⛰ 気軽に日帰りハイキング 大阪近郊でのおすすめ5選！ 202204

気軽に日帰りハイキング 大阪近郊でのおすすめ5選！

　MONEY TIMES より　220408 

　登山を趣味にしたいと考えた時に、日帰りハイキングは、初心者が簡単に経験を積む最適なプロセスになります。と、お堅く書いてしまいましたが、2時間程の日帰りハイキングは、山中の綺麗な空気や眺望を気軽に楽しめ、更に適度な運動となり、良いこと尽くめです。
　最近人気のハイキング。今回は大阪で、気軽に行ける日帰りハイキングコースをご紹介します。

■ちょっと気軽にハイキング　二上山

　大阪府南河内郡に鎮座する二上山(にじょうざん)は、大阪市内から電車で1時間程度の場所にあり、万葉集に二上山を詠んだ句があるほど、昔から親しまれている山でもあります。また高松塚古墳に使われている石材は二上山から切り出したと言われています。そんな二上山へのハイキングをご紹介します。

【コース概要】
近鉄南大阪線二上山駅　→　雄岳　→　雌岳　→　傘堂　→　當麻寺　→　近鉄南大阪線当麻寺駅

　所要時間は約2時間半程度で、奈良盆地の眺望や、が有名な當麻寺など見所が満載です。二上山駅をスタートし双耳峰の一つ雄岳(標高517m)を目指します。登山道もしっかりと整備されていて非常に歩き易く、気が付けば雄岳山頂に着いてしまう程で約1時間強の道のりになります。ここから2つ目の山頂である雌岳(474m)までは20分程で到着、近くに円形展望台がありますので奈良盆地を見下ろす眺望が楽しめます。
　更に緩やかな下りを歩きながら、奈良県の有形民俗文化財に指定されている傘堂を見て、の花を楽しんでから田園地帯を抜け、近鉄南大阪線当麻寺駅にて二上山ハイキングは終了です。
　大阪で非常に人気の高いハイキングコースなので、道も整備されていて気持ち良く歩ける、おすすめコースです。

■池田市民憩いの場でもある里山　五月山

　大阪府池田市にある五月山は標高315mで、池田市民の憩いの場にもなっています。山頂へのハイキングコースは全部で6コースあり、しっかりと整備されてハイキングには最適です。今回はひょうたん島コースをご紹介します。

【コース概要】
緑のセンター　→　ひょうたん島　→　つり橋(自然とのふれあいコース)　→　五月山霊園　→　日の丸展望台

　緑のセンター裏の階段をスタートして、緩やかな坂を登りひょうたん島コースと杉ヶ谷コースの分岐点まで進みます。ひょうたん島コースをのんびりと登り、ひょうたん島と呼ばれる開けた展望までは約20分とあっという間に到着し、展望台からは池田市を見下ろす眺望が楽しめます。ここから5分程登ると、五月山ドライブウェイと並走する自然とのふれあいコースに合流し、道なりに進みつり橋、五月山霊園へと進みます。スタートしてから五月山霊園まで50分程で到着し、日の丸展望台までは約10分、全行程で約1時間の里山散策ハイキングになります。
　五月山の麓には、桜やつつじの名所である五月山公園もあり季節を楽しめるおすすめハイキングコースです。


■気軽に大自然に触れる高槻市　摂津峡･渓谷コース

　大阪府高槻市にある摂津峡は、北摂随一の景勝地と言われ芥川上流域に広がる渓谷です。街中からすぐの場所にあり、桜の時期には3000本のソメイヨシノを目当てに訪れる人で一杯になります。摂津峡には幾つかハイキングコースがありますが、今回は50分程と短い時間で摂津峡を堪能出来る渓谷コースをご紹介します。

【コース概要】
塚脇バス停　→　山口誓子句碑　→　八畳岩　→　白滝　→　夫婦岩　→　摂津峡大橋　→　上の口バス停

　渓谷コースは、芥川の美しい渓谷と並走しながら歩く、比較的アップダウンの少ないハイキングコースです。塚脇バス停から管理公園事務所を経由し、渓谷コースに入ってからは芥川沿いのコースをのんびりと散策しながら山口誓子句碑、八畳岩と進みます。八畳岩を過ぎてから中腹自然林コースへ少し寄り道をして落差15mの白滝を見学してから、再度渓谷コースへ戻り夫婦岩などを見ながら、摂津耶馬渓とも呼ばれる奇岩群を楽しみながら摂津峡大橋を渡り少し歩けば、ゴール地点の、上の口バス停となります。
　芥川沿いをのんびりと歩けるコースで、お年寄りやお子様も十分に楽しめます。

