食料安全保障に関するピウラ宣言～「食料自給原則」「食の安全・安心原則」を国際原則とすべきです

私がTPPに強く反対する理由の中に、「日本農業の自給率・自給力の著しい低下」と「GMO遺伝子組み換え食品・成長ホルモン畜産品等の流通拡大」がありますが、これらは日本だけの問題ではなく、「食料自給原則」と「食の安全・安心原則」は国際原則にすべきだと思います。

外務省のHPの、「日本と世界の食料安全保障」の項では、
「食料安全保障は、すべての人々が、いかなる時にも、活動的で健康的な生活に必要な食生活上のニーズと嗜好を満たすために、十分で安全かつ栄養ある食料を、物理的にも経済的にも入手可能であるときに達成される/all people,at all times, have physical and economic aｃｃess to sufficient, safe and nutritious food」
と書かれています。

また、同じく、「日本における総合的な食料安全保障」の項では、
「国民に対して、食料の安定供給を確保することは、国の基本的な責務です」

「国内の農業生産の増大を図ることを基本とし、これと輸入及び備蓄とを適切に組み合わせ、食料の安定的な供給を確保することとしています」

「世界的な人口増加等による食料需要の増大、気候変動による生産減少など、国内外の様々な要因によって食料供給に影響を及ぼす可能性があり、食料の安定供給に対する国民の不安も高まっています」
と書かれています。

外務省HP「食料安全保障」には、2016年9月にペルーで開かれたAPEC（アジア太平洋経済協力）の第4回食料安全保障担当大臣会合で、APEC食料安全保障に関するピウラ宣言が掲載されています。

ピウラ宣言には、
「我々は/小規模農家、小規模漁業者、零細・中小企業を含む食料生産者をエコノミー内またはグローバルなフードサプライ・バリューチェーンに組み入れること/APECがこれらの課題への対処に貢献できると確信する

「我々は、エコノミー間またはその中の地域間で食品安全のためのアプローチや要求が異なる可能性があることを認識し、ヒト、動物及び植物の生命並びに健康を守る正当な目的を満たす強固な科学的根拠に基づく食品安全システム増進のための共通の土台の追求及び開発に引き続きコミットする。一方、その適用は、貿易の技術的障害に関する協定（TBT協定）及び衛生植物検疫措置の適用に関する協定（SPS協定）のような協定の下で、WTOの権利と義務に則り可能な限り最小限に貿易制限的なものとする」

「家族農業者や小規模農家は、フードシステムにおいて中心的な役割を果たし、農地や漁業の大部分を管理し、食料のかなりの部分を生産している/我々は、小規模農家の地方、地域及びグローバルな市場との連結は、貧困削減、所得増加、食料安全保障の改善及び生計手段の選択肢の拡大に関する潜在力を持つことを認識する」
等々の記述があります。

私は、TPPが漂流した今、RCEP（東アジア包括的経済連携/ASEAN+6（日中韓印豪NZ）が当面の重要経済連携ですが、多くがAPEC参加国でもあるので、このピウラ宣言に示された食料安全保障、小規模農家等への配慮、食品安全システム等が十分に反映され、「食料自給原則」「食の安全・安心原則」が今後の国際経済システムにおける国際原則となるように、日本政府は全力投球すべきだと思います。

●外務省HP「食料安全保障」「日本と世界の食料安全保障」

●ピウラ宣言

 

生野菜ジュース

「人参とトマト」をジューサーにかけて毎朝飲んでいます。
生野菜ジュースは、とてもすんなりと体に吸収されるような気がします。
口に入れるものの取捨選択は、自分の健康に責任をもつ上で、とても重要なことだと思います。

新鮮野菜「トマトとオクラ」が教えてくれたこと ８月１２日

８月５日発行の「週刊ダイヤモンド」は、日本国民の「食の安全」に対する、不適な挑発行為と言っても過言ではない。食品添加物や遺伝子組み換え食品、あるいは米国産牛肉等をリスクとみなす認識に、「フードファディズム」の烙印を押し、そんな消費者の認識をナンセンスだと斬り捨てているのだ。サプリメントや特定保健用食品に対する玉石混交との評価は的確であるが、味の素やコカ・コーラ、更には中国野菜を正当化する内容は、あまりにも利益第一主義である食品メーカー寄りの発言で、そこに消費者の健康への配慮は微塵も感じられない。

「動物実験で無害であることが確認された量の１／１００量を『１日摂取許容量』として定め、それよりもはるかに少ない量が実際の使用基準として決められている」として、食品添加物を「悪魔フーズ」とみなす消費者の反応は過剰であると、週刊ダイヤモンドは非難する。しかし、週刊ダイヤモンドが決定的に間違っているのは、いまやありとあらゆる食品に、添加物が使用されているということを加味していない点だ。１つ１つの食材が、添加物の許容量の範囲内であったとしても、１日３食、間食や飲料も併せると、現代人は、基準値を大幅に超える添加物を、日々曝露しているのだ。

