このレースが行われる日は12月。随分と寒くなってきましたね。あと1か月で一気に勝ちたいものです。
中京
11R チャンピオンズカップ
今年は海外で活躍したダート王たちが出走してきませんが、それなりにいいメンバーになりました。
帯に短し襷に長しな馬ばかりなので、何が来ても驚きません。(自信度70%)
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今年は有馬記念が12月22日と早めなので、競馬ファンには特にあっという間に過ぎていきそうですね。
トランプ氏が二度目の大統領就任を決めて、就任後のスタッフや施策が徐々に明らかになってきている。日本やアメリカのマスコミでは、トランプだから支離滅裂な無茶をやるという風にしか言っていないが、よく考えると本音の部分ではよく言ったという部分は多いのではないかとは個人的に思っている。
そんな中で、就任直後に中国・カナダ・メキシコに10％の関税を加えると述べたのがある。自由貿易には関税というものは、ほとんどなくしていくというのが流れだけに奇異なものというものなのでしょうけれども、ダンピングから国内産業を守るのは国としての大切な権利の一つでもある。日本でも、幕末に結んだ関税自主権のない不平等条約で開国したことで、条約改正するまでに多くの年月と努力を必要としたものだった。今回の関税については、薬物の流入阻止という一面もあるようなのでさらに妥当な気もします。
各種の国際機関に対しても、脱退の可能性も含めて物申す方針のトランプ氏。最初から批判するつもりではなく、何故物申しているのかについても考える必要があると思います。
兵庫県知事への選挙違反疑惑報道が再び熱を帯びていて、また集団リンチの様な様相を呈している。ネットで彼の選挙時のポスター制作を担当した会社社長が、自分が決めた戦略で奇跡の当選を果たしたとその過程をまとめて公開したところ、それが公選法違反に当たるとして熱狂的に報じているという訳。現状で明らかなことは、70万円をポスター制作費として支払ったということだけ。今後、斎藤氏が当選したことで、何らかの仕事を得たりするとかの利権を得ることを密約していた証拠が出るなりするなら別だが、そういうものは今のところない。まだ選挙の収支報告書も出ていない段階で、もはや犯罪者扱いで連日攻め立てているだけだ。
公職選挙法は、適用が何度も修正されてきた為か複雑怪奇になっているので、都合のいい解釈をされてしまえばどのようにでもなるというものになってしまっている。数年前に、自民党内閣の法相が持ち手のついたうちわを配ったとして買収だと連日問題化されて辞任に追い込まれたことがあった。その時に野党の議員はうちわに持ち手を付けずに親指を入れる穴をあけてパンフレットとしていたから合法と自慢げに話していたのを覚えている。
公選法の趣旨からいえば、金持ちや権力者が有利にならないように買収やそれに類する利益の供与を罰するというものだと思う。今回の件で言えば、ポスター代70万円は妥当な額のようだし、そもそも今回の当選の要因は立花氏が暴露した音源とそれを基にした演説が説得力があったからで彼女の力は大きなものではない。候補者の斉藤氏は県知事の職を失い議会から全会一致で不信任を出された身。何の権力もないし特別大きな資産や権力があったわけでもない上に、辞職当初は誰も彼が再選するとは思っていなかったはず。些末な点をあげつらって辞任に追い込んでいく様はどうなのだろう。
マスコミからすれば、議会や市幹部、市民団体らと一緒になって推していた候補がまさかの逆転負けで、マスコミが負けたと言われた憂さ晴らしという面があるに違いないし、このような集団リンチ的な報道で検察にプレッシャーを与え続けることで公選法違反で社長を送検とかまで追い込みたいと思っているのだろう。マスコミは先の県知事選で何の反省もしていないのは明らかだ。