■箕面市にある日本の滝百選　箕面大滝

箕面大滝は大阪市から電車で約30分とアクセスの良い場所にあり、舗装された緩やかな道(滝道)をのんびりとハイキングしながら楽しめるコースになっています。

【コース概要】
箕面駅　→　一の橋　→　昆虫館　→　唐人戻岩　→　箕面大滝

箕面駅から箕面大滝までは約40分と、ハイキングというよりは散策になると思いますが、緩やかな箕面川沿いの坂道(滝道)を登って行きます。箕面駅からスタートし、滝道の入り口である一の橋を越えて、昆虫館を過ぎて暫く歩くと大きな唐人戻岩に到着します。その昔、箕面の滝を見に訪れた唐人がこの大岩を見て驚き帰ってしまったという話から、唐人戻岩と名づけられたと言われています。ここを過ぎて暫く歩けば、目的の箕面大滝に到着します。
　落差33mの大滝は、四季折々の美しい姿を見せてくれますので、是非足を運ばれては如何でしょう。


■能勢電で簡単アクセス、気軽にハイキング　妙見山

　兵庫県川西市と大阪府豊能郡にまたがり鎮座する妙見山は、能勢電が主催するハイキングなどが毎月開催されていて、人気のあるハイキングコースです。厳密には5つのハイキングコースがありますが、新滝道ハイキングコースが2016年の台風被害で通行止めになっており、現在は4つのハイキングコースが楽しめます。今回は、全コースの中で一番行程の短い大堂越コースをご紹介します。

【コース概要】
妙見の森ケーブル黒川駅　→　大堂越　→　妙見の森リフト妙見山駅　→　能勢妙見山本殿

大堂越コースは、妙見の森ケーブル黒川駅からスタートし、小さな沢沿いの登山道を登って山頂を目指すハイキングコースで所要時間は、約1時間30分ほどになります。山道には台場クヌギが多く自生しており、昔は炭焼も盛んに行われていたようで、登山中に炭焼窯跡を見る事も出来ます。台場クヌギ自生地、窯跡を過ぎて暫く進むと大堂越に辿り着きます。黒川駅からここまで約40分程で、その後はジグザグの急な山道をしばらく登れば妙見の森リフト妙見山駅までは直ぐです。妙見山駅に着いてしまえば山頂までは10分程で到着です。
　帰りは妙見の森リフトとケーブルを乗り継いで下山できますので、初心者の方にも安心です。


■大阪近郊でも十分に楽しめるハイキングコース

大阪近郊で、気軽にハイキングに出掛けられるコースをご紹介しました。最近は自治体もハイキングコースなどの整備を、積極的に行ってくれている所もありますので、とても歩き易いコースが多くなって来ています。ハイキングで日常の喧騒を離れ、しっかりとリフレッシュしてみては如何でしょうか。

※記事の掲載内容は執筆当時のものです。
提供元・マウンテンシティ

分子研、資源循環を実現する革新的触媒の開発・実証事業を開始 202204

分子研、資源循環を実現する革新的触媒の開発・実証事業を開始
　　マイナビニュース　より　220408  丸山正明

　分子科学研究所(分子研)は4月4日、「革新的多元素ナノ合金触媒・反応場活用による省エネ地域資源循環を実現する技術開発」を開始したと発表した。
　分子研は国立大学法人法によって設立された大学共同利用機関法人である自然科学研究機構(NINS)傘下の組織。NINSは、国立天文台、核融合科学研究所、基礎生物学研究所、生理学研究所などで構成されている。

　同研究は、環境省が2022年度から始めた「地域資源循環を通じた脱炭素化に向けた革新的触媒技術の開発・実証事業」に採択されたもので2022年度から2029年度まで実施される予定だ。京都大学が代表事業者を務め、共同実施者として分子研が参加している。

