記事タイトルは、「ＪＲ東海 リニア１０月着工へ」 2014年８月１２日、中日新聞が一面で、東京新聞は経済カテゴリーで報じました。
中日新聞－/front/list/CK2014081202000069.html
東京新聞－/economics/news/CK2014081202000137.html
紙面は知りませんが、ネットから見る限り中日新聞が元記事で、親元からの発信なので東京新聞は経済ネタで一応扱っておいたという感じでしょうか。
この情報のポイントは 2014年１０月２２日にホテルオークラで「高速鉄道国際会議」 が開催される事、そこでは 「SCMAGLEV」（Superconducting Maglev, Superconducting Magnetic Levitation Railway）＝リニア中央新幹線 がメインテーマの一つになっている事でしょう。
PDFファイルを画像として引用しておきます。
ちなみに、国際高速鉄道協会は、平成26年4月1日一般社団法人国際高速鉄道協会設立
April 1, 2014 International High-Speed Rail Association Established
現在の会員名簿から 「村」 の構造が分かりますので、なんとなく原発村と似たような構造だろうなと思いました。
１０月の国際会議では海外からの大勢の参加者も予想されるのだと思います。政府関係者はもとより、リニア沿線各都県知事も招待されるでしょう。
この会議のエクスカーションとして、参加者が山梨県のリニア実験線を訪問し試乗することは当然の計画と思います。山梨県庁も忙しくなるでしょう。
高速鉄道国際会議 2014年１０月２２日、会場・ホテルオークラ東京
原発問題でしばしば出て来る IAEA という国際機関がありますが、IHRA の将来も同じような立場になって日本国の国威発揚を目指しているのでしょう。
各国から集まる鉄道の専門家たちがリニア中央新幹線の詳細計画を確認できた時に、どのような評価をされるかは関心があります。リニアの問題点を指摘する情報の英語版は必要だと思いますが、私にはその能力は全く無い。
仮に、海外参加者に日本通の方がおられて、南アルプス・エコパークとか環境破壊への対応などを問いかけられたら、「全てアンダー・コントロールです」 と IHRA 日本メンバーは答えるでしょう。
国際社会からも認められたリニア中央新幹線を中止するなどとは国益に反すると世論を喚起するために、４月１日に設立し国際会議を開く組織だと私は理解しました。