今、まずマスコミがやらなければならないことは、その内容を知らないはずの記者クラブの記者たちが何故半狂乱で恫喝してまで副知事の発言を封じようとしたのかを説明することではないだろうか。もう選挙は終わっているから出来るはずだ。今回の斉藤氏の当選は、マスコミまで既得権益とグルになって都合の悪い情報を隠蔽していたのが明らかになったのが大逆転まで支持が伸びた決定的要因だと思う。あれがなければ、どっちに転んだかわからないぐらいの票差だったのだから大事なことだ。
それを無かったことのように無視して、またぞろ集団リンチにいそしむマスコミたち。ほかの何かの大きなニュースを隠したいのか、ただ悔しさからの逆恨みか分かりませんが、また信頼を失ったのだけは間違いない。
佐渡金山のユネスコ世界遺産の登録とバーター的に行われることになった慰霊祭が行われたのだが、政府代表として出席した政務官が過去に靖国神社に参拝したことがあるとして韓国側の代表団が出席を拒否した。その後、韓国側は独自で慰霊祭を行った。
こんなことをしながら無理やり世界遺産にしなければならなかったのかということ自体が不明だ。岸田氏が首相時代に決めたのだが、彼は外相時代にも軍艦島の時にこの手のやってはいけない妥協をやっている。またかという感じだ。原発再稼働とバーターという話もあるのだが…。
今回の言いたいことはそこではありません。政務官が靖国参拝をしていたから参加しないという韓国側の姿勢をマスコミが全く批判的な報じ方をするわけでもなかったこと。そして日本側も政務官が参拝していないと反論し、当時の参拝したという記事が誤報だったと共同通信が謝罪したという流れについてです。
まるで靖国神社に参拝することが悪いことのように自然に刷り込んでいくような一連の流れ。こういうのが自然にスーッと流れていくメディアの報道。このままいくと、靖国参拝経験者は入閣できないとかそういう流れに向かわせようとする気なのか。参拝した人が首相になったら、中韓が会話拒否とかやりだすに違いないのだが、それを当たり前のことのように日本のマスコミは報道するだろうし、そんな人物を総理にしたのが悪いとか入閣させたのは悪いとかいう風に報道していくに違いない。憲法に信教に自由は書いてあるはずなのですがね。
2020年に、中国系企業がIR事業に参入するために岩谷氏らに贈賄したというニュースが出た。岩谷氏は金銭を受け取った事実は断じてないとしていたのだが…何故か続報は出ずそのままうやむやになっていった。トカゲの尻尾きりのように1人の議員が逮捕されて、2審まで有罪判決を受けた。(現在上告中) そのまま何故かうやむやになって、石破政権ではそんな男が外務大臣になったわけだ。
それが、今回逮捕された元議員の上告に機を合わせたのか、それともこのような男の外相就任にアメリカが危機感を持ったのか、それともトランプ氏の就任前に中国の米癒着を少しでも除去しておこうと思ったのか分かりませんが、FBIによって贈賄した側が贈賄行為によって米国企業が日本のIR事業に参画する機会を不当に失う恐れがあるということで起訴された。贈賄側の中国企業の代表は、司法取引によって既に容疑事実を認めている。
前回の4年前は、否定しただけで何故かマスコミが沈黙したが、今回は賄賂を渡した側がすでに認めている点が違う。今回もただ口で否定しただけでいいのだろうか…と思うのだが、何故か日本のメディアは選挙が終わった一知事の選挙違反疑惑を騒ぎ立てていてこの件についてほとんど問題化していない。
こんな男が外務大臣とかありえないし即刻辞任ものだと思う。少なくとも弁明会見ぐらいはすべきなのだが、何と年内にも外相の中国訪問を調整中なんてニュースを呑気に報じている。まるでマスコミが中国に弱みでも握られているかのようだ。元々左向きの日本のマスコミな上に、TVのコマーシャルを大量に流している企業と中国との関係性を考えるとさもありなんな気はします。勝手な憶測ですが。
マスコミが中立とか公平とか聞いて呆れる。
