MBA留学の激減に、日本の未来を憂う

アメリカ留学が落ち込んでいることに国家としての日本の危機感を覚える者として、見逃せない記事を発見しました。記録しておきましょう。

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ＭＢＡ留学は本当に人生を変えるか？ グローバルエリートの"聖地"は、今(東洋経済オンライン) - goo ニュース

佐藤 智恵：
2012年11月30日

世界最難関の経営大学院、スタンフォード大学ビジネススクールのミッションは、“Change Lives, Change Organizations, Change the World”。

世の中を変え、組織を変え、そして、世界を変革するグローバル人材を育成する。このミッションが象徴するように、欧米のビジネススクールでの学びや経験は、学生、特に留学生の人生を大きく変えると言われている。

私自身、2000年にコロンビア大学ビジネススクールに留学し、自分の人生が変わるのを実感した一人だ。

7年間勤めたＮＨＫを退職し、多額の教育ローンを背負いながらの留学だった。背水の陣で、「ＭＢＡ留学」に人生を賭けて挑んだのである。

その結果、自分の価値観が全部入れ替わるような、強烈な体験をした。投資額以上のリターンを得たと言ってもいい。

過去の成功体験なんか通用しない、自分が成長し、変わり続けることでしか、グローバルリーダーにはなれないことを、留学して初めて知った。

ビジネススクールは、まさに「世界中から集まってきた学生たちから発せられる強烈なエネルギーのパワースポット」。友人たちのエネルギーに圧倒されながらも、目標に向かって前向きに、主体的に、かつ謙虚に学ぶことの大切さを学んだ1年半だった。

ＭＢＡ留学で何が変わるのか？

日本に帰国後、世界的な経営コンサルティング会社、ボストンコンサルティンググループ（ＢＣＧ）に就職した。在職中、「多くの日本人にＭＢＡ留学に挑戦してほしい」と思い、自らの留学体験記を単行本『ゼロからのＭＢＡ』（新潮社）にまとめ、出版させていただいた。

その後ＢＣＧから、外資系テレビ局に転職。今年から独立して、仕事をしている。

現在も、コロンビア大学ビジネススクールの入学面接官を務めたり、ＭＢＡ留学関連のセミナーや説明会に参加したり、ビジネススクールとのかかわりは深い。

ビジネススクールの卒業生として、ＭＢＡ留学に挑戦している人たちから、最もよく聞かれる質問が「ＭＢＡ留学で何が変わりますか？」という質問だ。

その質問について、私は「まず人生が変わる」と答えることにしている。間違いなく、留学前と留学後で、私の人生は大きく変わったからだ。

留学しなかったら、外資系企業で働くこともなければ、起業しようと考えたりすることもなかったはずだ。

何より視野が広がり、世界がこんなに近く感じることもなかっただろう。

外資系テレビ局で働いていたとき、アメリカ本社と日本支社、両方の視点から、自分の仕事や役割を見ることができたのは、ＭＢＡ留学のおかげだ。　

経営コンサルタントがよく言う「アリの目、タカの目」の「タカの目」を身に付けることができたとも言える。

それまでは、ＮＨＫの一人の取材者の視点で、ＮＨＫや日本や世界を見ていたのが（アリの目）、留学後は、アメリカ本社のグローバル経営の視点から、俯瞰で物事を見ることができるようになった（タカの目）。

会社組織に例えれば、社員として「局所最適」で仕事をしていたのが、経営者の目から会社を、自分の立場を、俯瞰で見ながら、「全体最適」を目指して、仕事をするようになったと言える。

「会社を起業し、社会に貢献する人が尊敬される」ことも知ったのも、留学時代だ。ビジネスを創り出し、雇用をもたらし、儲けを社会に還元する起業は、グローバルエリートの世界では「最も価値あるもの」。