　分子研は、京都大学大学院理学研究科の北川宏教授グループと早稲田大学理工学術院の関根泰教授グループが開発している多元素ナノ合金触媒と非在来型低温触媒プロセスを融合させた研究成果・技術成果をもとに、「メタンと水の混合系から水素を高効率に生成させる次世代化学反応プロセスを実現させる新触媒などの研究開発を目指す」と分子研の担当者である杉本敏樹准教授は説明する。

　同研究の目標となる「次世代化学反応プロセスを実現させる新触媒」とは、低温反応環境下で、水素を大量製造するために「外場の下で触媒表面に導入した電荷によって非熱的にメタン分子と水分子を酸化することによってプロトン(原則的には水素原子から電子を取り除いたH+(水素イオン)を意味する)をつくりだし、表面プロトニクスを制御して高効率に水素分子生成することがポイントになる」と、杉本准教授は目指している研究開発内容を説明する。

　そのポイントとなる模式図として下記図を公表している。

　研究開発目標となっている次世代化学反応プロセスを実現させる新触媒の模式図(引用:分子科学研究所)
　模式図によると、バイオマスや水からLPGや水素などの製造とその実証、およびエネルギー循環システムの社会実装を目指すようだ。

⚠️ エネルギー危機で番狂わせが始まる 202204

エネルギー危機で番狂わせが始まる【池田直渡の5分でわかるクルマ経済】
　グーネットマガジン　より　230408 池田直渡（いけだ なおと）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　文●池田直渡

　3月22日。東京では電力逼迫警報で大騒ぎになっていた。ギリギリの綱渡り。テレビの生放送で「今すぐテレビを消して下さい」と身も蓋もない発言をしてスタジオを凍り付かせたエネルギーの専門家が話題になり、筆者も電力ピークの時間は家中の電源を落とせる限り落として、布団にくるまっていた。それでも、首都圏ではエリアによって停電が発生し、そのエリアはどこまで広がるかわからない状態だった。

　3月16日に福島県沖で起きた最大震度6強の地震によって、東北電力の2つの火力発電所が損壊し、150万kWの発電量を喪失した。そして22日、関東から東北にかけて、折悪しく「寒の戻り」で気温が急低下。加えて広い範囲で雨天となった。

　中国、アメリカに次ぐ世界第3位の発電量を誇るわが国の太陽光発電の発電能力は、関東以北に関してはこの日限り無くゼロだった。近隣から融通しようにも、全滅に近い状態だった。こうしてわが国の電力インフラは危機的状況を迎えたのである。

　いわゆるグリーンエネルギーの中で、この時、頼ることができたのは揚水型水力発電だけだったが、当然貯水量には限りがある。水を使い切ればアウトという瀬戸際で、国民が「電力各社が驚くほどの節電行動」を取ったお陰で、まさに首の皮一枚で、綱渡りができた。次も同じ状況を超えられるかどうかは神のみぞ知るという際どさだった。

　どんなに太陽光発電パネルを増やしても、降れば発電量は限り無くゼロになる。その場面で、発電量を調整できるのは、あらゆる発電方式の中で、火力発電所だけだ。「化石燃料を燃やすなんてカーボンニュートラルに逆行するとんでもない行為だ」というご意見は心情的にはよくわかるのだが、今後、ああいう危機が度々来て、その度に電力危機に立ち向かう覚悟が本当に日本国民全員にあるのかを真剣に考えなければならない。

　「バックアップ用に火力発電をキープしておけば良い」という声も耳にするが、晴れの日には使わないその設備の建設・維持のコストはどうするのか？ 我々は晴天用と雨天用の大規模発電系統を二重に持つことができるのか？

　それは、乱暴を承知で言えば、電力料金が2倍になる選択肢である。しかもそのいざという時の備えのバックアップ設備の負担は、法的な義務付けも無しに、東電を初めとする大手電力会社10社が、彼らの義務感だけで支えている。

　しかも、発電量に余裕がある時は、新電力各社が好き放題安いプランを用意して、「あなたもエコな電気に切り替えませんか？」などの美辞麗句でシェアを切り崩されてしまう。「緊急時対応は大手10社に丸投げ、調子の良い時は新電力が稼ぎ放題という制度設計で本当に大丈夫なのか」という議論は、電力自由化の時から、ずっと指摘されて続けていたのだ。

　危機に直面しているのは日本だけではない。欧州も大変だ。長期的な上流投資の不足（外部リンク）によるエネルギー価格の記録的暴騰に加えて、ウクライナ危機の勃発で、バックアップとして当てにしてきたロシアの天然ガスが見込み通りには使えなくなった。

