剛くんのブログ+パグpug

メニエール病、突発性難聴、顔面神経麻痺、近視、頭痛、逆子に不妊症。鍼灸師剛くんと26人の鍼灸師+パグの奮闘記

健康経営の重要性~中小企業の健康経営~

2015年10月23日 | 福利厚生とメンタルヘルス
みなさん「中小企業の健康経営」というものをご存知でしょうか?

すでにご存じの方がほとんどですが

第12次労働災害防止計画にある「労働災害をゼロにすること」という戦略に対して

労働安全衛生法の一部改正にある「労働災害を未然防止するための仕組みを充実」

そして、その具体策、具体例が「中小企業の健康経営」に明記されています。

これは日本政策金融公庫総合研究所が公開しているもので

中小企業の方にとっては、これに乗っ取ってそれぞれ施策しないと

金融機関から融資も受けられなくなるというものです。

このなかでは


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一般に企業の経営資源とされている「ヒト、モノ、カネ、情報」の中でも、特に「ヒト」の重要性については、様々なところで議論がなされている。企業とヒトは、どう向き合うべきなのか。この問いに対して新たな方向性を提示する「健康経営」という考え方が最近になって注目を集めている。

健康経営とは、「従業員の心身の健康を企業競争力の源泉と捉え、企業として戦略的かつ積極的に従業員の健康増進に取り組むこと」である。決して奇をてらった考え方ではなく、全ての企業活動は従業員の健康のうえに成り立つという真理に正面から向き合った考え方である。

労働力人口の減少や生活習慣病の増加、メンタルヘルス問題の深刻化といった日本が抱えるヒトに関わる課題は、今後も大企業のみならず中小企業にも甚大な影響を及ぼすことが予想される。

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としています。



健康経営の考え方としては

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○「健康」は、「身体の健康」ではなく、「身体と精神の健康」である
○従業員の健康管理を、「コスト」ではなく、「投資」として捉える
○従業員の健康管理に対して、「個人任せ」ではなく、「企業として」取り組む
○従業員の健康増進を、企業の「経営課題」として捉え、戦略的かつ積極的に推進する
○従業員の健康増進によって、「生産性の向上」等を目指し、「企業の成長」を追求する
○労働安全衛生法に定められた健康管理の水準を満たすことは大前提として、それをより効果的なものにすると同時に、個々の企業の状況に応じたプラスアルファの取り組みを実施する

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という具体策が掲載してあります。


では、本当に何をしたらいいのか?

わからない方ばかりだと思います。


一般的なストレスチェック、万が一の時の賠償保険だけでは労働力の低下に歯止めがかかりません。

重要なことは、積極的な健康管理、とにもかくにも普段からの健康管理が必須です。


当院のおこなっている健康経営プロジェクトでは


法人契約、福利厚生の医療サービスとすることで


減少する労働力人口
増加する生活習慣病
深刻化するメンタルヘルス問題

に対応することができます。



介護職、製造業、運送業、小売業、飲食業、建設業の方は特に重要性をご理解しており、導入した時の効果がわかると思います。


マッサージではなかなか良くならない症状も鍼灸治療で対応できます。

「針がこわい!」という方も多いので、企業様向けに無料体験もご用意しています。





剛鍼灸院電話



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治療実績100万人超
当院グループでは、法人契約、福利厚生としての鍼灸治療、
従業員向け職場での腰痛予防対策セミナー、ストレスチェック等をおこなっています。
定期的にからだのメンテナンスをすることでメンタルヘルスの安定化、腰痛予防、労働災害を防ぐだけでなく
作業効率の向上等従業員だけの福利厚生だけにとどまらず、企業成長の促進にも一役買います。

詳しくは剛鍼灸治療院メンタルヘルス tel:0533-84-5963 までお問い合わせください。
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プロサッカー選手3割にメンタルヘルスの問題