コロンビア大学ビジネススクールの同級生の多くが、起業に挑戦し、現在は経営者となっている。

生き方のグローバルスタンダードを学ぶ

今、書店では「人生を変える本」と、ハーバード大学などアメリカの名門大学の授業を紹介する「白熱教室本」が、人気を呼んでいる。

「日本を変えたい」「自分を変えたい」と思う意識の高い日本人の方々が、一流の大学から「生き方のグローバルスタンダード」を学びたいと思っている証しではないかと思う。

こうした読者に向けて、「実際、『白熱教室』や『ＭＢＡ留学』がどのように日本人の人生を変えるのか」をお伝えしたいと思ったのが、この連載を始めようと思ったきっかけだ。

白熱教室で人生が変わるかどうかは、結局、「授業を受けた人がそれをきっかけにどのように変われるか」にかかっているからである。

現在、欧米のトップビジネススクールには、まさに「人生を変えつつある」日本人留学生たちが、日本代表として奮闘している。

そこでこの連載では、ハーバード、スタンフォード、コロンビア、ウォートン（ペンシルベニア）など、トップビジネススクールの日本人留学生を取材し、「ＭＢＡ留学が人生をどう変えるのか」、留学生の成長記録を現在進行形でお伝えしていきたい。

金融はもはやメインストリームじゃない？

自分が留学していた2000年ごろと、ビジネススクールはどのぐらい変わっているのか？

早速、コロンビア大学ビジネススクールの日本人留学生、川本暁彦さん（36）に取材をしてみた。

まず、授業について聞いてみると、私が留学していた頃に人気だった授業は、ほとんど残っていないとのことだった。

「コロンビアでは、バリュー投資関連の授業が人気を集めていて、名物教授のブルース・グリーンウォルド教授のLegends in Value Investing（バリュー投資・上級編）は、やはり人気がありますね。ウィリアム・ダガン准教授のNapoleon’s Glance（ナポレオンのひらめき）も、学生から高い評価を得ています）（川本さん）。

グリーンウォルド教授の授業内容については、『競争戦略の謎を解く』（ダイヤモンド社）や『バリュー投資入門』（日本経済新聞社）、ダガン准教授の授業は『戦略は直観に従う』（東洋経済新報社）に詳しい。

「コロンビア白熱教室」として11年にＮＨＫで放映され、話題になったシーナ・アイエンガー教授の『選択の科学』の授業は、テレビ放映用の特別講義で、通常のカリキュラムにはない授業。

コロンビアに入学しても、残念ながら、あの白熱教室は存在しない。12年現在、アイエンガー教授は、エグゼクティブMBAプログラムでリーダーシップを教えている。

ハーバード大学ビジネススクールに留学中の笹本康太郎さん（33）は、ハーバードでは、リーダーシップやマネジメントの授業に加え、アントレプレナーシップ（起業家精神）、新興国ビジネス、ソーシャル・ビジネスの授業などが、人気を集めていると言う。

「2010年に新しい学長が就任してから、カリキュラムの改革が行われています。ハーバードといえば、ケーススタディ（実際、企業が直面した問題や事例を元に、学生が議論する授業）が有名ですが、昨年から、実践的なフィールドワークを取り入れた授業が必修になりました。

たとえば、『学生が新興国を訪れ、コンサルティング業務などを通じて、現地のビジネス環境を直接学ぶ授業』や、『3000ドルを元手に小規模なビジネスを起業し、ベンチャーキャピタルからの評価を競う授業』などです」（笹本さん）。

ペンシルベニア大学ウォートンスクールの浅原大輔さん（33）は、現在、ウォートン・サンフランシスコ校で、４カ月間の特別プログラムに参加している。アントレプレナーシップに興味がある人たちが選抜され、西海岸で集中して、起業家精神やベンチャーキャピタル業務などを学び、実践する。

「学校を挙げて、起業やソーシャルビジネスを推奨しているのでは、と思うほど、力を入れていますよね。ウォートンでは、僕が今参加している特別プログラムもそうですが、面白い起業アイデアには指導教官や資金も提供され、在学中、すぐに起業できるような環境が整っています。また、スタートアップ企業との共同プロジェクトも数多くありますね」

就職先にも変化が表れている。

私が留学していた頃に最も人気があったのは、投資銀行だった。それがすっかり鳴りを潜め、今や、起業する人や、ソーシャルビジネスを始める人が、「かっこいい」のだそうだ。