　カーボンニュートラル急進派のドイツでさえ、慌てて石炭火力発電の整備に入った。平時には調子にのって「プランBなどない。何故なら地球Bはないからだ」とズバッと断言したフランスのマクロン大統領は、EUで目の色を変えて石炭を買いあさっている国々に対して、猛抗議すべきではないか？ それとも状況が変わればプランBはあるのだろうか？

　皮肉を言っても始まらない。こういうリスクに備えるには、結局マルチソリューションしかない。これも長らく言われて来たことだ。当たり前の話である。

　もちろん、われわれは、地球温暖化抑止のために、可能な限り再生可能エネルギーでの電力調達を増やさなければならない。しかし、同時に気象変動時のバックアップを確保する必要がある。とすれば、需要地から離れた ── それは天候や風の条件が全く関連しない、数千から数万キロ離れた ── 地域での太陽光や風力をどう利用するかを工夫し、システム化していくしかない。

　理屈から言えば、赤道に近く太陽光が豊かな低緯度で、かつ降水量の少ない天候の安定した地域で、カーボンニュートラルの新たなエネルギーを作り出すプランが最も理想的だろう。より具体的に言えば、沙漠みたいな場所でエネルギーを生産することだ。

　上にあげた気象庁作成の「世界の年平均降水量分布」図を見れば明かだが、茶色が年間降水量100ミリ未満、焦げ茶は同100〜200ミリ、オレンジで200〜300ミリだ。日本は2000ミリ級で太陽光発電には降水量的に極めて厳しい。欧州も日本よりマシとは言え、有望とはとても言えない。
　ではどこが該当するかと言えば、一目瞭然、アフリカから中東にかけた低緯度地域。南北アメリカの西岸、豪州が太陽光発電のポテンシャルエリアである。しかし、これらの地域で発電したとして、需要地である人口密集エリアまで、何万キロもの距離を高圧線を引っぱって、電力を供給するのは現実的とは思えない。例外となりうるのは北米西海岸くらいだろう。

　となれば、発電後、運べるエネルギーに変換する以外に方法はない。だから水素やe-fuelにするのだ。もちろん変換すれば必ずロスが発生するが、輸送できなければ意味がない。

　電気を変換してできるのは水素だ。水素はマイナス253℃が沸点で、それを超えると気化してしまい体積効率が落ちて運び難くなる。その水素をもう一度変換するとe-fuelになり、常温で液化して輸送は楽になる。

　液化水素の保冷に費やすエネルギーと、e-fuel化のロスのどちらが大きいか。そしてそれぞれのインフラ整備のコストがどうなるかで、主流が決まるだろう。特にe-fuelには、長年使って来た石油輸送と販売のインフラがほぼそのまま全部使えるメリットがある。


マツダはスーパー耐久シリーズにバイオディーゼル燃料を使用するMAZDA2 Bio conceputで参戦している
　俯瞰的に考えるとこういうことだ。ウクライナの一件で、民主主義国は、非民主主義国と経済的紐帯を深めるリスクを目の当たりにした。短期では作り笑いをしてでも、付き合うしかないだろうが、中長期的には再度資源を盾に脅迫的交渉をされるリスクが高い。経済活動の継続性を考えれば、市場経済が自然にデカップリング（経済の連動を断ち切ること）に向かうことは避けられないだろう。つまり長期的には自由経済世界からロシアの資源は失われる。この世に無かったことになる。今後の流れによっては中国もそうかもしれない。

　自由経済諸国の企業が、これから先の未来を描こうとすれば、世界から失われた分のエネルギーをどういう形でか補完するしかない。と言って、やはり中長期的には「化石燃料に戻りましょう」というわけにはおそらくは行かないだろう。

　だとすれば、従来民主主義諸国が利用してきたエネルギー相当量をどこかでカーボンニュートラルの理念に沿って生み出して補うしかない。それは例えばOPEC+に代わるカーボンニュートラル時代の産油国（水素かもしれないが）への期待、いや熱望とも考えられる。