2015年10月09日 | 福利厚生とメンタルヘルス
プロサッカー選手3割にメンタルヘルスの問題、FIFPro調査


【ロンドンAFP=時事】現役のプロサッカー選手の3分の1以上が、うつ病や不安の問題に悩まされていることが、国際プロサッカー選手会(FIFPro)が6日に発表した調査で明らかになった。(写真は資料写真)
 FIFProの医務部長であるVincentGouttebarge博士が率いた同調査によると、対象となった現役選手607人中の38%、引退選手219人中の35%が、質問を受ける前の4週間にうつ病の症候や不安があったことを報告している。
 調査ではまた、重傷とうつ病との相関関係が存在する証拠も示された。大きなけがを3回以上経験したことのある選手には、精神衛生上の問題を通常の2~4倍多く報告する傾向がみられた。
 同調査は、ベルギー、チリ、フィンランド、フランス、日本、ノルウェー、パラグアイ、ペルー、スペイン、スウェーデン、スイスのFIFProの会員組織により提供されたデータに基づいている。
 インタビューを受けた現役選手のうち、55%が選手生活の大半をプロレベルでの競技に費やしていた。引退した元選手ではこの数字は64%に上る。
 調査結果によると、現役選手の23%、元選手の28%が睡眠障害を訴えた。またアルコールの乱用は、現役選手の9%から元選手では25%に急増している。
 同調者は査読プロセスを経ていないが、それが示唆することは、一般人と比べ、プロのサッカー選手がうつ病と不安に悩まされる傾向にあるということだ。
 男らしさが売り物のプロのサッカー界では、精神衛生面上の問題はタブー視されるケースが多い。だが、2009年11月の元ドイツ代表ゴールキーパー(GK)ロベルト・エンケ選手の自殺など、注目すべき出来事は時折起きている。
 元ニュージーランド代表チームの主将クリス・ジャクソン氏(45)は昨年、自身の精神衛生上の問題を公にした。「トップレベルの選手たちの多くが、この隠された大きな問題と対峙していることを知り、とても謙虚な気持ちになった」と話し、自分だけがこの問題に直面しているプロ選手でないことを知り気が楽になったとコメントしている。
 代表チームで60試合に出場したジャクソン氏は、現在、大学で清掃作業員として働いている。【翻訳編集AFPBBNews】
〔AFP=時事〕(2015/10/08-13:11)

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メンタルヘルスの問題は、今や企業だけの問題ではなく

学校、家庭、個人にとって大きな影響を与えています。


鍼灸治療では、WHOの調査、研究でも認められた得意分野である自律神経機能の治療が可能です。

病気ではなく、からだ、個人、生活環境を考慮しながら

今ある症状を改善しつつメンタル問題を安定させます。


重労働、デスクワーク、深夜作業など

知らず知らずのうちに精神的ダメージを負ってしまう環境では

定期的な心とからだのケアが重要です。


さまざまな症状でお悩みの方、悩みをお持ちのご家族もお気軽にご相談ください。

剛鍼灸院電話



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当院グループでは、法人契約、福利厚生としての鍼灸治療、
従業員向け職場での腰痛予防対策セミナー、ストレスチェック等をおこなっています。
定期的にからだのメンテナンスをすることでメンタルヘルスの安定化、腰痛予防、労働災害を防ぐだけでなく
作業効率の向上等従業員だけの福利厚生だけにとどまらず、企業成長の促進にも一役買います。

詳しくは剛鍼灸治療院メンタルヘルス tel:0533-84-5963 までお問い合わせください。
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法人契約で鍼灸治療を導入するとどうなるのか?

