拙僧は節操のない虚無僧でござる。「赤旗」もとっていれば、統一教会の「世界日報」も、双方から頼まれるままにとって読んでいる。実は、知人には共産党もいれば、統一教会の会員もたくさんいるから、双方から頼まれてのことではあるが。
虚無僧の元祖一休の「この橋(端)渡るべからず=右にも左にも偏らず」が信条であるから、連日のマスコミの「統一教会つぶし」には首肯できない。あきらかに異常である。
8月8日に放送された『ミヤネ屋』（日本テレビ系）で、「元大阪府知事の橋下徹氏（53）が全国霊感商法対策弁護士連絡会の紀藤正樹氏（61）に論破された」とネットで騒がれている。そのシーンを私は見ていないが、紀藤氏の「フランスの反カルト法のような法律を導入すべき」という提言に、橋下徹氏は「（信者が）信じているのはしょうがない。だから教義内容や内心に踏み込むのは危険」と返した。 「治安維持法で特定の団体や思想を弾圧した経緯があるので、反カルト規制法というものは作れません」と持論を展開した。
今やマスコミの潮流は、反カルトだが、
「カルト」という言葉の定義は曖昧で、広く一般に使われている単語にもかかわらず、意味があまり知られていない珍しい単語。現代では大きく分けて２つの意味合いで用いられている。
- 伝統的、または正統的でない宗教
- カリスマ的な指導者を有する危険な宗教団体
とある。法然の浄土宗も、親鸞の浄土真宗も、日蓮の日蓮宗も、創始者が存命中は異端の宗派でありカルトだったが、数百年存続すれば、伝統的、正当的宗教となり、創価学会や統一教会、真如苑などのまだ100年に満たない宗派はカルトとみなされるということらしい。100年以上続けば、浄土真宗、日蓮宗同様、伝統的宗派となる。では創価学会は良くて、統一教会はダメと、その線引きはどこで決めるのか。
「違法献金を取り締まる法律を」とマスコミは言うが、統一教会の献金と同様なことは既存の宗教団体もやってきた。既存の宗教の檀徒で、1000万～1億円以上も献金している人はいる。既存仏教では「お堂を一つ建てれば、その功徳は７代に及ぶ」とされ、何億円も出してお堂を建立した人の話も聞く。
大徳寺などは、戦火で焼かれ、一休が尾和宗麟たちから、現代の価格にして20億円もの献金を得て再建された。これは違法献金といえるのだろうか。
「霊感商法が悪い」というが、そもそも、カソリック教会はじめ、寺も神社もお札を売ってきたではないか。神社のお守りなども「霊感商法」だ。「霊感商法」「違法献金」を取り締まる法律を作れとなると、こうした神社のお札も、お寺の「御朱印」も、大学などへの寄付もみな違法となる。
私は橋下徹氏の「そのような法律は作れない」という意見に一票を投じたい。