添加物や農薬・化学肥料に侵された食品の横行が、現代人にガンを激増させる大きな要因であることは、いまや否定できない事実だ。可能な限り添加物や農薬・化学肥料に侵されていない食材を摂取しようとする消費者の行為に水をさす週刊ダイヤモンドの主張は、まさに利潤追求の企業の代弁者とみなされても仕方がないものだ。旬の新鮮とれたての食材は、週刊ダイヤモンドが擁護する「味の素」を使わなくても、それだけで美味しい。化学調味料の乱用は、素材の味を引き立てるどころか、私たちの健康を明らかに阻害する。

「レモン汁や酢のほうが、歯や骨を強力に溶かす」として、コカ・コーラを飲む子どもが骨折しやすいという認識は誤っていると、週刊ダイヤモンドは主張する。更に、コカ・コーラのカロリーは１００％オレンジジュースとほぼ等しいとし、コカ・コーラを飲むと「太る」という認識は迷信だとする。週刊ダイヤモンドは、多国籍企業であるコカ・コーラ社のダブルスタンダードを無視している。インドで販売されたコカ・コーラから、ＥＵ基準値の３０倍を超える残留農薬や殺虫剤が検出されたこと。更に、炭酸の製造過程で発生するヘドロを、コカ・コーラはケララ州の農家に無料で配布していたが、なんとそのヘドロからは高濃度の鉛とカドミウムが検出されたという事実を、「消費者は情報に溺れている」とあえてメディアリタラシーを持ち出す以上、週刊ダイヤモンドは併せて報道しなければならなかったはずだ。

害虫をつきにくく品種改良した遺伝子組み換え食品は、農薬や除草剤の使用量が削減され、むしろ「環境にやさしい」として、週刊ダイヤモンドは遺伝子組み換え食品を正当化する。しかし、免疫力の低下やアレルギーを惹起するなど遺伝子組み換え食品の安全性は、未知数だ。遺伝子組み換え食品を摂取した世代の「子ども」への影響も、現段階ではわからない。そうである以上、食品のトレーサビリティを明確にし、遺伝子組み換えであるか否かを明示して消費者に選択肢を与えることは、絶対に必要だ。

週刊ダイヤモンドが最悪だと思うのは、「米国産牛肉というだけで危険だと判断するのは間違いだ」と主張したことだ。日本への輸出を専門としていない子牛業者に輸出許可を出したり、日本への輸出再開条件を守ることのできない検査体制の不備に問題があったにすぎず、米国産牛肉の安全性が揺らいだわけではないと週刊ダイヤモンドは主張する。鶏糞やチキンリッターなどＳＲＭ入りのレンダリングによる肉骨粉がウシに戻ることが容認され、成長ホルモンが使用される米国畜産業界の飼料規制の甘さを、週刊ダイヤモンドはまったく理解していない。たとえＳＲＭが完全に除去されていたとしても、２０ヶ月齢以下のウシの全頭検査をしない以上、日本と同等以上の安全性が確保されたとして安心して米国産牛肉を食することなどできないのだ。

米国産牛肉をはじめ食料の輸入を日本自らがストップすることは、食糧自給率４０％の日本として自分で自分の首をしめるようなものだと週刊ダイヤモンドは指摘する。米国産牛肉や中国野菜の輸入を拒否することは、「食料安保」という鋭い刃が日本の喉元に突きつけられることに等しいと、週刊ダイヤモンドは主張する。しかし実際には、食料の大半を日本人は捨てている。「飽食の国・日本」の最大の課題は、食料の自立すなわち食糧自給率１００％を目指すことだ。農薬や化学肥料にたよらない農業こそ、日本の農業の可能性を大きくする。他国の追随を許さない質の高い農作物は、日本人を健康へと誘うと同時に、安心・安全な無・低農薬作物は、十分な国際競争力を有することにもなるのだ。

週刊ダイヤモンドは今回の特集記事の中で、「消費者の利便性への欲求が、結果的に食の安心・安全を犠牲にしてきた。それを政府・企業・生産者に押し付けるのは、消費者のエゴだ。」との、神門善久（ごうとよしひさ）明治学院大学教授のコメントを掲載している。この言葉に、週刊ダイヤモンドの姿勢の全てが凝縮されている。食品添加物・遺伝子組み換え食品・農薬・化学肥料・米国産牛肉・中国野菜にコカ・コーラ、これら全てを肯定し、逆に注意をはらおうとする消費者を「フードファディズム」と揶揄する週刊ダイヤモンドこそ、日本の食の安心・安全に対する究極のテロリストだ。限りなく無農薬に近い農業を実践しようと努力する農家の方々への、無神経な冒涜だ。

