先週末、関西以西を襲った大雨。
各地で、甚大な被害をもたらした。
今でも、行方不明者の捜索が続けれれているが、今回の大雨は関西・中四国・九州という広い範囲であるために、捜索だけではなく災害復旧などの目途も経っていない、という状況のように思われる。
今回の大雨が降る前、広島県北部、大阪北部では地震があったことも考えれば、大雨による河川の決壊だけではない要素も加わり、被害が大きくなってのでは？という、気もしている。
今回の大雨災害だけではないのだが、マスメディアの報道を見ていると、「報道偏重」ともいえる状況が起きているのでは？という気がしてくる。
倉敷市の真備地区などは、河川の決壊によって随分報道されているが、同じような大雨の被害に合っているはずの四国の情報になると、どうなのだろう？
私に近い所では、同じく大雨による被害が出ているはずの地域の報道が少ないのでは？という、気がしている。
ローカルであっても「報道偏重」と感じられるのだから、全国ニュースとなるとこの「報道の差」は、もっと大きいのでは？という気がしている。
一方、SNSなどでは実際の被害を動画や写真をアップして、今の状況を伝えようとしている方が何人もいらっしゃる。
もちろん、SNSの場合「フェイク（嘘）」が含まれている場合もあるが、マスメディアでは報じられない、ある意味「忘れ去られようとしている被災者」の存在を知らせてくれている。
先日発生した、大阪北部地震の時にも大阪市長がSNSを通して、情報を発信するなど話題になったが、今回の首長が中心となってSNSなどを使って、現状の情報発信をしたり支援物資についての情報を発信するようになるのでは？という気がしている。
理由は改めて説明するまでもないと思うのだが、マスメディアによる情報発信よりも、SNSでの情報発信のほうが即時性が高いからだ。
支援物資などは、必要とされるものが時間の経過と共に変わっていく。
今の状況では、物流そのものが止まってしまっている状態なので、どれだけの支援物資が送られるようになるのかは不明で、必要性の高いモノがどれだけ送られるのか？という点は、分からない部分でもあるが、それでも首長などが積極的に情報を発信することには、意味があると思っている。
特に、「報道偏重」の傾向がある今、報道されていない地域の首長さんや役所が自ら情報を発信することは、必要な支援を提供させてもらう為にも必要なことだと思う。
マスメディアの「報道偏重」ということは、再三言われていることだが、マスメディアの報道の限界という意味もあるかもしれない。
その「忘れ去られようとしている地域」の情報は、SNSなどを活用する、というのも一つの方法のような気がしている。