　OPEC+の構成国の中には石油の収益で全国民が無税という国もある。資源にはそれだけの富を生むポテンシャルがある。とすれば、こうしたプロジェクトに世界の投機マネーが向かう可能性は十分に考えられる。従来は「時間をかけて育成していきましょう」程度の期待しかかけられていなかった水素とe-fuelは、デカップリングを見据えて、一刻も早く実用段階に仕上げて、世界のエネルギー問題の一部を支えてもらいたいという期待が高まりつつある。

　ということで、自動車の世界でも、水素やe-fuelへの期待値は自動的に上がることになるだろう。まさかウクライナ危機を予見していたなどということは無いだろうが、日本の自動車産業は、常にマルチソリューションへの対応を念頭に置いてきたことが、奇しくも報われるかも知れない。

病気知らずの長寿高齢者の便を調べてわかった事 202204

病気知らずの長寿高齢者の便を調べてわかった事
　　東洋経済 onlain より　220408  江田 証：江田クリニック院長　医学博士


　100歳を超えても元気な長寿高齢者の腸内に多く棲んでいるスーパー腸内フローラ「酪酸菌」とはどんな菌なのでしょうか
　腸内細菌の善玉菌といえば「ビフィズス菌」や「乳酸菌」ですが、近年もっとも注目されているのが「酪酸菌（らくさんきん）」です。

　酪酸菌は、腸にとって大切な「酪酸」を作り出す腸内細菌です。最新の研究では酪酸菌ががんや糖尿病の予防、筋力アップ、花粉症の改善、さらには 新型コロナの重症化予防など、さまざまな驚きの作用をもたらすことがわかってきました。
　酪酸菌とはいったい何なのか。なぜ健康長寿者の腸には酪酸菌が多いのか。消化器専門医・江田証さんの新刊『すごい酪酸菌　病気になる人、ならない人の分かれ道』から一部を紹介します（第1回）。

　近年、さまざまな方面で話題になっている「腸内細菌」「腸内フローラ」「腸活」という言葉があります。生死に直結する心臓や脳だけでなく、腸が注目を集めてきているのです。実はこの腸こそが私たちの健康に大きな影響を与えているのだと、だんだんわかってきました。

⚫︎長寿高齢者の腸に多く棲む酪酸菌って？
　　1000種類以上も存在する腸内細菌
　日本人の腸は小腸が長さ平均6～8m、大腸が約1.5mあり、内部の総面積を計算すると、なんとテニスコート1面分に相当する広さになります。これだけのものがお腹のなかにあって、生きていくうえで大切な働きをしているのです。
　そしてこの腸内の環境を左右するのが、1000種類以上、100兆個以上も存在するといわれる腸内細菌なのです。

　彼らは宿主であるヒトと共生関係にあり、ヒトが毎日摂る食物の栄養素をエサにして増殖し、さらにさまざまな代謝物を生成することで、私たち人間の体に大きな影響を与えているのです。

　腸内細菌は腸壁の粘膜にびっしり生息し、その総重量は約1.5kg。腸内にさまざまな種類の細菌が生息している様子を腸内フローラ（腸内細菌叢）といいます。それはまるでお花畑のようです。

　この腸内フローラを正しくコントロールし、改善するのが腸活です。

　世界中の研究者から近年、腸内フローラには熱い視線が送られており、研究論文の数も直近10年ほどで急激に増えています。研究者たちの努力や成果もあり、腸内細菌の理解は大きく前進しました。

　私も毎日、患者さんの腸内細菌検査をしています。
そのなかで、100歳を超えても病気を持たず、たとえ病気になっても重症化せず、すぐに回復する人がいます。そのような健康長寿の人の便を調べると、ある種類の腸内細菌がたくさん見つかります。
　それこそが「ミラクル腸内フローラ」である「酪酸菌（酪酸産生菌）」なのです。

「酪酸」とは、腸内細菌の「酪酸菌」が食物繊維を発酵・分解して作り出す「短鎖脂肪酸」の1種です。短鎖脂肪酸には酪酸のほかにも「酢酸（さくさん）」や「プロピオン酸」などがあり、代謝や免疫、メンタルなどの働きをサポートしています。

　短鎖脂肪酸のうち、酢酸やプロピオン酸の一部は大腸で消費され、大部分は大腸の粘膜から吸収されます。そこから血流にのって全身に運ばれ、筋肉や肝臓、腎臓などで、エネルギー源や生存するために必要な脂肪を作るための材料となるのです。