過日、農業を営む知人が作ったトマトとオクラを、目の前で削りたての鰹節をまぶして食べた。体中のすべての細胞が生き返るほど、それはフレッシュで美味だった。毎日こんな食材に囲まれていたら、心身ともにいつまでも健康を維持できるのではないかと、しみじみ思った。添加物や農薬に頼らない、真に人と地球に優しい農業を、私は誰よりも応援したい。２１世紀の日本の農業の在り方に逆行する週刊ダイヤモンドの見解は、日本の農業をおとしめるものだ。

特集記事を書いた記者に、あのトマトとオクラを食べさせてあげたいものだ。

学校給食と米国産牛肉 ７月２９日

米国産牛肉の輸入再々開が決定されたことは、非常に由々しきことだ。勿論、賢い消費者は、安全性に対する科学的根拠のない単なる政治的判断による今回の輸入再々開を、冷ややかに見守るだろうが、最も懸念されるのは、学校給食だ。根拠がないにせよ建前上は政府が米国産牛肉の安全性を認めた以上、学校給食の現場が、それをたてに安価な米国産牛肉の利用に踏み切る可能性が高いからだ。

学校給食には、幾つかの学校・学区をまとめて一括調理し配送する「センター方式」と、学校ごとに調理する「自校方式」とがある。文科省の補助金として「学校給食施設整備費」が給付されているが、１９６４年に共同調理場（センター）への補助金導入が開始されて以降、合理化の名のもとにセンター化が進められてきた。全国に２，７００前後のセンターが存在するとみられ、そのうち３０前後のセンターが、１日１万食を超える給食をつくっている。

合理化を追求した「センター方式」は、一度に大量の給食を作らなければならないために、加工食品を多用したり、限られた予算内で栄養のバランスを形式的には整えなければならないため、中国野菜や米国産牛肉に頼ってきた実態がある。加工食品は添加物の塊だし、中国野菜は、ポジティブリスト制度が導入される以前は、農薬の塊だった。輸入停止された間こそ使用しなかったものの、それまでは安価な米国産牛肉が多用されていた。センター給食を管理する栄養士にとっては、安価な中国野菜や米国産牛肉は、食材として切り離すことの出来ない自分たちにとって「価値」のあるものだったのだ。しかし、すべては行政や栄養士サイドの都合にすぎない。そこに給食を強制される子どもたちの健康や美味しく味わいはじける笑顔など、殆ど想定されていないのだ。

近年、地産地消が提唱されるようになり、子どもたちに新鮮な農作物や地域の特産物を食べさせることこそが食育の原点だとする人々の間から、再び学校給食を「自校方式」に切り替えようという声が上がり始めている。１９９７年、「保健体育審議会」は、「児童生徒の実態や地域の実情に応じて、豊かできめ細やかな食事の提供や食に関する指導が行われることが望ましく、運営と合理性とに配慮しつつ、センター方式と自校方式とを比較検討することが望ましい。」との答申を出している。しかし、「センター方式」に転換するのには補助金が出ても、「センター方式」から「自校方式」に戻すのには補助金が出ないため、思うように「自校方式」に回帰できない実態があることも事実だ。

新鮮で安心・安全な食材を使った家族の手料理を囲む「食卓」は、子どもたちに幸福と健全な発育を与える。給食も同様だ。合理化を追求する行政の都合だけで、大切な給食の質が低下してしまっては本末転倒だ。子どもたちが笑いながらペロリと残さずたいらげてこそ、給食には価値が生まれ、食育にもつながっていくのだ。予算の都合で、実際には安全性の確認などできていないのに、米国産牛肉が給食に利用されることは、絶対にあってはならないことなのだ。米国産牛肉をスーパーで買わないことはできても、学校給食から牛肉だけ残すことなど、到底できるものではない。子どもたちに選択権はないのだ。

とにかく、教育委員会と栄養士との良識で、安全性に対する科学的根拠のないままの米国産牛肉が、給食に利用されることのないように厳重な監視が必要だ。子どもも親も、学校給食を選べない。政治的判断でしかない、日本政府による無責任な米国産牛肉の輸入再々開の決定は、社会の弱者でもあり宝でもある子どもたちを、不本意にも危険にさらす。政府は、食育の原点を、完全に見失っている・・・。

大転換すべき北海道の農業・酪農 ７月２４日

日本の酪農・乳業は、正しい方向に向かって歩んでいるのだろうか。私はいつも、疑問に思っている。給食という仕組みを利用して、飲むことを強要してきた牛乳の栄養価と安全性に、問題はないのだろうか。「病気にならない生き方」の著者・新谷弘実医師は、牛乳を「錆びた脂」と評する。牛乳は、そもそも子牛の飲物である。人間が飲むために粒状の乳脂肪を攪拌する際、乳脂肪は過酸化脂質へと酸化して、人体にとって「毒」になってしまっていると新谷医師は指摘する。

アトピーや小児喘息などのアレルギーの患者が、牛乳や乳製品の摂取を止めると、見事に症状が改善すると、新谷医師は経験を語る。単にカルシウムが豊富であることだけをとらえて、牛乳を絶対的栄養価の高い飲物に仕立て上げることは、骨にカルシウムが豊富だからと言って、腐った魚を食べさせることとなんら変わりはない。牛乳を飲むと通じが良くなるのも、単に、腐った脂で下痢をしているにすぎないのだ。

