスにつなぐことで、ブランドからユーザーへの実質的なオンデマンドデリバリーを可能にしている。

現在のカリフォルニア州法では、大麻をエンドユーザーに販売することができるのは認定販売店のみで、生産者やブランドはユーザーと直接取引できない。しかし、「WebJoint」を使うことで、ブランドは自社Webサイトで商品をユーザーに向けてアピール可能になり、ユーザーはブランドのWebサイトから注文できる。

実際には、ブランドと連携する販売店からユーザーに届けられる仕組みで、認定販売店のみである規制を回避している。

弱冠の23歳の「WebJoint」の CEOクリス・デロリオ(Christopher Dell'Olio)は、「我々は、大麻業界にこの技術が欠けていることに気づいていた。(実現するまでには)多くの反対にもあったけれどね」と語る。

クリス・デロリオは今から4年前の2014年10月、高校の同級生ハイラート・アブラハミアン(Hilart Abrahamian, WebJoint COO & co-founder)とともにWebJointの前身であるCodeKush.comを立ち上げた。

それまでデロリオはインディーズの音楽レーベルDelta Grooveで、ウェブ開発の仕事に従事し、アブラハミアンはYouTubeにプログラミングのチュートリアル動画を投稿していた。やがて二人は、とある大麻販売店の在庫・顧客データの管理システムを作ったことがきっかけで、大麻業界に進出した。

そこで二人は、ブランドとユーザーをつなぐ手段の不在に気づいたという。

現在、「WebJoint」が処理する年間の取引額はUS$1億(約112億円)。

prnewswire.comで2017年11月13日に報告したときは、US$150万であったから、1年間で約67倍に売り上げを伸ばしている。


大麻ビジネス規制を緩和で、Facebook検索結果に表示開始。

2018-10-27 09:25:20 | 麻薬とメディア


Forbes JAPANは2018年10月26日に、米国では計30州で大麻販売が一部または全面的に合法化されているが、Facebookはこれまで、自社サイトでの違法販売を防止するため、ユーザーによる検索結果に大麻関連のページを表示させないようにしていた。そのFacebookが先週、カナダでの嗜好(しこう)用大麻合法化に合わせ、この方針を変更したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/66332

Facebookでは今後、自社システムで検証された大麻関連ビジネスの情報が表示されるようになる。
Facebookが正当な組織だと確認したビジネスのページには、青またはグレーの検証マークが表示される。

大麻市場調査会社ブライトフィールド・グループ(Brightfield Group)のベサニー・ゴメス(Bethany Gomez)調査部長は「Facebookが違法薬物取引と正当なビジネスを区別し、大麻産業に対しより繊細な見方をするようになったことは有望な動きだ」と述べた。

ただし、日本では現在も禁止!日本は米国の属国ではない。
この矛盾を解決できない限り、行政指導を続けるべきで、対応できない場合は市場追放でしょう。

大麻飲料などを製造するキーフ・ブランド(Keef Brand)の最高経営責任者(CEO)エリック・ナットソン(Erik Knutson)は「従来のチャンネルの大半は私たちに対して閉ざされていた」と、言う。

大麻マーケティング会社AoF(Artisans on Fire/アーティザン・オン・ファイア)の共同創業者ダスティン・イアノッティ(Dustin Iannotti)は、GoogleやFacebookなどが行っていた法規制以上に厳しいマーケティング規制は、大麻関連企業のデジタル・マーケティングにおいて大きな影響を及ぼしてきたと語る。

では、GoogleやFacebookなどの広告に大麻ビジネスも登場するのか?
それを、日本政府は容認するのか?

大麻薬局を展開する企業ゼン・リーフ・ディスペンサリーズ(Zen Leaf Dispenseries)を創業したジョージ・アーコス(George Arcos)は、大麻に関する科学は発展を続けており、人々は情報を欲していると指摘する。

ゼン・リーフはイリノイ州、メリーランド州、ネバダ州で店舗を展開している。合法化が進むにつれ、「Facebookが認可された大麻関連企業の広告掲出を許すのは理にかなっている。」とアーコスは語った。

理はカナダでかなっているが、米国では部分で、多くの国はかなっていない。

暴走すると、多くの国から締め出されることだろう。
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先進国で初!大麻合法化のカナダ、社会はどう変わるのか?