　一方、酪酸はそのほとんどが直接、大腸の粘膜上皮細胞のエネルギー源になることがわかっています。大腸の粘膜上皮が必要とするエネルギーの約60～80％は、酪酸でまかなわれているのです。一般的にヒトの細胞は血液中の栄養素をエサに生きています。しかし、大腸の粘膜細胞は、腸内細菌が作り出す酪酸をエネルギーとして生きているのです。

⚫︎大腸を正常に機能させるのが酪酸
　それにはどんな意味があるのか？　大腸の粘膜上皮には水分やミネラルを吸収し、腸のバリア機能として働く粘液を分泌する機能があります。バリア機能とは、ウイルスなどの異物の侵入を防ぐ働きです。

　つまり,大腸を正常に機能させるために,酪酸は重要な役割を担っているということです。
さらに、最近の研究によって、酪酸は腸内フローラを健康な状態にするためにも役立っている事実がわかってきました。

　腸内細菌は種類によって酸素を必要とするタイプ、必要としないタイプなどに分かれます。たとえば、いわゆる「悪玉菌」といわれるブドウ球菌などは、酸素があってもなくても生育するタイプ。「善玉菌」の代表であるビフィズス菌や酪酸菌は、生育に酸素を必要としないタイプです。

⚫︎腸内の酸素濃度と腸内細菌の関係（同書より）
　大腸内に酸素があると、それを利用して活動する悪玉菌（大腸菌やカンピロバクター菌など）が増えてしまいます。大腸内は酸素が少ないほうが健康なのです。

　つまり、大腸内の酸素が少なければ、酸素を必要としないタイプのビフィズス菌や酪酸菌などは活動しやすくなります。酪酸は大腸の粘膜上皮細胞の代謝を促して酸素を消費させ、酸素を腸管内に行き渡らせなくすることが報告されています。この働きによって、健康な腸内フローラが保たれるといってもいいでしょう。

　酪酸が腸内環境を整えてくれるからこそ、乳酸菌やビフィズス菌などの善玉菌が生きていけるのです。

　京都府の京丹後市という日本海側の地域では長寿者が非常に多く、しかも長生きなだけではなく、寝たきりが少なく、健康長寿の方が多い。都会の京都市内よりもずっと元気で長生きなので、古くから日本有数の長寿地域として有名です。
　実際、日本の男性で歴代もっとも長生きだった木村次郎右衛門さん（116歳没）も、京丹後市在住でした。

　人口10万人あたりの100歳以上は全国平均で55人、京都府内では65人に対し、京丹後市は160人。実に3倍と圧倒的に多いのです。
100歳以上の人数比較（2018年、同書より）
　その京丹後市の65歳以上の高齢者の腸内細菌を研究調査したところ、「ファーミキューティス門（「でぶ菌」などと揶揄された菌種）」の割合が高いことが判明しました。さらに腸内細菌の構成を個々に詳しく調べていくと、増えていたファーミキューティス門の多くを、「酪酸」を産生する「酪酸菌」が占めていました。

　この酪酸菌が作る酪酸こそが、足腰をピンピンと強くして寝たきりを防ぎ、腸の粘膜を健康に保ち、寿命を長くすることがわかってきました。

　長寿と酪酸の間には深い関係があったのです。

⚠️ 中国の「上海電力」が岩国でメガソーラー事業！ 地元民は激怒、負担は国民へ 再生エネルギーという矛盾 202204

中国の「上海電力」が岩国でメガソーラー事業！ 地元民は激怒、負担は国民へ 再生エネルギーという矛盾
　　現代ビジネス　より　220408  小倉 健一


⚫︎どんどん高くなる電気代
　脱炭素社会へ向けた再生可能エネルギー普及のために、全国各地では大規模太陽光発電所（メガソーラー）と大型洋上風力発電の設置が進んでいる。

　再生可能エネルギーとは、石油やガスなどの化石燃料と違い、半永久的に利用できる自然エネルギーのことを指す。発電時にCO2を排出しないクリーンなエネルギーであるため、地球温暖化の抑制にもつながるとされている。

　しかし、自然エネルギーによる発電を普及するため、高くなった単価分を政府が負担しており、批判の対象となっている。

　家庭で電気を使うと、使用した電気の量（kWh）に3.36（円／kwh）倍した金額を負担させられることになる。この再生可能エネルギーによる発電を支えようと毎月の電気料金に上乗せされている「再エネ賦課金」は、使用量が平均的な家庭での4月以降の負担は年1万764円になる。