余剰牛乳を廃棄処分するほど市場の低迷にあえぐホクレンだが、お茶や豆乳など他のペットボトル飲料が台頭したことだけがその原因では決してない。牛乳を受け入れないことは、人間の自然の摂理なのだ。現代人に花粉症が多いのは、勿論、戦後無差別に植林された人工杉林が第一の原因ではあるが、１９６０年代、学校給食に牛乳が導入されたことも、重要な要因ではないかと言われている。

広大な土地を活用した北海道の酪農や農業は、今、間違いなく岐路に立たされている。日本の酪農業界がＷＴＯの農業交渉に危機感を募らせているが、それはまさしく、日本の酪農に国際競争力がないことを意味する。「関税の引き下げで、乳製品の輸入が増加すれば、牛乳の受給調整が困難になり、酪農経営に壊滅的な打撃となる」との酪農団体の認識は、努力と工夫をせずして、可能性を自ら摘んでいるようなものだ。牛乳神話は、今や過去の話だ。政府が買い取った１，０００万トンの牛乳も、果たして本当に途上国に支援物資として提供されるかどうかは、甚だ不透明だ。北海道の酪農は、いよいよ行き詰ってきた。

北海道の酪農と農業は、発想を大転換しなくてはならない。農薬や化学肥料を使用しない無農薬あるいは有機栽培の農作物の生産に、速やかにシフトすべきだと私は思う。政府は、これまでのミスリードを反省し、全面的にそのサポートをしなければならない。ＷＴＯにも揺るがない強い国際競争力を備えるには、日本の農業ならではの「安心・安全」な農作物の生産をおいて他にない。今や、無添加の限りなく自然に近い食材への関心は、日増しに高まっている。食材の向こう側にある、生産者の顔や厳しい農作業の姿を伺い知ることのできる農産物であれば、少々価格が高くても消費者は選択する。未来の健康への投資だと、思えるからだ。

日本の農業が国際競争に勝ち抜いていくには、質の高い農作物の生産以外に方法はない。他の国が出来ないことを、緻密な日本の民族性は、やってのけることができるのだ。これまでは、北海道の酪農が、飼料を海外からの輸入に頼っていたことが、結果的に、日本の食糧自給率低下の大きな要因となってきた。北海道の問題を抜きにして、食糧自給率の向上も、言ってみるだけだなのだ。明らかにこれまでの北海道の酪農・農業のあり方は間違っている。酪農はもとより北海道全体が、速やかに無農薬や有機栽培の質の高い農業へと転換していくことが、北海道が生き残る唯一無二の方策なのだ。

広大な国土を持ち質の低い農畜産物の大量生産を行う米国や中国と同じ土俵に立ち、関税の引き下げで右往左往するような日本の農業では、まったく光明は見出せない。他の追随を許さない無農薬・有機栽培の農業こそ、２１世紀の日本が進むべき道だ。「食育」の真髄は、日々囲む食卓を通して、日本の社会の仕組みを見つめ直すことだ。とれたての新鮮な無農薬野菜は、甘くて美味しい。１人でも多くの子どもたちが、家族とともにそんな野菜を頬張りながら笑顔の絶へない食卓を囲む社会を、私たちは目指さなければならないのだ。何よりも、北海道の酪農と農業が新たな一歩を踏み出すことが、日本の農業の将来を占う試金石であり、食育の原点であることを、私たちは肝に銘じなければならない。

酪農から有機農業への転換 ５月２８日

北海道の牛乳が売れない。ホクレンは、ペットボトルのお茶や豆乳などの普及が、牛乳の販売量の低下に大きく影響していると分析しているが、新発売される他の飲料水の台頭が、牛乳の消費を低下させている大きな要因であるとの見解は、正しい分析だとは言い難い。「病気にならない生き方」の著者・新谷弘実医師が指摘しているように、牛乳は、そもそも人間のための飲物ではない。それを無理に人間の飲物とするために、粒上の乳脂肪を均一に攪拌する際、乳脂肪が過酸化脂質へと酸化し、人体にとって牛乳は、むしろ「毒」と化してしまっているという事実を、そろそろ私たちは正面から受け止めなければならない時に来ている。

特に乳幼児に牛乳アレルギーが多発していることは、紛れもない事実だ。本来、子牛の飲物であって人間の飲物ではない牛乳を、子どもたちの体が拒絶することは、実は、まったくおかしなことではない。人間が自然の摂理に反して、牛乳を大量生産し、人間の飲み物として認めようとしたことにこそ無理があり、これまでの「牛乳は健康に良い」という絶対的概念が揺らぎ始めていることは、決して不思議な話ではないのだ。

