世界メディア・ニュースとモバイル・マネー

世界のメディアから、「バーチャル・マトリックス・タイムマシン」に掲載するために集めた面白そうな情報を紹介します。

東レ、韓国ソウルの麻谷でR&Dセンター起工。

2018-10-16 19:46:57 | 研究


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年10月15日に、東レグループが、韓国ソウルの麻谷地区にR&D(Research and Development研究開発)センターを建設すると報告した。

2018年10月11日、現地で起工式を開催した。

https://time-az.com/main/detail/66201

R&Dセンターは、延べ床面積が約3万平方mで、地下2階、地上8階建て。2019年11月の完成を目指す。東レ先端素材や東レ・ケミカル、TAK(Toray Advanced Materials Korea Inc. )情報システムなど東レグループの韓国法人が入居する予定という。

東レ先端素材のイ・ヨングァン(李泳官)会長はリリースを通じ、「R&Dセンターは将来の成長のための研究開発の中心としてだけでなく、韓国東レグループの成長の中心でもある。(R&Dセンターが完成する)2019年は、韓国東レの第2の飛躍の年になるだろう」とコメントした。


バカマツタケ完全人工栽培に成功!

2018-10-13 22:19:47 | 研究


朝日新聞デジタルは2018年10月12日に、香りも味もマツタケに引けを取らないバカマツタケ(馬鹿松茸/学名:Tricholoma bakamatsutake)。その完全人工栽培に成功した、と、兵庫県加古川市に本社がある肥料メーカー多木化学が発表したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/66168

シイタケなどと違って、マツタケの人工栽培が難しいとされてきたが、食味も天然もののマツタケに近いという。

多木化学は3年後をめどに商業生産を目指す。

バカマツタケは「本家のマツタケ」より小ぶりで、アカマツではなく、コナラやクヌギなどブナ科の木と共生し、マツタケより1カ月ほど早く出てくる。

マツタケモドキ、ニセマツタケといったマツタケの仲間と比べ香りも味も良く、高級食材として珍重されているという。

Yahooは2018年10月06日に、肥料メーカーの多木化学の株価が、2018年10月05日急騰した。制限値幅上限の前日比1000円(19.42%)高の6150円だ。それも朝一番にストップ高を記録してそのまま終値まで継続している。

2018年10月11日には,9.230円まで上がって、アメリカの大暴落で少し下げた。

そういえば、私ん周囲にもマツタケの人工栽培に緒戦していた人は多い。

未来年表の近未来編で、
2013.○【日本】『朝日新聞』2003.1.7)マツタケの人工栽培が実現する。1992年にはマツタケと近い仲間に属するホンシメジの栽培に成功しており、人と予算を集中することで実現する。(「マツタケ博士」の関西総合環境センター生物環境研究所長 小川眞とある。

2004-12-13---マツタケゲノムの遺伝子配列の解読を世界で初めて完了。


米国のQualcomm、台湾に研究拠点2カ所設立。

2018-09-30 10:34:54 | 研究


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年09月28日に、台湾の経済日報(經濟日報)は2018年09月27日に、米半導体大手のQualcommは2018年09月26日に、台湾子会社の台湾高通(台灣高通股份有限公司/Qualcomm Taiwan Corporation/クアルコム台湾)が、「マルチメディア研究開発センター(Multimedia R&D Center)」と「モバイルAIイノベーションセンター(Mobile Artificial Intelligence Innovation Center)」を設立すると発表した。2019年初旬の運用開始を目指すと伝えたと報告した。

https://time-az.com/main/detail/66002

「マルチメディア研究開発センター」では、3Dセンサー(3D sensor)やポイントクラウドデータ(Point cloud data)の圧縮などといった3D顔認識センサー(3D face recognition sensor)、VR(Virtual Reality/仮想現実)、AR(Augmented Reality/拡張現実)への応用可能な技術を開発する。また台湾企業と提携し、スマートフォンや自動車向けモノのインターネット(IoT)を対象とするマルチメディア関連のソリューションも手掛ける。

「モバイルAIイノーションセンター」では、台湾の中小企業によるOEM(Original Equipment Manufacturer/相手先ブランドによる生産)やデザイン・仕様の決定権が受託側にあるODM(Original Equipment Manufacturer/委託生産)の製品デザイン能力や開発ノウハウを享受し、共同でスマホやIoTなどの末端製品へのAI応用に関する研究を進める。

また、Forbes JAPANは2018年09月24日に、Qualcommは行政処分により中断していた財団法人「工業技術研究院(Industrial Technology Research Institute)」との5Gモバイル技術開発プロジェクトを再開する。

Qualcommは、2018年08月23日に発表した声明の中で、「Center for Operations, Manufacturing Engineering and Testing in Taiwan」という名称の製造拠点を建設することも明らかにしている。

時事通信は2018年09月30日に、Qualcommは台湾の新工場建設にUS$9億7,500万を投資すると報告した。

まだ、何も決まっていないようだ。

2018-08-24---米国のQualcommは、台湾に運営製造センター設立。

日本の石炭火力発電離れ、オーストラリア炭需要に影響か!?