「ハーバードでは、『目先の給料のよさに惑わされず、自分が本当にやりたいこと、世界にインパクトを与えられるようなことに取り組みなさい』ということを繰り返し、教え込まれます。

『夏休みにどこでインターンやった？』と学生同士で報告し合ったときも、話題の中心になるのは、やはりスタートアップ企業での体験で、投資銀行でインターンとして働いた友人は、少し肩身が狭そうにしていましたね」と笹本さん。

前出の川本さんも、次のように語る。

「コロンビアでは相変わらず金融系に就職する人が多いですが、それでも、以前に比べると減っていると思います。全体的に給料が下がっているのに、依然としてハードワークなところが、人気が下がっている原因ではないでしょうか」　

カリキュラムや就職先が世界経済の趨勢に応じて、変わっていくのはもちろんのことだが、驚くべきは、日本人留学生の数の減り方だろう。

ハーバードの日本人学生は、1学年、笹本さんを含め全部で7人。900名中7名だ。日本人学生が比較的多いことで知られていたウォートンでさえ、840人中、日本人は浅原さんを含め4人。コロンビアに至っては、11年9月に入学した日本人は、550名中、川本さん1人しかいない。

クラスに日本人はたった１人

その他のトップビジネススクールの学生に聞いてみても、日本人留学生（日系アメリカ人などは除く）の数は、だいたい1学年に数人から10人程度。日本のGDP（世界第３位）を考えれば、信じられないぐらいの少なさだ。

私が留学していた10年前に比べても、半分ぐらいの人数ではないかと思う。実際、欧米のビジネススクールを受験する際に必須となっているGMAT試験の日本人受験者数の推移を見てみても、02年に、延べ5620人だった受験数が、11年は2518人と半分まで落ち込んでいる。

GMAT試験を運営しているGMAC（Graduate Management Admission Council）は、日本人受験者数の減少について、「日本では、ビジネススクールを受験する世代の人口（20代後半）が少なくなっているからだ」と説明している。

しかし、それだけで、10年前の「半分」にはならないだろう。

日本企業が社費留学制度をなくす傾向にあること、円高とはいえ、高額な授業料（ハーバードビジネススクールの2年間で、約11万ドル=900万円）が、私費留学を志す人の足かせとなっている。

さらに、出願しても「受からない」という現実がある。コロンビア大学ビジネススクールで、550人中たった１人の日本人として奮闘する川本さんは、次のように語る。

「入学して最初の学生同士の飲み会は、ちょっと苦痛でしたね。自分から積極的にアプローチしないと知り合いさえもできない状況でした。あまりに日本人が少ないので、コロンビアの入学担当官に原因を聞いたことがあります。

いろいろと理由はあるかもしれませんが、僕が受験した年、そもそも3人の日本人にしか合格を出していなかったことがわかり、驚きました。日本人の英語力が相対的に低いのも、合格を出しにくい理由の1つかもしれません」

中国や韓国の企業は、"貴重なお客さん"

それに比べて、躍進しているのが、韓国人と中国人だ。コロンビアには、それぞれ、1学年、20人から30人在籍していて、大グループを形成しているという。ウォートンでも、韓国人が約20人、中国人（台湾・シンガポール・香港含む）は50人ぐらい在籍しているそうだ。

確かに11年のGMAT受験人数（国籍別）を比較しても、中国は日本の16倍で約4万人、韓国は2倍で約5000人。

1学年20人から30人と言えば、1980年代後半から90年代初頭の日本人留学生の数に匹敵する。今は中国と韓国がビジネススクールバブルを迎えているのだろうか。

「韓国人の留学生はサムスン、LG、ヒュンダイなど、大企業からの社費留学が多いですね。卒業後のことを考えなくていい分、よくゴルフをしたりしてのんびりした雰囲気です。

韓国人コミュニティの中だけにいて、あまりクラスメートとも交流がない人もいます。バブルの時代の日本人留学生って、こんな感じだったのかなと想像することもあります」（浅原さん）

米ブルームバーグ・ビジネスウィーク誌（オンライン版）は、10年3月11日付けで、「Why MBAs are Going East」という特集記事を掲載し、アメリカのビジネススクールの学生が、「成長するアジア企業」に活躍の場を求めて、あえて中国や韓国の企業に就職する様子を伝えている。

