神様がセットした時限爆弾

今年の７月初旬（中国上空にＵＦＯが出現した頃）から、中国では豪雨が降り続いています。
豪雨による被災者は２７の省・自治区・直轄市で１億１３００万人に上り、
死者・行方不明者はとうとう1000名を超えました。



電力施設を押し流す濁流

これまでに100都市で浸水被害が発生し、山間部では土石流などの災害も多発。
中央政府関係者によると、黄河などが大洪水を起こす可能性が高まっているとのことです。

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（ブログ「中韓を知りすぎた男」より、一部転載）

私も中国崩壊は自然の流れだとは思っていますが、ここはあえて反論
しました。「中国では毎年7万～9万の暴動が起こっているといわれて
いますが，発砲を躊躇しない軍や公安が瞬時に押さえ込む、国民は
恐れて全国的に暴動が広がらない、深刻きわまる経済危機に直面しても
中国全土に暴動を誘発しない。何故なら国民は情報を共有しないから」

彼はビールをゆっくり飲み干して「神様は中国に時限爆弾をセットしま
した、台湾人は静かに爆発を待っています。」

エッ、時限爆弾とは一体どの様な物ですか？

「世界一大きい三峡ダムです。」この言葉を聞いて電気が体中走りま
した。私はこのブログで08年5月頃「三峡ダムは時限爆弾」という
タイトルで三峡ダムの危険性を書いていますが、すっかり忘れていま
した。

三峡ダムは09年中に完成します．総貯水量が400億トンの膨大な
水量です。ダムが決壊した場合、未曾有の大惨事をもたらします。

三峡ダムの構想が持ち上がった時から世界の地質学者は懸念を表明
していました。その心配どおり地質災害は日を追って、増大して
います。

中国において、三峡ダムの問題点は報道のタブーとなっていますが
現時点ですでに地滑りは大小数千回にも及んでいます。
そして最近では揚子江沿いの岸壁が崩壊する事故が起きています。
岩盤の大きさは約2万立方メートルにも達しています。

三峡ダムは揚子江中流域の三峡一体に建設されました。揚子江（長江）
は、世界で三番目の大河で、中国大陸を西から東に流れ、重慶、武漢
南京、上海を経て、東シナ海に注ぎこんでいます。

揚子江は毎年局地的な洪水が発生しています。中でも1931年の揚子江
洪水で死者、行方不明者は約370万人です。この時　揚子江流域は農村
地帯で人口も比較的少なかった。

しかし今や両岸は工業地帯で人口密度も比べ物になりません。

もし三峡ダムが決壊すれば数千万人の死者が出ると言われています。
東シナ海が赤いねずみの死骸で埋めつくされます。

「三峡ダムが崩壊すれば中国共産党も同時に崩壊します。」と彼は
さらりと言って、またビールをグイッとあおりました。

中国政府もバカじゃないから、補修工事は必死でやっているに違い
ない、そんな簡単に決壊しないと私は反論をしました。

1994年頃中国軍により台湾武力侵攻の時が刻々と迫っている、数百名
以上の中国特殊工作員が台湾に潜入し、破壊活動の準備に入った、と
報道されてから15年間台湾人は神経をすり減らしてきました。

台湾人は元々アメリカ人も信用していません。台湾関係法、米華相互
防衛条約もアメリカが東シナ海の覇権を維持するために、制定された
一国内法に基づいたものにすぎません。

武器もアメリカは中国に気を使って最新式の物を提供してくれません。

この話を聞きながら日本とよく似ている、違うのは日本人は日米同盟
を100％信じながら生きてきました。台湾人は始から中国を牽制する
ために必要悪としてアメリカと同盟を結んでいたのです。

アメリカは元々台湾を独立した国と認めていません、利用価値がなく
なれば、直ぐに処分します。中国との対決を避け経済同盟関係を結ん
だアメリカは、台湾という国は視界から消えました。

しかし台湾は生きていくために切り札を見つけました。それが三峡
ダムです。中国の出方次第によっては「三峡ダムにミサイルを
ぶち込んで決壊さす」と宣伝するだけで抑止力になります。

最近中国のインターネット上に「中国が台湾を攻撃したら、三峡ダム
をミサイル攻撃しろ」とアメリカが指示しているという情報を盛んに
流しています。

中国幹部はビビッているはずです。北朝鮮もミサイル発射基地を東海
岸から中国三峡ダムにより近い西海岸も移動しました。
エッ　北朝鮮も中国に圧力をかけているのですか？関係なくても
ネットで情報を流せば真実に見えます。

日本も核を持たなくても「ミサイル三発で三峡ダムは崩壊する」と
宣伝するだけで抑止力になります。日本のミサイルなら命中率が
高いのでより効果があります。

いずれにしてもミサイル攻撃をしなくても三峡ダムは崩壊します。
日本が造ったダムならこんな事は期待しません。しかし中国は四川
大地震で明らかになったように手抜き専門のオカラ工事です。

揚子江に隣接する重慶、武漢、南京、上海は消えてなくなります。
両岸の工業地帯や住民も全滅です。広島に落とされた核の100倍の
威力があります。

三峡ダムが崩壊すれば、北京の中央政府の権威と統治能力は完全に
消滅します。被害の及ばなかった地域まで大量の情報を入手します。
それはネットと携帯からの情報です。携帯はすでに3億台を超えて
います。