　ウクライナ危機で値上がりをしている電気料金が、再生エネルギーの普及のためにさらに値上げを余儀なくされている。
　さらに、再生エネルギーの普及が進むことで、別の心配も登場する。最近のことばで「経済安全保障」、つまり、私たちの安全と生活が脅かされている事態になっている。
　昨年、中国に本社を置く上海電力の日本法人「上海電力日本」がメガソーラーの事業会社を224億円で買収していたことが分かった。

⚫︎3割は外資が占有する「メガソーラー」
　計画によると、山口県岩国市の元ゴルフ場開発用地をつかって、敷地面積214ヘクタールのうち110ヘクタールに太陽光パネル約30万枚を設置し、出力は75メガワット。全て中国電力に売電する予定で、売電収入は年約36億円を見込んでいる。

　岸信夫防衛大臣の地元でもある岩国市だが、米海兵隊岩国航空基地と沖縄県嘉手納空軍基地を結ぶ航路に当たり、さらには瀬戸内海を見渡せる。地政学上で戦略的に重要となるこの場所に、100％中国資本の会社がメガソーラーを設置するわけだが、メガソーラーのパネルは建築基準法の対象外であるため、地元住民との協議を必要としない。

　林地開発許可の見直しなどを求める請願と1403人分の住民の署名が県に提出されたが、このままではどうすることもできないだろう。建設工事は2019年11月から24年6月までかかり、工事完了後、40年9月までを送電期間としている。

　産経新聞の報道によれば、〈数回にわたり事業が転売されたことで事業主の実態が把握できず、トラブルなどが起きた場合、「どこが対処するのか」〉と住民は不安や怒りを隠せない状態のようで、上海電力日本は取材に対し、〈「岩国の件については何も答えられない」としている〉のだという。外国資本によるメガソーラーの買収は全国で広がっており、全体の約3割を外資が占有しているという。

　ここで、自然エネルギーについての筆者の立場を明らかにしなくてはならない。
私は、中国だけではなく、あらゆる外国企業からの投資について、安全保障の対象となるのかならないのかを明確に分ける必要があると考える。
　安全保障の対象となるのであれば、友好国であろうとも警戒を強め、なるべく国産のシステムや製品を利用すべきだ。反対に、安全保障の対象ではないのなら、民間に判断を委ねるべきだし、政府として介入すべき問題ではない。

⚫︎安全保障上の脅威
　わかりやすく言えば、ユニクロやニトリは製品にウイグル産の綿花を使っているし、それを許せない人はたくさんいるのだろうが、日本にとっての安全保障上の脅威ではない。脅威ではない以上、ウイグル産の綿花を使う服を着るか着ないかは消費者が判断すれば良い。

　中央省庁のネットワークシステムを外国籍企業に受注させるのは、安全保障上の脅威になる可能性があり、十分に注意が必要ということだ。この点については、総務省の関係者も下記のような見解を示している。

「バックドア（攻撃者が侵入するための侵入口を管理者に気づかれないように設置し、その後、その侵入口を用いて不正な攻撃を行うという手法）が設置可能なシステム導入については、経済安全保障の対象である」

　裏を返すと、単純な部品など代替可能なものは、中国産であろうと使用を許可し、代替が不可能なのものであれば、政府として対処していかなくてはならないということだ。
　この点において、メガソーラーも、洋上風力発電も、中国産の製品やシステムを使わざるを得ないのが現状だ。もし中国政府が日本に対して嫌がらせをしてきたときに、電力の確保がおぼつかない事態になるとすれば安全保障上の脅威と考えるべきだ。

　値上げラッシュにさらに拍車をかける自然エネルギー発電には腹立たしい限りだが、それにもまして国産企業が開発・生産から撤退をしてしまい、中国製品を使わざるを得ない状況は、安全保障上の脅威なのである。

　上海電力のようにわかりやすい外国企業による進出ではなくても、日本の大手商社が受注していても運営やネットワークは中国資本ということもよくあるので注意が必要だ。
　経済合理性がなく、安全保障上の脅威でもあるメガソーラーや洋上風力発電からは、このエネルギー危機を良い契機として、日本は一歩引くべきときだ。