「農業情報研究所」の北林寿信氏も、余剰する北海道牛乳に触れ、ホクレンの姿勢に問題提起する人物の一人である。北林氏は、「魅力のない安い商品を大量生産してきた」政策のつけが、１，０００トンの生乳廃棄の主な要因であると指摘する。商品開発の努力を怠り、本来なら人間が受け付けるはずがない生乳を、カルシウムが豊富であることだけを取り上げて、いかにも健康に良い食品であると断定し、学校給食の必須アイテムにしたてたあげたホクレンや行政の責任は、極めて大きい。アトピーや喘息などのアレルギー症状が、牛乳などの乳製品を完全に断つことで改善する事実が、牛乳が人体にとって毒であるという真実を如実に物語っている。

本来牛は草食動物であるにもかかわらず、大量に乳を搾り取るために、海外から輸入した穀物飼料や過去にはレンダリングそのものである肉骨粉や代用乳を、飼料として与えていた。その結果、乳牛の自然の摂理は乱れ、国内でも２７頭のＢＳＥ感染牛が発見されるに至っている。子牛が飲むための生乳を、無理矢理、人間用の商品にするために、乳牛そのものを量産すると同時に、人工的に乳の出も良くしてきた。しかし、敏感な人の場合はアレルギー症状を起こし、少なくとも、人間の味覚にマッチするとは言い難い牛乳が、次第に私たち消費者の嗜好からはずれていくことは、ごく自然の成り行きなのだ。

輸入穀物飼料市場を繁盛させ、酪農家やＪＡに利益をもたらしてきた牛乳神話に対して、「そりゃないよ獣医さん」の著者である岡井健氏も警鐘を鳴らす。酪農家を牽引してきた行政や政府に、最大の責任がある。岡井氏は、自然に帰依することの重要性を指摘するが、過酸化脂質の塊「錆びた脂」である牛乳が、人体にとって有益な食品でない事実に正直に向き合うなら、酪農から他の農業への転換を指導していく責任が政府にはある。

錆びた脂である牛乳は必要ないが、広大な北海道の地で、大豆や野菜の有機農業が盛んになれば、私たち消費者にとっては、この上ない喜びだ。それは、私たち消費者の健康に多大な利益をもたらすからだ。明日から、残留農薬の規制強化のためのポジティブリスト制度がスタートするが、可能な限り農薬や化学肥料を使用していない野菜を食することは、消費者の悲願だ。しかし、無農薬野菜や有機野菜の供給量は、需要に比べて極めて少なく、それらはしかも高価だ。ホクレンが一大決心をして、酪農から、大豆や野菜の有機農業への転換をはかれば、食糧自給率の向上と併せて、国民の健康維持に多いに貢献することになる。

飼料の大半を輸入に頼ってきた北海道の酪農は、これまで、日本の食糧自給率の向上の足かせとなってきた。人体が欲しない牛乳を無理強いすることにきっぱりと終止符を打ち、健康に寄与する有機農業に大転換していくよう、政府は責任を持ってホクレンを牽引していかなければならない。ホクレンの余剰牛乳廃棄の問題は、酪農の限界を示しているのだ。健康と食糧自給率向上のためにも、有機農業こそ北海道の農業の唯一無二の選択肢なのだと、私は信じている。

ケンタッキーフライドチキンの怪 ５月２５日

「動物の倫理的扱いを求める人々の会（ＰＥＴＡ）」の報道が事実なら、ケンタッキーフライドチキン（ＫＦＣ）の実態には驚くばかりだ。今回問題視されたのはインドネシアのＫＦＣで、ＰＥＴＡは次のように指摘する。インドネシアのＫＦＣに納入されるニワトリは、成長を加速するために薬品漬けにされ、太りすぎでまともに歩くことが出来なくなっている上に、と殺する前に、羽をちぎられ足を折られ、かつ、意識があるうちに、煮えたぎった熱湯の入ったタンクに放り込まれている。このような虐待に対して、ＰＥＴＡのメンバーである女優のパメラ・アンダーソン氏が、非難の書簡をインドネシアＫＦＣに送ったのだ。

２００４年、ＰＥＴＡは、米国ＫＦＣの鶏肉加工工場でのニワトリへの虐待の実態を、ビデオに撮りネット上で公開、抗議している。ターゲットになったのは、米大手鶏肉加工会社「Ｐｉｌｇｒｉｍ’ｓ　Ｐｒｉｄｅ」社のウエスト・バージニア州にある工場で、従業員が、ニワトリを蹴飛ばしたり壁にたたきつけたりしている映像には、ＫＦＣ社自身「鳥肌が立つようだ」とコメントしている。生きているニワトリを、くちばしから引き裂き、首をねじり切ったり、ニワトリの目や口にタバコを突っ込んだりと、常識では考えられないような虐待を行っていたのだ。

