同時テロ１０年 ブッシュ氏のパニック/朝日新聞・山中季広（ニューヨーク支局長）

米同時テロ１０年の節目に合わせたかのように８月末、チェイニー前副大統領の著作「わが時代」が刊行された。この機に、ブッシュ前政権を支えた人々の回顧録を７冊買いそろえ、一気に読んでみた。

　副大統領の本のほかに、ブッシュ大統領の「決断のとき」、ラムズフェルド国防長官「周知の事実と未知の事実」、リッジ国土安全保障長官「試練の時」、ローブ補佐官「勇気と結末」。あわせてローラ大統領夫人の「真心からの言葉」と母親バーバラさんの「回想」も斜め読みした。

　女性ふたりの著書は飾らない筆致で好印象だったが、男性陣の５冊は題名だけでなく中身も脂っこかった。共通するトーンは過剰な雄々しさ、みなぎる自画自賛。立て続けに読むとちょっと胸焼けがする。

　とりわけ興味深かったのはテロ当日の大統領の慌てぶりとその釈明である。

　《朝》大統領はフロリダ州の小学校を視察中だった。補佐官からテロ発生を伝えられ、取材陣の目の前で動揺する。ところが大統領の回顧録によると、自身は冷静だったという。〈危機管理の第一は平静さ。私がショックに陥ってはいけない。慌てたらパニックの波を国中に送ってしまう〉と自制したそうだ。ものは言いようである。放心し、恐怖にとらわれるまでの一部始終が放映されたことをお忘れらしい。

　《昼》大統領はなぜか首都へ戻らず、１０時間あまり雲隠れした。副大統領の本によると、「首都に戻ると危ない」と大統領を諭し、遠くネブラスカ州で退避させたそうだ。どう考えてもあの局面で大統領が身を隠すのは賢策ではない。「臆病」「役立たず」と批判されたゆえんである。

　《夜》ようやく首都に戻り、大統領は眠りについた。まもなく「敵機襲来」の声に起こされる。夫人の回顧によると〈大統領は、近視の私にコンタクトを着けるいとまも与えず、寝間着のまま２人で階段を駆けおりた〉。敵機でなく米軍機と判明するのだが、その動転ぶりたるや尋常ではない。

　こうしてみるとテロ初日、ブッシュ氏は朝から晩まで逃げてばかりいた。まるでパニックに陥っていたかのようだ。

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　大災害でパニックを起こすのは一般大衆ではなく、権力を持つエリートの方だという研究がある。米災害社会学で「エリートパニック」と呼ばれる現象だ。

　日本でも大震災の後に散見された。どなりちらす首相、放射線情報を隠す原子力当局、乱立した政府対策本部。どれもパニックと言ってよい迷走ぶりだった。

　この分野に詳しい米コロラド大学のキャスリン・ティアニー教授を訪ねた。

　「大衆は危機に直面するとパニックを起こすもの、と思い込んだ政府機関の長たちが恐怖にとらわれ、自らパニックに陥る現象です。安全じゃないのに『安全です』と繰り返す。手にした有益情報を隠す。はては被災者に銃を向けることもある」。６年前、ブッシュ政権が「秩序回復のため」と称してハリケーン被災地に部隊を投入したのが典型という。

　米国の災害学者たちは、地震やテロなど数十年分の惨事における大衆の動きを調べ「市民の圧倒的多数はパニックなど起こさない」という結論を得た。ティアニー教授自身、９５年には神戸を、今年６月には東北を実地調査に訪れ、被災者がいかに冷静だったか学会で発表している。「むしろ問題が多いのは公的機関の動きの鈍さや連携のなさ。どの国でも、国難に直面して動転し、機能しなくなるのはエリート層です」

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　９・１１の後、パニックを振り払うかのようにブッシュ氏は強権的な策を打ち出す。盗聴やおとり捜査を野放図に認め、テロ容疑者を「水責め」の拷問にかけさせた。会見で自ら「次はテロリストが農薬散布機から何かまくだろう」と不用意なことを口走ったこともある。

　今さら言っても仕方ないが、イラク戦争自体、ブッシュ政権の早とちりで始まったようなものだ。ありもしない大量破壊兵器を「ある」と思いこんで突き進んだ。

　さしもの大統領もこの点は歯切れが悪い。〈イラクが破壊兵器を隠していると信じたのは私だけではない。世界の全員が間違ったのだ。兵器が見つからずに世界で最もショックを受けたのはこの私だ〉