2015年09月16日 | 福利厚生とメンタルヘルス

鍼灸治療に興味を持たれた法人様、法人契約をお考えの法人様によく質問されることですが、

鍼灸治療を導入するとどうなるのか?」 という内容があります。

第12次労働災害防止計画にある「労働災害をゼロにすること」という戦略に対して

労働安全衛生法の一部改正にある「労働災害を未然防止するための仕組みを充実

とありますが、内容に沿って実践することで会社の環境としては形式上整備され改善するかもしれません。

しかし、これだけでは、現場で働く従業員さん個々の体調管理ができません。

鍼灸治療は、1年を通して一人一人接することでメンタル不調含む体調管理ができ、本当の意味で災害防止につながります。

 


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治療実績100万人超
当院グループでは、法人契約、福利厚生としての鍼灸治療、
従業員向け職場での腰痛予防対策セミナー、ストレスチェック等をおこなっています。
定期的にからだのメンテナンスをすることでメンタルヘルスの安定化、腰痛予防、労働災害を防ぐだけでなく
作業効率の向上等従業員だけの福利厚生だけにとどまらず、企業成長の促進にも一役買います。

詳しくは剛鍼灸治療院 tel:0533-84-5963 までお問い合わせください。
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雇用リスクとメンタルヘルス

2015年08月29日 | 福利厚生とメンタルヘルス

皆さんこんにちは残暑のきつい時期に突入しました。

今年は大きな台風も発生しており不安な生活をお過ごしの方も多いかと思われます。

今回は、以前ご紹介した労働安全衛生法改正のポイントのなかでもありました

 

改正の背景にある

▲職業生活で強いストレスを感じている労働者の割合が年々増加傾向にあること

▲精神障害の労災認定件数が3年連続で過去最多を更新していること

 

に関係する事柄です。

 

会社というか世間一般的なことですが、

自分の周りにいるのは自分以外の他人ということが根底にあります。

自分と他人は生まれ育った環境が違うため、考え方、価値観の違いがあります。

ここ数十年の日本の変化でみてもわかるように、生まれ育った時代の違いからくる価値観の違いがあります。

 

近年、ハラスメントという言葉が蔓延していますが、

セクシャルハラスメント、パワーハラスメント等は、人によってハラスメントと感じる境界線や度合いが違います。

上司が部下に対して今まで当たり前のようにしていたことが、新規雇用した従業員さんにとっては苦痛の何物でもないということもあります。

受け止め方や、対応の仕方も違い、表現悪いですが、「なにくそ!」と頑張る人から

「明日から仕事に行きたくない」「仕事続ける自信がない」などと感じる人まで様々です。

いわゆるストレスに感じ、蓄積してくると集中力が低下し、作業効率が低下するだけでなく

労働災害としての事故そしてケガにつながります。

近年、このような状態に陥る働く人が激増しています。

企業と従業員にとって様々な原因からトラブルに発生してしまうのです。

 

そこで、雇用に関する現状(法整備と手段)が考えられました。

労働者を保護する法律の整備としては

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2001年 個別労働紛争解決制度

2006年 労働安全衛生法改正(長時間労働者への医師による面接指導の義務付けなど、過重労働・メンタルヘルス対策が強化

      労働審判制度

2008年 労働契約法(企業の従業員に対する「安全配慮義務」があることが明文化されました。)

2010年 労働基準法改正

2013年 労働契約法改正(無期労働契約への転換など、契約期間に定めのある労働契約の適正な利用のためのルールが整備されました。)

2014年 男女雇用機会均等法改正(合理的な理由なく転勤要件を設けることや、結婚していることを理由に職種の変更や定年の定めについて

      男女で異なる取り扱いをすることが差別にあたるなどとして定められています。)

2015年 労働安全衛生法改正(ストレスチェック義務化により企業はメンタルヘルスを講じる必要が求められるようになりました。)

_______________________________

 

 

一方、労働者側からみると、労働者が企業を争う手段が増え、実際の訴訟問題も急増しています。

平成26年8月1日には首都圏の大学生が労働条件の改善を求めるためのユニオンを結成

それに続いて

平成27年8月27日に、今度は首都圏の高校生が同様のユニオンを結成、アルバイトでも労働条件の改善を求める活動を始めました。

 