一般従業員を装い潜入捜査をするＰＥＴＡに、告発する権利などないと批判する人も確かに存在するが、報告が事実であるならば、この方法をおいて他に虐待がディスクロージャーされることはないのではないか。ＫＦＣは、「Ｐｉｌｇｒｉｍ’ｓ　Ｐｒｉｄｅ」社の当該工場が、ニワトリに対して残酷な扱いをしないことが証明されるまでは取引を中止すると発表したが、「Ｐｉｌｇｒｉｍ’ｓ　Ｐｒｉｄｅ」社の他の工場との取り引きは、そのまま継続されたのだ。ＰＥＴＡが何故、ウェスト・バージニアの工場をターゲットにしたかというと、その工場がＫＦＣの最大の取り引き先であったからだ。

事件以降、「Ｐｉｌｇｒｉｍ’ｓ　Ｐｒｉｄｅ」社から日本への輸入はストップしていた。ところが、昨年１１月、ハンバーガーチェーン「ＤＯＭＤＯＭ」が、同社のチキンスティックを１ヶ月半の期間限定で輸入販売した。ＤＯＭＤＯＭには、「ドムチキン」と「ドムチキンナゲット」の２種類のチキンメニューが存在するが、そのトレーサビリティは明らかにされていない。今回、インドネシアのＫＦＣの鶏肉加工工場が告発の対象となったことで、下請け先の加工工場の問題もさることながら、下請け会社に厳しい条件を突きつけているに違いないＫＦＣそのものにも、何か問題があるのではないかとも考えられる。

ＫＦＣが使用するチキンが、成長ホルモンが投与され、短期間でまともに歩けなくなるまでブクブクに太らされたニワトリの肉であるということは、虐待と同様に、食の安全の観点から大問題だ。ファーストフードは、マクドナルドが１００円バーガーを売り出したように、非常に安価な食品だ。しかし、安ければ安いなりの理由が必ずあるわけで、ＫＦＣがそうであるように、成長ホルモン漬けの肉を使用し、様々な添加物によって味や見た目・保存期間を調整していることを、私たちは忘れてはならない。

少なくとも、食品安全委員会は、ポジティブリスト制度によって残留農薬の取締りを強化することには着手した。次は、食肉の飼育の段階で使用されている成長ホルモンについても、厳格な基準を設けるべきだ。鶏肉のみならず、米国では牛肉にも大量の成長ホルモンが投与されていることを、決して見逃してはならないのだ。

便利で安いファーストフードは、幼児からサラリーマンに至るまで、多くの消費者に支持され愛されている食品だが、実は、食べれば食べるほど健康を阻害する体に良くない食品であることは、もはや疑う余地もない。しかも、肉の加工の段階で、生きている動物に対して異常な虐待が行われているのだとしたら、私たちはおいそれと、例えばＫＦＣを口にするわけにはいかないのだ。そして何よりも今もっとも重要なことは、企業のモラルだ。多くの消費者の安心・安全がまったく保証されないまま、米国産牛肉の輸入再々開を決定するアメポチ政府に乗じて、間髪いれず輸入に踏み切る牛丼チェーンの企業倫理は、食の安心・安全よりも利益追求を最優先する、消費者の信頼にまったく応えないものだ。消費者の健康は、消費者が自ら守るよりほか確実な手立てはないということを、私たちは肝に銘じなければならないのだ。

ポジティブリストは絶対か！？ ５月１５日

「農薬には、そもそも残留基準がある。生産する側がそれを守れば、残留など問題ない。」これは、全国消費者団体連合会事務局長の発言だ。今月２９日にスタートする残留農薬の規制強化を狙った「ポジティブリスト」がフィルターになれば、これからは安心して農薬が散布された食材を食べられるとも受け止められかねないこの発言は、やはり、消費者に誤解を与える発言だ。

これまでのような、基準が設けられた農薬だけを対象とするネガティブリストと比較すると、ポジティブリストは、確かに大いなる前進だ。ポジティブリスト制度では、ペットフードや飼料添加物も対象とし、残留農薬が一定の基準を超えるか、基準の定められていない農薬については０．０１ｐｐｍ以上検出された場合に、販売禁止措置がとられる。農作物から加工食品まで、すべての食品が対象となるため、仮に原料の茶葉に基準値以上の農薬が検出された場合には、コンビニに並ぶペットボトルのお茶であっても、販売禁止の措置がとられることになるのだ。現行のネガティブリストが２８３品目の農薬を対象としているのに対して、ポジティブリストでは、全世界で使用されている農薬を殆ど網羅する７９９品目が規制の対象となる。

指定外の農薬に適用される０．０１ｐｐｍという濃度は、水深１ｍ・幅１２ｍ・長さ２５ｍのプールに、塩ひとつまみ（３ｇ）を溶かした程度の濃度だ。僅かなようだが、これで害虫は死滅するのだ。農薬は、体内に蓄積して、人体に様々な悪影響を及ぼす。ポジティブリストの導入は、これまでのザルに近かった規制の相当の強化に違いないが、安心・安全の保障では決してない。

