東京都内の若者の２０人に１人弱は将来、「ひきこもり」に陥る可能性があるという。格差社会や年金制度への不安、それ以前に温かい家族を築くのが困難な時代背景が影響しているのだろうか。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20080515-00000092-san-soci
この調査は、東京都が昨年９月～今年１月、無作為抽出した１５～３４歳の男女約２７００人を対象に、戸別訪問によるアンケート形式で実施したもの。１３８８人から回答があった。
こうした調査は調査方法によって結果が変わる可能性があるので、鵜呑みにすることはできない。特に２７００人を調査対象として、回答が得られたのが約半数の１３８８人であるということ、未回答の人達はどんな理由で回答しなかったのか注意する必要がある。
この調査は戸別訪問で行っているので、個人情報も特定される。「ひきこもり」というのは決して良い印象はない。だから本当はひきこもりか或いはそれに近い状態でも、回答しなかったり敢えて嘘の回答をするなど、ひきこもりの実数が少なくなるような調査の仕方になっているようにも思える。
つまり、調査側である東京都はひきこもりの実数をなるべく少なくしたいという意図があるのではないかと推測できる。もしも実数を把握したいのなら、調査票を各家庭に配布して、回答を匿名で投函できる仕組みにするべきではなかったろうか。
また、ニュース記事の中にもひきこもりを異端児的な扱いで見ている雰囲気が伺える。「ひきこもりに心理的に同調する傾向がある人は、ひきこもりに同意しない９４％と異なる心理傾向がある」といった趣旨の言い回しは、明らかにひきこもりは社会の落ちこぼれといわんばかりの印象だ。
学校でも成績が悪い生徒や、職場でも仕事の遅い人など、どこの社会でも劣等的な人はいる。しかし社会はそうした人にも何らかの支援をして今まで互いに共存をしてきたはずだ。だが弱者切捨ての社会がますます顕著になりつつある昨今、あらゆる分野で切り落とされた人達は行き場を失うことになる。自殺者が一向に減らない傾向や、或いは開き直って犯罪に手を染めてしまう人など、窮地に立たされた人達を増やすことは決して社会に利益をもたらさない。
しかし、公共のやることは相変わらず女性が働き易い環境整備などといって、保育所の増設や女性の就労支援、更には女性専用車両の拡大ばかりに徹している。しかも当の女性達はそうした恩恵にあやかりながら、落ちこぼれた男性を助けるどころか、男が弱くなったなどと更に追い討ちをかけるかのように軽蔑している。しかし同じ落ちこぼれでも女性に対しては同情的だ。だか自分達が手助けするわけではなく、男性に対して弱者の女性を守れと強要する。
こうした弱者切捨ての社会は、フェミニズムと密接な関係がありそうだ。女性だけを支援し、その過程において女性は弱者だという詭弁を使いながら男性だけに負担を重くして男性を弱体化させ、切り捨てていく。挙句の果てに犯罪など犯そうものなら徹底的に非難して厳罰論だけを主張し、男性全体への憎悪心の追い風にする。しかし女性の犯罪者の場合には社会的な支援が足りないからと同情論を展開する。
ひきこもりの男女比は今回の調査結果では不明だが、過去の同様の調査では約７割が男性だったと記憶している。女性より男性にひきこもりが多いのも、フェミニズムの女性優遇社会を反映していると言えるのではないだろうか。
（ランキングにご協力下さい。リンク先にも関連サイト多数。）