2018-09-26 22:33:01 | 研究


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年09月25日に、東北大震災により、電力確保で注目された石炭火力発電はオーストラリアから輸出される石炭の41%を占めた。

ところが、日本で、石炭火力発電からの撤退の動きが加速している。

https://time-az.com/main/detail/65964

丸紅が石炭火電の新規開発から撤退することを決めたほか、三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)が石炭火電への融資政策を見直す方針を明らかにしたことを受け、オーストラリアの一般炭に対する日本からの需要が長期的に落ち込むとの見方が浮上していると、オーストラリアの経済新聞「AFR(The Australian Financial Review/オーストラリアン・ファイナンシャル・レビュー)」は2018年09月24日に報じたと報告した。

丸紅は、石炭火力発電所の新規開発から撤退するとともに、保有するポートフォリオのうち再生可能エネルギーが占める割合を2023年までに倍増させる方針を明らかにした。

一方、MUFGは、石炭火力発電所への貸し付け方針を見直すとともに、石炭火力発電の中でもエネルギー効率の優れた案件に融資を絞る考えを示している。

その技術も日本が開発したもので、オーストラリアではない。

石炭産出国なら、当然、オーストラリアが開発すべき技術である。

丸紅の広報担当者はAFRの取材に対し、「発表内容は石炭火力発電事業に関するもので、オーストラリアにおける石炭取引や炭鉱への投資に影響はない」と説明した。

丸紅は世界中で、石炭火力発所を作ってきた。

ただし、燃料としての石炭投資は、いずれ撤退することになるだろう。

石炭をマテリアルという考えなら、先は明るいが、それをオーストラリアは、どう理解するかである。

研究し、調査し、開発しなければ、オーストラリアに先はない!

2018-09-21---丸紅の火力発電所の新規開発撤退で、オーストラリア石炭事業混乱。
2018-09-07---東レ、炭素繊維を2割増産!
2018-09-05---カリフォルニア州、2045年までに再生可能エネルギー100%法案可決!
2018-07-24---オーストラリアのヤンコールの一般炭生産増加、資産拡大。
2018-07-12---脱化石燃料へ株売りで圧力!
2018-07-09---オーストラリアの石炭輸出減。
2018-07-06---オーストラリアのLNG生産増、原油生産減を補う。
2018-07-02---オーストラリアの石炭輸出は、10年ぶりに鉄鉱輸出を上回った。
2018-06-28---出光など、資源大手。オーリゾンに新聞全面広告で警告!
2018-06-26---オーストラリアのQLD石炭輸送問題で、日本のメーカーも不満!
2018-05-28---オーストラリアのQLD石炭、ブリスベン日本総領事も懸念!
2018-05-15---オーストラリアのオーリゾンの係争で、石炭各社、生産停止を示唆。

世界のパイロット需要。とくにアジアで大幅増。

2018-09-18 11:45:45 | 研究


Forbes JAPANは2018年09月17日に、米国航空機大手ボーイング(Boaing)の調査によると、アジア太平洋地域では今後20年間にパイロット約26万1000人、客室乗務員およそ31万7000人が必要となる見通しを発表したと報告した。

安定した経済成長と富の増大、旅行者数の増加などにより、アジア太平洋地域ではこれらの職種の求人数が大幅に増えると予想されている。

https://time-az.com/main/detail/65855

また、定年退職者が増加することも、パイロットの需要に大きく影響するとみられる。

これらの仕事に就くことを目指す人は、アジア、なかでも中国に注目すべきで、求人数のうちおよそ半数が、中国での募集になると予測されている。

また、アジア地域では経済の発展に伴い、ビジネス航空の分野でもパイロットの需要が増えると見込まれている。特にプライベートジェットやヘリコプターの利用拡大が予想されている。

ボーイングは2037年までに自社が新たに製造、納品する航空機のうち、40%がアジア太平洋地域の顧客に引き渡されることになるとしている。

中国では2037年までに、パイロット約12万8500が必要となる見通しで、北米では約20万6000人のパイロットが募集されると予想される。その他の地域での求人数は、ヨーロッパが約14万6000人、中東が6万4000人になるとみられている。