ポジティブリスト導入によって、農家が最も恐れているのは、「ドリフト被害」と呼ばれる飛散による被害だ。近隣の田畑で使用する農薬が、不幸にも飛び散ってくるケースだ。風向きの関係というよりも、その場合、農薬を散布した農家の杜撰な散布方法に問題があることは明らかだ。加害者である農家は、まさに「生産者は絶対に食べない」出荷専用の農作物を生産しているとみなすべきなのではないか。

ポジティブリストをして、「農薬に関しての食の安全は担保された」とする日本生活共同組合連合会理事の発言は、あまりにも短絡的だ。更に、「昔のような農薬＝悪との判断は誤りで、生産者に必要以上の負担を与えかねない」とする消費者団体連絡会事務局長の弁は、それこそ消費者に誤解を与えかねない発言だ。たとえポジティブリスト制度をクリアしても、無農薬や有機栽培の農作物のほうが良いに決まっている。野菜本来の味を逃さない無農薬や有機栽培の野菜を食べつけると、農薬を使用している野菜は、正直まずくて食べられない。何より、農薬や添加物は、アトピーやアレルギーの主要なリスクファクターに他ならないのだ。

５月２９日を前に、農家は戦々恐々としている。ポジティブリスト制度の導入は、農家の社会的責任を明確するには良いきかっけとなる。生産者には、生産者自身が安心して口に運べる農作物を、消費者に提供する責任がある。実際、無農薬や有機栽培の農業に取り組む農家は非常に前向きで、インターネットを通した産直販売にも積極的だ。農薬に頼らない農業は、コストもかかり農家の苦労も半端なものではない。しかし、健康な農作物でなければ、消費者に健康は与えられないのだ。法律は、国民の意識を超えたものにはなりえない。６０兆の細胞をつくる「食」に対して、安心・安全を求める厳格な姿勢を貫くことは、日本の足腰を強くする原動力になることを忘れてはならないのだ。

大豆イソフラボン ５月１２日

今やドラッグストアだけでなく、コンビニやキオスクまでもがサプリメントをずらりと並べる時代になった。ＣｏＱ１０やヒアルロン酸は、爆発的なヒット商品だ。しかし、３度の食事に自信のない人々がお守りのようにすがるサプリメントに、果たしてどれほどの効果が期待できるのだろうかと、私はいつも疑問に思う。医薬品であれば、体内でどのように代謝されどういう効能効果があらわれるのか、主作用・副作用ともに緻密に精査され、高いハードルを超えたものだけが承認され世に出てくるが、俗に言う「健康食品」にそれはない。害もないかわりに、そのまま排出されているものも少なくないのではないかと疑いたくなる。

このほど食品安全委員会・新開発食品専門調査会は、「大豆イソフラボン」を含む特定保健用食品について、安全な１日摂取量の上限を３０ｍｇ（大豆イソフラボン配糖体のアグリコンの量で換算）とする最終評価案をまとめた。通常の食事も含めた大豆イソフラボン（アグリコン）の１日摂取量の上限を７０～７５ｍｇとし、食事以外に追加摂取するサプリメントなどの特定保健用食品の上限を３０ｍｇと定めたのだ。

大豆１００ｇ中に大豆イソフラボン（アグリコン）は平均１４０ｍｇ含まれるが、そもそも大豆イソフラボンは、体に必要な栄養素には指定されていない。それでも美肌などの女性ホルモン様作用を期待して、大豆イソフラボン含有食品は、飛ぶように売れていく。大豆イソフラボンは、化学構造が女性ホルモンのエストロゲンに酷似し、体内で大豆イソフラボンアグリコンに変化して、促進的あるいは競合的に骨粗鬆症・更年期障害あるいは前立腺ガンや乳ガンの予防作用を発揮すると考えられている。しかし、過剰摂取により、ホルモンのバランスが崩れたり、逆にガンを誘発する可能性もあることから、食品安全委員会は慎重な検証を重ねてきた。

平成１６年に特定保健用食品としての許可申請された３品目「イソフラボンみそ」「オーラツヘルスタブレット・カルシウム＆イソフラボン」「大豆イソフラボン４０」について健康影響評価を行った食品安全委員会は、日本では過去に大豆イソフラボンを濃縮強化して摂取した経験がないことから、英・米・仏などの検討状況も踏まえ検討を重ね、大豆イソフラボン（アグリコン）の健康影響発現量を１５０ｍｇ／日摂取（閉経後女性が、大豆イソフラボン１５０ｍｇ錠を服用。６０ヶ月時点で子宮内膜増殖症発症の割合が有意に高かった。）と定め、その１／２の７０～７５ｍを１日の安全な摂取量の上限とし、日常の食事を加味して、特定保健用食品である大豆イソフラボン（アグリコン）の上限摂取量を３０ｍｇ／日と定めるに至ったのである。

妊婦及び胎児においては、動物実験で有害作用が報告されていることと、大豆イソフラボンのトポイソメラーゼII阻害作用（転座や再配列等の変異など遺伝子の異常）に鑑み、乳幼児及び小児においては、その生殖機能が未発達であることを考慮し、いずれも特定保健用食品として大豆イソフラボンを通常の食事に上乗せして摂取することは推奨できないと結論付けた。