企業側は、このような状況を踏まえると、早急な対策を講じなければならないことは明白です。

ただ、労働者と戦うために対策を考えるのではなく企業が労働者を守るために労働環境の改善を考えなければならないのです。

企業側がそんな気が一切無くても、労働者からみたら使い捨ての駒のように捉えられてしまう場合も出てくる時代になりました。

 

 

当院の鍼灸治療では、気休め、その場しのぎの福利厚生ではなく、労働者の心と体をケアし、管理できる内容となっています。

症状のある人に対しては治療、本人に自覚症状がない場合では不調が出ないように定期的に管理することで

集中力、作業効率の向上になり、不慮の事故を防ぎ、作業達成による充実感と自信につなげるお手伝いができます。

企業に派遣している無資格の整体、マッサージではできない国家資格の鍼灸師の治療が可能となります。

 

企業内でのメンタルヘルス対策にお困りのご担当者様

お気軽に当院グループまでお問い合わせください。


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詳しくは剛鍼灸治療院 tel:0533-84-5963 までお問い合わせください。
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20代・30代の労働と意識の変化

2015年06月19日 | 福利厚生とメンタルヘルス

前回の、職場のメンタルヘルスと2020年問題の続きですが

労働者の高齢化と同時に起こる問題として

20代の労働意識があります。

団塊の世代方のように血眼になって働く人は少なくなり

自己主張や安定、干渉されないことを好んできています。

そのため、10年、20年前と比べると仕事を覚えることにも期間を要し

休職、離職にもつながりやすくなっています。

以前は3年で仕事を覚え中心になって仕事を任せられるようになっていたものが

現在では10年かかってしまう、または、根本的に考え方が違うといったご意見もよく耳にします。

では、現在の20代の働くということへの意識はどのようになっているのでしょうか

 

転職サイトDUDAの20代の意識調査では

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■孤立したくないが、個人で進める仕事を好む
20代が求める職場環境では、アットホームな職場を求める人が70%以上を占める一方、仕事のスタイルはチームより個人で進めたい人が65%という結果になりました。孤立することを恐れ、人との繋がりを保ちたいと思う一方、考え方や価値観が異なる人とのコミュニケーションはやや苦手で、個人で進める仕事を好む、という20代像が浮かび上がります。

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という結果になりました。

仕事仲間は一緒になって困難に立ち向かう、同じ釜の飯を食べた同志のような古臭い考え方は毛嫌いされてしまいます。

 

最近の20代、30代の意識の変化をピックアップすると

1.コミュニケーションはメール、ラインなどのSNS系・・・仕事を休むのも辞めるのもメールやライン

2.免許取得率の低下・・・自動車免許もAT限定だけにとどまらず取得しないことも増えてきました

3.情報は新聞からインターネットへ・・・情報源がネットのニュース欄等が大きな割合を占め相談せず自分のなかで答えを出してしまう傾向に

4.結婚願望の低下・・・一人のほうが責任もなくお金もかからない自分の時間が欲しい付き合うのも別れるのもメール、執着が薄い

5.給料よりも福利厚生の充実・・・自分の願望のためなら残業もいとわないという声もありますが、基本は自分中心に守る傾向に

6.メンタルヘルス・うつ病等ストレス罹患の増加・・・対人関係が苦手で極端に打たれ弱い傾向に

7.ユニオン・弁護士・心療内科医師と労働組合・・・企業側の責任もありますがすぐに敵対視して自分を守ろうとする行き来が強くなってきた

    ・・・・平成26年8月1日には首都圏の大学生が集まり労働環境の改善を訴えるユニオンを結成しました

8.会社への帰属意識低下・・・都合の悪いことがあると自分を変えるのではなくすぐに転職することで自分が働きやすい職場をさがす

 

20代の働く人すべてが以上のような状態ではなく、企業側の問題も多くありますが、

「泣かぬなら殺してしまえホトトギス」の変形で

「泣かぬなら乗り換えてしまえホトトギス」のような現代版信長思考にあるようです

 

若者の労働者から会社の損失を守るのではなく

会社が将来性のある若い労働者を守ってあげる環境をつくりましょう

 


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