HPVワクチンは必要ありません

HPVワクチンは、2013年の予防接種法の改正によって、自治体に実施義務があり自治体が積極的な接種勧奨をする法定接種に位置づけられましたが、法実施から2か月半たらずで、接種勧奨が中止されました。重篤な副反応被害が続出したからです。

以下①~③を通して、子宮頸がん予防にHPVワクチンは必要ないことを示します。

【INDEX】
①  HPVワクチン(2価サーバリックス・4価ガーダシル)のがん予防の有効可能性は0.01%
②  重篤な副反応は有効可能性の5倍
③子宮頸がん検診は、「がん発見」検診ではなく、「がん予防」検診。子宮頸がんは定期併用検診で予防できる。

【① について】

(1)セクシャルデビュー前の小学校6年生から高校1年生相当を推奨対象年齢としているHPVワクチンの有効可能性を議論する時、生涯罹患率(約1%)を持ち出すことは不適切です。

第一に、
厚生労働省のHPVワクチン(子宮頸がんワクチン)リーフレットには
●子宮頸がんそのものを予防する効果は証明されていない

2価ワクチン(サーバリックス)・4価ワクチン(ガーダシル)両剤の添付文書には
●本剤の予防効果の持続期間は確立していない
と明記してあります。

第二に、
HPVワクチンは、小学校6年生から高校1年生までのセクシャルデビュー前の少女を対象としており、ワクチン有効可能性については、性交渉を開始した若い女性がHPV16型・18型に感染した場合の有効可能性について議論すべきであり、人によって大きくリスク因子・生活習慣が異なることを含んだ生涯罹患率を用いてワクチン有効可能性を議論することは、不適切です。


(2)2013年3月28日の参議院厚生労働委員会での、私の質問に対する厚生労働省健康局長答弁
●HPV(ヒトパピローマウイルス)に感染しても、2年以内に90%は自然排出
●持続感染して、前がん病変の軽度異形成になっても3年以内に90%は自然治癒(医学雑誌The Lancet)

また、
HPVワクチン推進派の今野良 自治医大附属さいたま医療センター教授の、
●20歳-25歳女性のHPV16型または18型の感染率は約10%
●軽度異形成からがんに進行する可能性は約1%(2012年9月 現代性教育研究ジャーナル)
により、

小学校6年生から高校1年生相当の「性交渉開始前」の少女の、ワクチン対象のHPV16型・18型の子宮頸がん予防のためのワクチン有効可能性は、
感染率10%×自然排出しない10%×軽度異形成からがんに進行1%=0.01%
となり、非常に低いのです。


(3)国立がん研究センター統計では
子宮頸がん罹患数は10,490人/合計値、10万人に16.0人です(2014年)。
子宮頸がんに占める16・18型を50~70%とすれば、10万人に8~11.2人で、
ワクチン有効可能性は0.008~0.0112%となります。

さらに、2018年11月の国立がん研究センターレポートには、
●CIN3から浸潤がんへの進展は、5年間で13.0%、10年間で20.0%、30年間で31.3%と報告されている、
と記載されていることも付言します。



(4)HPVワクチン製造販売元GSK社とジャパンワクチン(解散予定)のHPには、
「HPV感染の約0.15%が子宮頸がんを発症すると推定」と明記→こちら
子宮頸がんにおけるワクチン対象HPV16型・18型が50~70%とすれば、0.075~0.105%。
16・18型感染率10%なら、
やはり99.99%はワクチンを接種しなくても子宮頸がんにはなりません。





(5)現在までのところ、日本では約340万人がHPVワクチンを接種していますが、340万人のうちの0.01%340人にしか、ワクチン対象のHPV16型・18型の子宮頸がん予防のためのワクチン有効可能性はないのです。


(6)HPV感染症は性感染症であり、
リスク因子は、
●低年齢での性体験
●性的パートナーが多い
●多産
●HPV以外の性感染症に感染していること
●喫煙
などで(国立がん研究センターHPより)、
生活習慣の改善で、子宮頸がんになるリスクを減らすことは可能です。

公衆衛生上、HPV感染症のまん延防止には、性教育の充実による正しい啓発、不特定多数との性交渉を避け、定期併用検診(細胞診+HPV-DNA検査)による感染の有無の確認が重要です。
定期併用検診により感染が確認されたら、パートナー等に感染させないよう注意し、経過観察と生活習慣を改善することが求められます。

セクシャルデビュー以降、定期併用検診により感染が確認された場合には、経過観察の上、適切な段階で、適切な治療を行うことで、誰も子宮頸がんにはなりません。




【② について】
一方で、HPVワクチンの重篤な副反応は1820人(2018年8月31日までに、ワクチン製造業者と医療機関から厚生労働省に報告されたデータ)で0.05%です。重篤とは、「死亡、障害、死亡・障害につながる恐れ、入院相当以上のもの」です。
重篤な副反応は、ワクチン有効可能性の5倍、なのです。
積極的勧奨中止までの2013年5月のデータでは、HPVワクチンの重篤な副反応は、インフルエンザワクチンの、サーバリックスが52倍、ガーダシルが22倍です。


【③ について】
子宮頸がん検診における定期併用検診「細胞診+HPV・DNA検査」の有効性は、HPVワクチンの臨床試験が証明しています。添付文書に記載のある通り、国内・海外合計42,142例の臨床試験のうち、子宮頸がんになった人はいません。定期検査で発見された前がん病変は、経過観察、適切な治療で治癒するからです。臨床試験は、定期併用検診で子宮頸がんは完全に予防できることを証明する試験になっているのです。


【まとめ】
以上、①②③のファクトにより、HPVワクチンは必要なく、セクシャルデビュー以降の定期併用検診で子宮頸がんは予防できる、という結論になるのです。もとより、小学校からの適切な性教育により、HPV感染症が性感染症であること、がんにならない生活習慣、定期併用検診の重要性、感染した場合のまん延防止などを啓発していくことが重要です。


HPVワクチンは必要ありません。定期的な併用検診(細胞診+HPV-DNA検査)で子宮頸がんは予防できます

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