2018-10-19 10:33:03 | 麻薬とメディア


Forbes JAPANは2018年10月18日に、大麻が2018年10月18日に合法化されたカナダでは、あらゆることが変化する。

関連製品の生産、販売、所持、使用が法的に認められた同国は米国に先駆け、大きな利益を得ていくことになる。

そして、その影響は米国全体に及ぶと報告した。

https://time-az.com/main/detail/66232

カナダの大麻合法化に関連してまず挙げられるのは、財政面への影響である。

嗜好用大麻の売上高は、2020年には年間およそUS$65億(約7300億円)に達すると予測されている。

そして、カナダ連邦政府は販売された大麻1g当たりの価格の10%、または1ドルのうち、高い方の金額を消費税として徴収する。各州政府もそれぞれ、売上税を課すことを決めている。

大麻の販売方法に関して、カナダ連邦政府は各州政府に決定権を認めている。販売できる場所や店舗の運営方法なども、各州がそれぞれに決めることができる。

大半の州ではオンライン販売が認められるが、民間企業の参入を認めず、州政府が運営するサイトのみで販売する州もある。ノバスコシア州では酒類の専売公社が運営する店舗のみで販売。最も人口の多いオンタリオ州では、新たに専売公社となるオンタリオ・カナビス・リテール・コーポレーション(Cannabis Retail Corp.)が設立された。

カナダにはわずか10の州があるだけだが、米国では、州ごとに異なる50の規則がある。
今回のカナダでの大麻合法化は、米国に大きな影響を与えると考えられている。

すでに米国では、ニューヨーク証券取引所に上場したカナダ企業キャノピー・グロース(Canopy Growth)の影響を受けている。

米国の連邦法の下では違法である製品を初めて、医療目的の研究に使用するものとして合法的に、国境を超えて米国内に運び込んだ。米国は大麻市場のシェアを、外国企業に奪われている。

北米全体が揺れ始めた!

アメリカがくしゃみをすると、風邪をひくと言われる日本は、どうなる。

2018-10-17---カナダ政府、軍関係者の大半に「大麻使用」認める方針!?
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2018-07-19---大麻メーカー、NASDAQに史上初めて上場!
2018-06-19---G7で初、カナダが大麻使用合法化可決!
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2012-08-15---ヘロイン、モルヒネ中毒は、医学的に治せる!
1933-12-05---ユタ州が最後に、禁酒法を終わらせた。
1919-10-28---米国で禁酒法成立。

Walmart、CocaColaが、カナダで大麻販売!?

2018-10-16 15:42:58 | 麻薬とメディア


Forbes JAPANは2018年10月16日に、カナダで大麻販売が解禁される2018年10月17日が目前に迫る中、CocaCola(コカコーラ)やWalmart(ウォルマート)、ビールビCorona(コロナ)などのグローバル企業各社は、新興大麻市場からの恩恵に最大限あずかる方法を思案していると報告した。

広範な販売経路を持つ酒類製造大手にとって、大麻成分を使った飲料製品の開発は非常に簡単である。

https://time-az.com/main/detail/66196

複数の酒類製造大手が今年、大麻関連企業に巨額の投資を行なっており、大企業が従来型商品を大麻と組み合わせることに強い興味を持っていることが示されている。

そういえば、ネパールのカトマンズにある喫茶店で、マリファナ・チョコプディン・ケーキを売っていた。

米国の酒類販売大手の中でも特に大麻に大きく賭けているのが、ビールのコロナやワインのモンダヴィ(Mondavi)など人気製品で知られるコンステレーション・ブランズ(Constellation Brands, Inc.)。

コンステレーション・ブランズはカナダの大麻製品メーカー、キャノピー・グロース(Canopy Growth)にUS$40億(約4500億円)を投資した。

コンステレーション・ブランズの株価は、2018年04月のUS$20からわずか半年でUS$49余りへと急騰した。

北米で今現在、企業戦略として大麻を議論していない企業は、早急に行動を起こさなければ好機を逃すだろうと、Forbes JAPANは指摘している。

大麻活用について少なくとも漠然と考えている企業は多くある。

大麻市場で現在、天文学的な額の利益を生み出している人気分野の一つは「CBD(Cannabidiol/カンナビジオール)」である。

Walmartの広報担当者、ダイアン・メデイロス(Diane Medeiros)は先週、米国の新聞「ブルームバーグ(Bloomberg)」に対し「ウォルマート・カナダは、他の新たな業界への参入を検討する時と同様、この件に関して予備実態調査を行った。しかし、現時点でカンナビジオールを使用した商品を販売する計画はない」と述べた。

しかし、調査は行っている。

すごい時代になって来た!

