韓国人は、世界で嫌われ、嫌われると不買運動。
自分たちの行動を見直すことができない国民。
他人に迷惑をかけていることを認識できない国民性が、また、記事となっている。
それを新聞記事として配信するセンスが、世界から笑われていることに気が付いていない。
朝鮮日報：「米マクドナルド追い出された韓国系高齢者、その背景とは」
記事入力 : 2014/01/18 11:05
リタイア後行き場のない移民1世、マクドナルドに長居
ニューヨーク在住韓国系「韓国人を侮辱」
集団不買運動へ
米国ニューヨークのマクドナルドで、60－70代の韓国系高齢者に長時間、席を占領されているとして店側が警察に通報、店外に追いやった。この出来事は敬老思想を重視する韓国人社会と、経営論理を前面に押し出すマクドナルド側の見解の違いと受け止められている。しかし、その背景には移民1世が抱える「行き場のない高齢者」の問題があるという見方もある。
■韓国系コミュニティーがマクドナルド不買運動を宣言
この出来事は今月（1月）2日、韓国系居住者が多いニューヨーク市内のフラッシングにあるマクドナルドの店舗で起きた。店側は「韓国系高齢者6人が長時間席を占領しており、営業の妨げになる」として午後3時ごろ警察に通報、6人を追い出した。これが15日付米日刊紙ニューヨーク・タイムズで報道されたため、注目を浴びている。同紙によると、店側は「店内のテーブルには20分以上とどまれません」という案内文を指し示し、高齢者に外に出るよう求めたが、聞き入れられなかったため警察に通報したとのことだ。店舗責任者のマーサ・アンダーソンさんは「高齢者たちは朝5時から席を占めている。何度も席を空けてほしいと丁重に申し入れたが断られた。ほかのお客様がメニューを注文しても、席がないため返金を求められることが相次いだため警察に通報した」と語った。
「ニューヨーク韓人学父兄協会」など韓国系米国在住者団体は16日、同店前で糾弾集会を開き「人種差別と高齢者差別を行ったマクドナルドに対し、韓国系在住者を挙げて2月の1カ月間、不買運動を展開する」と宣言した。同協会のチェ・ユンヒ共同会長は「米国では朝、どのデリ、コーヒーショップ、レストランに行ってもリタイアした高齢者たちが座って談笑し、コーヒーを楽しんでおり、日常の風景になっている」と説明した。
■米国社会に同化できないまま孤立した移民1世
今回の「マクドナルド事件」は、1970年代に本格的な米国移民が始まった1世の高齢化と無縁でない。米国移民の歴史は1903年に7000人がハワイの農場労働者として移住したのが始まりだが、本格化したのは米国がアジア出身者の移民受け入れを開始した65年からだ。移民は70年に初めて1万人を突破、その後も増加を続け、87年に3万5849人と最高を記録した。「米クイーンズ・カレッジ在外韓人社会研究所」の調査によると、韓国系米国人のうち60歳以上の人口は90年の5％から2006年には10％に増えた。10年の米国人口調査で韓国系米国人が141万人だったことを考えると、約14万人以上が60歳以上と推定される。
移民1世は米国社会になじめないまま、生活のため金を稼ごうとあくせく働き、何の趣味も楽しみも持てなかった。また、米国で教育を受けた1.5世や2世たちは主に英語を使うので、子どもたちといろいろ語り合うのも難しい。このため、同じ境遇の1世たちと過ごすのが唯一の楽しみになっている。同紙は「フラッシングのマクドナルドでは韓国系高齢者が1－2ドル（約100－200円）のコーヒーやフライドポテトを注文し、長時間おしゃべりする場として利用されてきた。昨年11月以降、高齢者を追い出してほしいという通報が所轄警察署に4回あった」と報じている。
ニューヨーク＝ 羅志弘（ナ・ジホン）特派員
相変わらず、各国で迷惑をかけている韓国人。
韓国人を侮辱した訳ではない。
長居は止めて欲しいと言っているだけ。
それを侮辱と言いがかりをつけるところは、その手の人と一緒。
ニューヨークタイムスが記事に取り上げた理由も、全く分かっていない。
自分たちの行動が受け入れられないと、不買。
いつもの単細胞の行動。
韓国が、世界の嫌われ者になるのは、自業自得。
休題：
アメリカには、141万人もの人が、移住している。
韓国の人口5000万人の2.8%。
この数字は、韓国に住めないと考えている人がこれだけの人数がいた証とも言える。
（アメリカに在住している韓国人の全員が、韓国が嫌だと言ってはいない）
100人に3名がアメリカにいることになる。
一方、アメリカに在住の日本人は、2011年、40万人。
日本の人口は、1億2810万人(2010年）の0.3％。
1000人に3名がアメリカにいる日本人と比べると、10倍の差。
アメリカに在住している人数も、自国の人口に対する比率も大きく違うことが分かった。
韓国人は、この事実を知るべきである。