つまり、現在の中東を中心とした航空業界が変わると言うのだろう。

ただし、米国のドナルド・トランプ(Donald Trump)大統領による米中貿易戦争は、少し未来を動かすかもしれない。

世界全体では、民間航空部門で約79万人のパイロットが必要となる見込み。このうち商業航空部門で63万5000人、ビジネス航空部門で9万6000人、ヘリコプター輸送部門で5万9000人が必要となると考えられている。

また、このパイロット需要は、過労と労働超過で苦しむことになるだろう。

京都大学で、「悲観的な考え」起こす脳の部位を解明。

2018-09-15 22:56:50 | 研究


毎日新聞は2018年09月13日に、京都大学の雨森賢一(Kenichi Amemori)特定准教授(神経生理学)らの研究グループが、悲観的な考え方を繰り返す精神状態を引き起こす脳の部位をマカクザル(Macaca)による実験で突き止めたと発表したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/65829

強い不安に繰り返しとらわれ、日常生活に支障が出る「強迫性障害」の解明に役立つ可能性があるという。
成果は米国の科学誌「ニューロン(Neuron)」に掲載された。

研究グループによると、生活の中で感じる「快」「不快」を巡っては、不安障害の患者は不快なことを過大評価して不安に駆られ、うつ病患者は快いことを過小評価してその出来事を拒否する傾向がある。

強迫性障害は不安障害の一種で「心配事が常に頭に浮かんでいて、柔軟に行動を変えられない状態」という。

研究グループは、サルに対して体に空気を吹き付ける行為(不快)と、餌を与える行為(快)を組み合わせ、脳に微弱な電気刺激を与えながら反応を調べた。

その結果、脳の中心部にある「尾状核(Caudate nucleus)」という部位を刺激すると、空気を吹き付けられる不快な行為を病的に繰り返し、避けるようになり、刺激をやめても同様の回避行動が続いた。

尾状核への刺激が、不快な出来事を過大評価し、そうした悲観的な捉え方を固定化してしまう精神状態に関与していることが分かったという。

雨森准教授は「同じ霊長類のヒトとサルは共通点が多い。サルの脳のメカニズムを解明し、強迫性障害やうつ病の治療の基盤になれば」と話している。


日産オーストラリア、VIC政府からEV充電の研究で支援獲得。

2018-09-13 18:49:18 | 研究


アジア経済ニュースNNA ASIAは2018年09月11日に、ゴーオート(GoAuto)が2018年09月07日に、日産オーストラリア(Nissan Australia)が、EV(Electric Vehicle/電気自動車)の充電に関する研究について、VIC(Victoria/ビクトリア)州政府からA$(豪ドル)21万(約1,654万円)の支援を勝ち取り、受けることが分かったと報告した。

https://time-az.com/main/detail/65801

日産オーストラリアは、グリーンエネルギー開発のデルタ・エナジー・システムズ・オーストラリア(Delta Energy Systems Australia)、オーストラリアのCSIRO(Commonwealth Scientific and Industrial Research Organisation/連邦科学産業研究機関)と共同で、太陽光発電と蓄電池を利用したオフグリッドのEV充電システムの開発を目指すと伝えている。

今回の補助金は、持続可能な排出削減策や、革新的なエネルギー技術の促進、職の創出を目指すVIC州政府の基金ニュー・エナジー・ジョブス・ファンド(New Energy Jobs Fund)から拠出される。

3社によるジョイントベンチャーは向こう18カ月間、電力網への負担を軽減するための充電の最大化手段なども調査する。

デルタがシステム開発を担当し、CSIROが試験を行った後、メルボルンの日産オーストラリアで、EV「リーフ(LEAF)」を使って試験運用を行う。日産オーストラリアのステファン・レスター(Stephen Lester)社長は、「EV市場での革新を目指す上で、既存エネルギーの代替策を開発することがわれわれの優先事項」と述べた。

日産オーストラリアは来年初頭にもEV「リーフ」の販売を開始する。7月時点で3,000件以上の関心が寄せられているという。

京都大iPS細胞研究所、筋ジストロフィーの仕組み解明。

2018-08-30 15:47:46 | 研究


毎日新聞は2018年08月28日に、筋力が徐々に低下する遺伝性の難病「FSHD(FacioScapuloHumeral muscular Dystroph/顔面肩甲上腕型筋ジストロフィー)」の原因遺伝子は、過度の運動など外的要因が起こす「OS(Oxidative Stress/酸化ストレス)」で活発化することが分かり、京都大学iPS細胞研究所(Center for iPS Cell Research and Application. Kyoto University)の桜井英俊(Hidetoshi Sakurai)准教授らのチームが発表した。論文が英科学誌「ヒューマン・モレキュラー・ジェネティクス(Human Molecular Genetics)」電子版に2018年08月09日に掲載された。

https://time-az.com/main/detail/65626

FSHDの患者は第4染色体に異常があり、「DUX4」と呼ばれる遺伝子の作用で毒性の高いたんぱく質が筋細胞で作られることが知られる。根本的な治療法はないという。思春期に発症することは多いが、患者によって症状や進行に差があり、外的環境が関係している可能性があった。

