今回の朝日新聞の世論調査は興味深いものがある。安倍バッシングンに対抗するかのように、かえって保守派が結束を強めているからだ▼６月３、４日に実施したものだが、あれほど朝日新聞が安倍首相をこきおろしているにもかかわらず、内閣の支持率は先月よりも５パーセントアップしている。その一方で不支持も９パーセント増えており、これまで態度を決めかねていた人たちが、それぞれ立場を明確にするようになったからだろうテレビを中心にしたマスコミのネガティブキャンペーンは一定程度の効果があったことは確かだが、保守派も危機感を募らせることになったのだ▼ほとんどのテレビは、明らかに安倍降ろしに加担している。それでも自民党の支持率が高止まりであり、内閣支持率が５割を超えている。ネットがデマを許さないからなのである。パヨクの嫌がらせにもめげず、ネットはフェイクニュースをかたっぱしからやり玉に挙げている。法律に違反したわけでもないのに、イメージ操作で、安倍内閣に打撃を与えようとしても、それは無理な話なのである▼情報弱者の高齢者が騙されても、それは一時的なことでしかない。マスコミは第４権力の座を失いつつある。大地から次々とわいてくるネットの力が、日本の国を守り抜こうとしているのである。
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