そして中国社会は完全な無秩序かつ無政府状態が支配して、結果
略奪、暴行が繰り返されます。

中国へ進出した日本の中小企業の皆様は早急に避難準備の対策を
考える必要があります。中国人の暴徒に遭遇すれば、略奪だけで
なしに命までとられてしまいます。

中小企業の社長様、くれぐれも民主党政権下の日本から自衛隊の
救援機が迎えに来てくれるなんて夢にも思ってはいけません。

・・・・・転載おわり

日本、新型対艦ミサイル開発へ

（朝鮮日報7/22より）

　日本が中国の海軍力増強に対抗するため、超音速空対艦ミサイル（XASM3）の開発を始めたことが分かった。21日付東京新聞が報じた。

　同紙によると、XASM3は超音速のため迎撃するのは不可能に近く、空母建造を急ぐ中国海軍に対抗する狙いがあるという。

　超音速の空対艦ミサイルは通常、特大で爆撃機に搭載される。しかし、日本は憲法9条の制約から「攻撃的兵器」を持てず、自衛隊は長距離爆撃機を保有できないため、戦闘機に搭載できる全長6メートル、重量900キロを目標にミサイルの小型化を目指す。開発費は325億円で、2016年に量産化の見通し。日本が現在保有している空対艦ミサイルは亜音速で、艦対空ミサイルや機関砲で撃墜される可能性があった。

　超音速空対艦ミサイルは、空母、駆逐艦、巡洋艦など海上の空母艦隊を攻撃するために開発されたもので、米国の空母艦隊に対抗するため、ロシアが最も多く保有している。中国もロシアから導入したものに加え、独自開発も進めている。米国は戦略概念が異なるため、現在は保有していないが、最近本格開発に着手したとされる。

　中国は現在、2015年までに空母建造を目指すなど、「大洋海軍」の建設に向けた動きを加速している。中国海軍は攻撃能力が優れたソブレメンヌイ級駆逐艦4隻をロシアから購入したほか、防空能力が高いイージス艦に似た国産駆逐艦を実戦配備した。

中国当局 人権活動家 ブログ遮断

（東京新聞　7/18より）

　中国の大手ポータルサイトが運営するブログのうち、人権活動家ら約百人のブログが今月中旬から、閲覧できなくなったことが分かった。関係者によると、サイトの管理者は「（当局の）主管部門からの指示により、やむを得ず遮断措置を取った」と説明したという。中国当局による言論統制の強化とみられる。

　関係者によると、見られなくなったのは▽共産党の独裁廃止を求めた声明「〇八憲章」の主要執筆者の張祖樺氏▽同憲章に署名した法律学者の賀衛方氏▽民主派弁護士の浦志強氏－らのブログ。十四日ごろから、「管理人により削除されました。ご不便をおかけします」などと表示されるようになった。

　大手ポータルサイト「新浪網」にある張氏のブログでは、「中国にはなぜ市民社会が必要なのか」といった項目は表示されるが、本文を閲覧しようとすると「このページは表示できません」となる。

　一方、サイトの管理者は、一連のブログ遮断は「独自の判断ではない」と強調。指示を出した「主管部門」がどこかについては口を閉ざしたという。ある民主派知識人は、本紙の取材に「当局による大規模なネット言論の弾圧が始まった」と批判した。

　中国当局による情報統制は強まっている。今月一日には、主要都市ごとに発行され独自報道に力を入れる「都市報」と呼ばれる新聞に対し、各地の都市報同士の記事の交換を禁じる通達を出した。自社以外の記事を載せる場合は、新華社の配信だけを使うよう指示した。

　今年の全国人民代表大会（全人代＝国会）の直前、国内十三紙が現行の戸籍制度を批判した共同社説を一斉掲載するなど、都市報に広がる独自報道の動きを抑え込む狙いがあるとみられる。これに対し、一部の都市報の幹部は、中国当局の幹部に対し、通達の取り消しを求めたという。

中国・韓国語表記も 東海道新幹線駅などで

【日本中国化完了】中国に人口侵略されてる日本【冗談じゃない！】



（7月22日 毎日新聞より）

ＪＲ東海は９月末までに、東海道新幹線の車内や駅で乗客への注意事項を記した案内表示に、従来の日本語と英語に加えて中国語と韓国語の表記を用いる。

　全１７駅ではキャリーバッグを利用する際の注意を喚起するポスターに、新幹線車内では荷物を持ち込む際の注意事項を記したステッカーなどに、中国語と韓国語の表記を加える。

　中国人の個人観光客向けビザ発給要件が今月緩和されたことや、１０月に羽田空港の新滑走路開業で中国や韓国からの観光客増加が見込まれることに対応した。速度同様、サービスレベルでも世界トップクラスを狙う。


知らないと知らないうちに日本終了。

「台湾を中国領のように表記」 日台交流団体が教科書訂正要望

（7月22日 産経新聞より）


台湾が中国領のように表記されている中学社会の地図帳は問題だとして、日台交流を進める民間団体「日本李登輝友の会」（小田村四郎会長）は２１日、今年の教科書検定で表記を改めさせるように求める要望書を文部科学省に提出した。

　地図帳は帝国書院と東京書籍が発行しており、いずれも台湾については、中国との間に国境線を引かないなど、中国領のように受け取れる表記になっている。

　平成１７年に文科省の検定を受けているが、要望書では「台湾を中華人民共和国の領土と表記することは日本政府の見解に悖（もと）る」とし、今年改めて行われる検定で訂正させるように求めている。

　台湾は、日本が昭和２７年のサンフランシスコ平和条約で領有権を放棄。中国政府も領有権を主張してきたが、日本側は日中共同声明でも「中国政府の立場を十分理解し、尊重」と表明するにとどめ、「承認」はしなかった。

　地図帳について、文科省は「外務省の編集協力した資料に基づいて検定した」と説明。外務省は「国境線を入れれば、日本側が台湾の領有権について意見を示すことになる。日本は同条約で『台湾に対するすべての権利を放棄する』としており、意見を言う資格がない」としている。