記事によれば、韓国サムスン電子は09年、米トップビジネススクールから50人もの学生を採用している。韓国人学生を除いて、50人である。中でも、ノースウェスタン大学ケロッグスクールからは、16人も採用したのだという。

学生の就職率や就職後の初任給は、ビジネススクールの評価やランキングに大きな影響を与える。中国や韓国の企業は、卒業生を高給で採用してくれる、貴重なお客さんなのだ。

「授業でも、中国4大銀行の躍進や、サムスンのグローバル経営戦略など、今、学ぶべき事例として取り上げられることが多いですね。残念ながら、日本企業の事例は、トヨタのオペレーション戦略など、かなり昔の事例が取り上げられています」（川本さん）。

確かに、過去10年で売上を3倍以上に伸ばしたサムスン電子（01年約3兆円から11年約11兆円）に比べれば、日本企業に元気がないのは否めない。

ビジネススクール側からすれば、寄付金も採用数も減っている日本から学生を採用するよりも中国や韓国から、というのは、当然なのかもしれない。

日本代表選手が"孤軍奮闘"

現在、トップビジネススクールに在籍している日本人留学生は、この厳しい状況の中で、合格を勝ち取った「エリート中のエリート」だと言える。

取材を始めてみて、見えてきたのは、クラスに1人、あるいは学年に1人の日本人として孤軍奮闘する日本人留学生の姿だ。

ビジネススクールの教室は、通常、教壇を座席が扇形に囲む劇場のようなつくりになっていて、教壇からは、全学生の顔と名前が見えるようになっている。

アメリカのビジネススクールの場合、１クラス60人から90人ぐらいで構成され、60％から70%が北米出身者、10％から15%がアジア人、10%がヨーロッパ人だ。

国連やオリンピックさながらのクラスの中で、日本人は１人。クラスメート全員が、その日本人を通じて「日本」について学ぶことになり、留学生はまさに日本代表選手としての"活躍"が求められる。

前出の笹本さんは言う。

「90人のクラスで日本人は僕1人。ハーバードでは日本企業の事例を扱うことは、いまだに多いんです。日本から貪欲に学ぼうとする89人のクラスメートたちに、自分の実体験を交えながら、ケースでは表現しきれていない日本企業や日本の経営手法の価値をしっかりと伝えていくことが、僕の役割の1つではないかと思っています」

次回からは、欧米のトップビジネススクールの日本人留学生を各校1人ずつフィーチャーし、その成長の過程をお伝えしていく。"日本代表"としてビジネススクールに貢献しながら、どう人生が変わりつつあるのか？

「授業」「人との出会い」「言葉」をキーワードに、激アツな留学生活を実況中継していきたい。

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本当にビジネス・スクール留学志願者が減りました。TOEFLやGMATでハイスコアを取るのが難しくて辛いことだと思っている若者が増え、がむしゃらに留学しようとしないのです。

当INDECはTOEIC受験から留学までお世話する英語塾ですが、TOEICで900点以上取得した会員たち（INDEC会員の最高特典は、2011年11月の公開試験で出た950点）が、それでは留学にとならないのです。

確かに、いまのTOEFLはTOEICとは比べものにならないほどハイスコアを取るのが難しくなりました。書けて、話せなければいけないからです。

しかし、本物の英語力とはTOEICのスコアではなく、そういう実務的な作業をこなせてこそ発揮できるはず。10年前の会員は果敢にそういうものに挑戦したものですが、いまの若者にはその覇気がありません。

佐藤さんが書いておられるように、ビジネス・スクール留学を成功させた諸君はみんな人生を好転させてくれています。これだけ日本経済が混迷しているのに、いまの仕事にしがみついてしまって、次のステップを踏み出そうとしないのでしょう。INDECの経営を度外視しても、情けなくなります。

本気で人生を見つめ直したら、いかに現状が危ういものかわかるはず。佐藤さんに感化されてほしいと強く願います。

	ゼロからのMBA
	佐藤 智恵
	新潮社