　厚顔な言い訳に満ちたその回顧録を読んで思い出したのは、州知事だったころのブッシュ氏だ。１１年前、大統領選に向け米国記者たちとともに密着取材した。気さくで偉ぶらない姿勢には好感を持ったが、とにかく短気でそそっかしかった。「自宅の水槽にウオツカを注いで金魚を死なせた」「１０代で父親の車を運転して壊した」。その種の失敗談をいくつも聞いた。

　退任後、ブッシュ氏は「重要案件はしばしば勘で決断した」「最後は自分の直観を信じた」と述べている。その勘やら直観やらは、生来のそそっかしさと９・１１以降のパニック心理の産物ではなかったか。この人物にもう少し思慮深さがあれば、米国は武断主義に陥らず、テロ１０年後のいま、世界ははるかに静穏だったことだろう。
2011.9.4朝日新聞・朝刊コラム

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アフガン　誤爆、米は謝罪せよ〈米同時多発テロから１０年〉

■アフガン西部で子ども４人を失った、グル・アフマド（５６）

　暑い夜だった。村では若者たちがいつものように、熱がこもる家の中を避けて屋根の上にあがり、風を受けながら眠っていた。

　２００８年８月２２日の未明、アフガニスタン西部ヘラート州のアズィザバード村。グル・アフマド（５６）は、突然の爆発音ではね起きた。近所に住む弟が飛び込んできて、「米軍の空爆だ」と叫んだ。爆撃が続くなか、アフマドは弟たちと隣村まで逃げた。

　この日、米軍は空と陸から村を攻撃した。現地調査をしたアフガン独立人権委員会によると、爆撃で村人ら９１人が死亡。うち７５人は女性と子どもだった。

　アフマドも、１４歳から２０歳までの４人の息子と娘を失った。朝になって村に戻り、無残な姿の子どもたちの遺体を集めて回った。

　「子どもたちのことを思い出そうとすると、目に浮かぶのはあの時の光景。楽しかった記憶は消えた」

　なぜ村が攻撃されたのか。アフガン当局の調査で、ある男が米軍に「反政府武装勢力タリバーンが集結している」とうその情報を流したことがわかった。

　男は、米軍などが使う空軍基地の拡張を請け負う外国企業に、地元の労働者を警備員などとして派遣する仕事にアフマドの一族と共に携わっていたが、利益配分をめぐってアフマドたちと対立していた。

　攻撃があった夜、その警備員らが自動小銃を手に村に来ていたこともあり、米軍はタリバーンと誤認したとみられている。

　０１年９月の米同時多発テロ後、米国は当時のタリバーン政権が国際テロ組織アルカイダの最高指導者オサマ・ビンラディン容疑者をかくまっているとして、アフガンでの軍事作戦を始めた。アフガンには巨額の外国資金が流入するようになり、アフマドもその恩恵にあずかった。「仕事のチャンスが増え、収入も伸びた」。反米的な感情を持ったことなどなかった。

　だが、誤爆の日から人生は一変。外国企業には契約を打ち切られた。「米軍の不当行為を、政府や人権委員会に何度も訴えた。それで、米軍が企業に圧力をかけたに違いない」

　生き残った息子のドゥル・アガ（２０）は米兵に捕まり、後ろ手に縛られ目隠しされ、「タリバーンはどこだ」と頭に銃口を突きつけられた。恐怖が消えず、原因不明の頭痛に悩む。

　巻き添えで家族を失った村民からも反感を買った。「私のせいで米軍に狙われたと思われた」

　アフガン政府は村民に最大約２０万円の見舞金を支払ったが、米国からは謝罪も補償もない。当初は、米側は民間人の犠牲も認めなかった。やがて誤爆は認めたが、犠牲者を５～７人と発表。批判を受けて３３人と修正したが、アフガン側の指摘とは大きく隔たる。

　米国の姿勢にアフマドは失望を隠せない。「誤った情報に基づくとはいえ、真偽を調べずに人を殺したのは確かだ。米国は人権を尊重する国だという。今からでも村に来て、せめて謝罪をしてほしい」（敬称略）（ヘラート＝五十嵐誠）

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