40年前のネパールが、カナダ全土に広がる。
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爆薬製造の大学生、「覚醒剤も作った。」

2018-09-28 11:12:05 | 麻薬とメディア


毎日新聞は2018年09月27日に、高性能爆薬を製造したなどとして逮捕された名古屋市緑区の大学1年19歳の少年が事件で、愛知県警は2018年09月27日に、覚醒剤入りの液体を所持したとして、少年を覚せい剤取締法違反(所持)の疑いで再逮捕したと報告した。

少年は「自分で使うつもりはなく、興味本位で市販薬から覚醒剤をつくった。」と容疑を認めており、県警は経緯を調べている。

https://time-az.com/main/detail/65978

そういえば、有機化学の大学院生と話していたら、こんなことはようになことで、そのため有機化学の研究室は、爆発の衝撃を減らすために、壊れやすくなっていると話してくれた。

大学1年の少年の再逮捕容疑は2018年08月20日に、自宅で覚醒剤約0.6グラムを所持していたとしている。

県警によると、覚醒剤の使用や販売の形跡はないという。

有機化学の大学院生と、薬剤師の友人は、覚醒剤のレシピは容易に入手できると話していた。

2018-05-01---ニューヨーク産の日本酒!
2015-05-19---中国で、元教授が薬物密造方法を有料で提供。
2014-09-04---ネバダ博物館で、実験に失敗し、13人が負傷。
2014-07-06---「人体内に爆弾」の恐怖。
2014-06-02---麻薬エクスタシーのゴッドファーザーが,88歳で死去した。
2014-04-13---石炭ガス化は、将来のクリーンエネルギー?
2013-08-02---ニュージーランドのデザイナードラッグ法の興味は拡大。
2012-09-05---インドの花火工場火災で、7人逮捕!
2010-12-15---DNAとタンパク質の研究大学院生の日本有機化学実験体験記。
2007-11-03---クレージーで、不思議な科学者の実験トップ10
2007-01-16---ケミストリーはテロリスト?
1996-11-01---BC60万年に火星が爆発し、微生物がメタンを作り出した。
1986-04-26---チェルノブイリ原発から大量の放射性物質が放出された。
1952-11-01---米国は世界初の水素爆弾「Mike」の起爆に成功した。
1945-07-16---最初の原子爆弾がニューメキシコの砂漠で爆発した。

カナダ政府、軍関係者の大半に「大麻使用」認める方針!?

2018-09-16 20:32:51 | 麻薬とメディア


Forbes JAPANは2018年09月15日に、2018年10月17日から嗜好用大麻が解禁されるカナダで、軍関係者の大麻使用にあたってのルールが発表されたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/65838

2018年09月07日に、カナダ軍が発表した命令書では、ほとんどの軍関係者に対して嗜好目的の大麻使用が認められている。
ただし、特定の任務に関わるメンバーは使用が制限される。

一般的なカナダ軍兵士は勤務開始の8時間前から、大麻の使用が禁止される。
また、武器や車両を取り扱う兵士は、勤務開始の24時間前から使用禁止となっている。

さらに、航空機や潜水艦での任務や、高高度からのパラシュート降下を行う者は、任務開始の28日前からの大麻の使用が禁止される。

また、当然のことながら、勤務時間中に大麻を吸うことは許されておらず、海外で勤務を行う際にも大麻を所持してはならないとされている。

今回のルールの発表にあたり、カナダ軍は軍関係者らに自身の行動に責任を持つよう求めており、軍のリーダーらは部下たちがこの指針に沿った行動を行うことを確信している。

カナダでは成人の嗜好用の大麻使用が10月17日に解禁される。

それを前に、カナダ軍が大麻使用に関する明確なルールを公開したことは、嗜好用もしくは医療目的の大麻を使用するカナダ軍関係者にとっては嬉しいことに違いないと伝えている。

カナダ軍が行進しているときは、ほとんどが、酔っ払いだということである。

米国のTeslaのCEOが公然と大麻吸引か!?

2018-09-09 12:12:47 | 麻薬とメディア


毎日新聞は2018年09月08日に、米国のEV(Electric Vehicle/電気自動車)大手テスラモーターズ(Tesla Motors)社の最高経営責任者(CEO)イーロン・マスク(Elon Musk)が大麻とみられる葉巻を吸う映像が2018年09月06日にネットで中継され、経営者としての資質に疑念が深まっていると報告した。

https://time-az.com/main/detail/65745

撮影場所とされるカリフォルニア州は、大麻の嗜好(しこう)品使用は解禁されているが、公の場での不適切な行為だとして批判が噴出した。

テスラの会計責任者が就任からわずか1カ月で辞任したことも明らかになり、経営の先行きに対する懸念から、2018年09月7日の株価は前日比6%安と急落したと報告した。