どんなものでも、過ぎたるは及ばざるが如しで、摂り過ぎは禁物だ。大豆イソフラボンについては、生体内での作用をなまじ有するが故に、健康影響評価がなされ上限値が定められることとなった。逆に言うと、上限値が検討されないサプリメントの有用性の真偽のほうが、よほど問題なのではないだろうか。

日本人の食生活に欠くことのできない「大豆」に含まれる大豆イソフラボンについて、国が正式に健康影響評価を行った意義は大きい。次は是非とも、正式に食品安全委員会の場で、「錆びた脂」である牛乳の有害性についても検討をして欲しい。小児のアレルギーの増加など牛乳による健康阻害は、看過できる余地を既に超えている。

旬の食材をバランス良く取り入れた手料理が並ぶ食卓を、家族が笑顔で囲めば、これ以上の良薬はない。健全な食卓に、サプリメントは必要ない。もとより、「毒にも薬にもならないもの」を摂取する必要性など、まったくない。どんなものを摂取するかで、６０兆の細胞の行方は決まる。ガン対策の中心は、ガンにならない食生活の勧めでなければならないのだ。どういう食を選択するかで、その人がどんな生き方をするかが見えてくる。大豆イソフラボンに上限値を定めることは、私たちが求める真の食育への第一歩だ。私たちは、口にするすべての食品について、その功罪を噛みしめながら食べていかなければならないのだ。

マクドナルドと提携解消するディズニー ５月９日

子どもに大人気の米ウオルト・ディズニーは、ファストフード最大手のマクドナルドから年間１億ドル（約１１１億円）を得るタイアップ契約を、今夏を最後に更新しない方針を決定した。子どもの肥満が大きな社会問題と化した米国では、高カロリー食品の販売と、子供向け映画等の宣伝を連携させることに難色を示す声が強まり、１０年間に及んだ提携の解消に踏み切る決断に至ったのだ。２５年間で太りすぎの子どもの割合が３倍にも増えた米国では、クリントン財団が学校での清涼飲料水の販売を禁止するなど、子どもたちの健康を取り戻すための具体的な取り組みに乗り出し始めた。

翻って、日本でも外見が肥満でなくとも内臓肥満や小児糖尿病など子どもの生活習慣病が問題になってきている。子どもたちにもっとも影響を及ぼしているのは、アイドルや有名人を起用して１日中流れているＴＶコマーシャルだ。ファーストフードやジャンクフードなどの食品メーカーは、巨額を投じてＴＶ番組のスポンサーになる。メディアにとっては、自分たちの利益のための「優良スポンサー」が、最優先だ。それらの食品が、子どもたちの体に不利益をもたらすことを、むしろ隠そうとさえしている。ウオルト・ディズニーの決断は、その意味において、非常に重要だ。日本のメディアや産業界には、絶対にできないことだ。

アトピーやアレルギーを誘発する牛乳が体に悪いことはわかっていても、いつまでも学校給食で強制的に牛乳を飲ませる日本。売れ行きが落ち、北海道の酪農家が窮地に陥ってしまったら、政府が買い上げる日本。健康のために、食品メーカーの姿勢を正す風潮は、日本にはない。ＢＳＥリスクのある米国産牛肉を「買うか買わないかは、消費者の選択だ。」と言いきる食品安全委員会プリオン専門調査会座長の言葉が、象徴的だ。

しかし、米マクドナルドの副社長は、ＢＳＥリスクをできる限り排除するために、ＦＤＡ（米食品医薬品局）に対して、飼料規制を強化するようパブリックコメントを提出している。他社に先駆けて食の安全に一定の見識を示したマクドナルドに対して、子どもの肥満防止の観点からその存在を否定するような態度を明確にあらわしたディズニーの英断は、極めて重く画期的だ。

肥満による生活習慣病は、まさに読んで字のごとく、バランスを欠いた生活習慣の結果もたらされる疾病だ。自覚と強い意志さえあれば、自己コントロールできるはずだ。耽溺に溺れた結果もたらされる生活習慣病は、そのメカニズムからいって、本来自己責任であるべきだ。しかし、子どもは違う。子どもの生活習慣病は、家族と社会の責任なのだ。

マクドナルドとの提携を解消するウオルト・ディズニーの決断は、米国人の食生活の改善への第一歩となる。日本も、医療費の抑制に本気で取り組む意思があるのなら、まずは人々の生活習慣を立て直すことから始めなければならない。乱れた食生活が、すべての根源にある。ファーストフードやジャンクフードの人工的につくられた「美味しさ・便利さ」に溺れていたら、いつしか健康は阻害されていく。消費者一人一人の価値観の転換が、持続可能な社会へと舵をきることにつながるのだ。日本の将来は、社会がディズニーに匹敵する決断ができるかどうかにかかっていると、私は思う。