チームは、筋肉の損傷などで生じた活性酸素が細胞にダメージを与える酸化ストレスに注目した。患者の細胞から作ったiPS細胞を骨格筋に分化させた後、過酸化水素を加えて酸化ストレスを与えたところ、DUX4の働きが3倍程度に高まったという。

自身もFSHDを患い、チームの中心となった29歳の京都大iPS細胞研究所の本田充(Mitsuru Sasaki-Honda)学外研究員=東京大大学院=は「iPS細胞でモデルが作れたので、しっかり活用して治療法の開発に役立てたい」と話した。

本田充(Mitsuru Sasaki-Honda)学外研究員は、凄い!是非。最初の治療成功例になってほしい!


関西大学、ナノ微粒子焼成金属で、電気抵抗実質ゼロ実現!

2018-08-29 20:26:25 | 研究


日刊工業新聞は2018年08月22日に、関西大学システム理工学部の佐伯拓准教授らは、ナノメートルサイズ(ナノは10億分の1)の微粒子を焼成した金属を使い、メガヘルツ帯(メガは100万倍)の高い周波数の電圧をかけ、常温での電気抵抗を極めてゼロに近づけることに成功したと報告した。

https://time-az.com/main/detail/65619

鉄などの強い磁性を持つ金属であることが条件で、高周波回路やエネルギーの伝送線路などでの電気抵抗による損失の低減や、半導体デバイスの省電力化につながる。

研究グループは、鉄と金属シリコンでそれぞれ微細な粒子をペースト状にして焼成した。直径10数ナノメートルの結晶が密集した構造を持つ多結晶材料を作製した。

金属シリコンのナノ多結晶材料は、通常のシリコン材料と異なり、磁石に引き寄せられるなど強い磁性を持つ。

この2種類の材料に周波数を変えながら電流を流すと、通常の金属同様に周波数が高いほど電気抵抗が大きくなっていった。だが、3メガヘルツ(MHz)と5メガヘルツの付近で抵抗が急激に減り、実質ゼロとなった。

一般的な金属に流れる電圧の周波数が高くなると、電流が表面に偏り、電気抵抗が大きくなる。

今回作製した強い磁性を持つ金属ナノ多結晶材料では、一定の周波数に到達すると、磁場により生じる起電力の向きが反転し、金属内部で電流の流れを阻止していた。

自動運転タクシー、世界初、都心で客乗せ発進!

2018-08-28 10:41:31 | 研究


日本経済新聞 電子版は2018年08月27日に、ともに東京都文京区のタクシー大手の日の丸交通とZMPは2018年08月27日に、自動運転タクシーに一般客を乗せた自動運転タクシーが公道を営業走行するのは世界初の運行実験を始めたと報告した。

この実験は、2018年09月08日まで、東京の大手町から六本木まで1日4往復運行する。
両社は東京五輪が開催される2020年の実用化をめざす。

公募で当選した客が片道1500円で乗車した。
都が費用の一部を補助した。

https://time-az.com/main/detail/65598

ミニバンにZMPの自動運転システムやセンサーを搭載し、車線変更や右左折、停車などの操作を自動でこなす。

神奈川中央交通もソフトバンク・グループのSBドライブと組み、東京都多摩市の多摩ニュータウンで自動運転バスの公道実験を11月にも実施する。約20人乗りのバスを用意してバス路線の無い路地を中心に運転する実験を計画している。

ただし、現在のところ実験段階であり、近くに自動運転車が来たら、いつ暴走するか分からないので、逃げつべきだろう。

GPS情報は精度が高くなっているが、実際にはずれがある。

自動運転技術のレベルには、あらゆる領域での自動走行が可能なレベル5と、限定された領域での自動走行が可能なレベル4があり、今回はレベル4の段階においては、限定された領域(地域、環境)での運用となるため、タクシーサービスのためには、ドライバーによるタクシーと自動走行タクシーの連携が必要となる。
自動走行タクシーの走行に適した限定されたルートについては自動走行タクシーを導入し、利用者のサポートが必要なルートについてはドライバーによるタクシーを配車することにより、タクシー会社はサービス向上とコスト削減が可能となると考えている。

さらに進化させるには、無人モノレールのように、今もあるバスの走行レーンを利用すべきだろう。
例えばレーンの地下に磁気を埋め込み、走行管理しながら、コントロールセンターで、補助管理すべきだろう。