体調がいまひとつなので週末は「LOST」などをだらだらと観てました。
シーズン2の9巻目でやっと気がついたのですが、（現時点では）謎の団体「ダーマ・イニシアティブ」
の「ダーマ」って仏教用語から来てるんですね。
漢字だと「達磨」。
謎のフィルムの最後に「ナマステ」って挨拶があった時点で気がつくべきだった（ちょいと悔しい）。
ちなみにWikipediaによると
仏教における法（ほう、サンスクリット：dharma ダルマ、パーリ語：dhamma ダンマ）とは、三宝のひとつで、本来は「保持するもの」「支持するもの」の意で、それらの働いてゆくすがたを意味して「秩序」「掟」「法則」「慣習」などを示す。
てなことだそうです。
で、本題のストーリーですが、展開を盛り上げるためだとも、登場人物は皆妙なところに神経質な割には肝心なところ（特に"Others"に対して）は脇が甘すぎる感じ。
それから、「デスパレートな妻たち」は脱落して（週一でドラマを見るにはいいかもしれないけど、続けてみるとちょっと疲れるｗ）、「ドクターハウス」と「LOST」が生き残ってます。
こちらは当の毎日新聞の記事。
毎日新聞：共同通信・加盟社と包括提携 新時代の新聞追求 ３者補完し紙面で特色
(2009年11月27日 毎日新聞)
毎日新聞の朝比奈社長はまず、「新聞はより深い内容、分析・解説力がこれまで以上に要求される」と指摘し、「官公庁や企業などの発表記事で共同通信を活用することにより、これまで以上に独自に深みのある取材をすることが可能になる」と述べた。また、現時点で十数社の地方紙と、記事提供を受けることで協議が進んでおり、これによって毎日新聞各地域面の充実を図ることも明らかにした。
前向きに言うとこうなる、というところでしょう。
一方で朝日新聞は「結局経費節減だろ」とストレートに厳しく書いています。
しかも見出しで早速「地方紙」扱いしています。
マスコミは従業員の不祥事などでも他社については厳しいですね。
毎日新聞、地方紙連合入り ５８年ぶり共同通信に再加盟
（2009年11月26日21時2分 朝日新聞）
毎日は、共同に加盟する地方紙十数社とも提携し、取材拠点を置いていない地域の記事配信を受けるという。また、共同通信との合同航空取材、加盟社との事業の共催、印刷・販売の委託を通じ、経費節減などを図る方針だ。
毎日は景気後退を受け、０８年度決算で経常利益、営業利益とも１５年ぶりの赤字となった。１０月、記者１人で勤務する地方の通信部を約２０カ所廃止する方針を労組に提示、組織の見直しを進めている。広告費減少など、新聞業界全体が厳しい経営環境にある中、毎日は、共同―地方紙連合と協力関係を結ぶことで、生き残りを目指す。
ロス疑惑の三浦和義氏が名誉棄損で新聞各社を訴えたときに、地方紙については取材態勢などから通信社の配信記事をうのみにしても仕方がない、ということで責任が認められなかったという判例がありますが、毎日新聞もそっちの側に入ることになるのでしょうか。
今週号の日経ビジネスの「敗軍の将、兵を語る」のコーナーは、自民党の河野太郎議員の「政権奪還へ10年プラン」というもの。
内容的には「俺にやらせればうまくいくのに」というのが前面に出すぎていて、これでは総裁選は勝てなかったよな、という印象を受けます。
（記者がまとめたのかもしれませんが、一応本人も確認うえでの記事なんでしょう）
一箇所だけ面白かったのは
もはや自民党は根本から変えねばなりません。これまでは「自民党とはどういう政党なのか」と問われても、「政権与党です」と答えるのが関の山でした。これではいけない。
リストラされて職探しをしている大企業の管理職経験者には「何ができますか」と聞かれて「部長が出来ます」と答えるようなひとがいるという話が（あまり笑えない）エピソードとして紹介されることがありますが、地位を失って初めてわかることってあるようですね。
ここで一念発起するか、「使い物にならない」と烙印を押されるか、自民党にとっても勝負どころだと思います。
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「イジメ、バカ騒ぎは視聴者不快」民放連に意見書
(2009年11月17日（火）19:17 読売新聞)
バラエティー番組の下品な表現への苦情が相次いだのを受け、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）は１７日、日本民間放送連盟（民放連）に番組制作の指針作りなどを求める意見書を送った。 意見書では、ＢＰＯに寄せられた２６件の苦情を、「イジメや差別」「内輪話や仲間内でのバカ騒ぎ」など５項目に分類し、「多くの視聴者が不快に感じている」と指摘している。
意見書はこちら 。
ただそもそも意見書としてバラエティーを対象にするか自体が矛盾を内包しているので、その議論を実際の審議と同じ階数だけ繰り返したそうです。
現在放送されているバラエティー番組には、相当数の視聴者が不快感・嫌悪感を持ち、反発するような問題点があることは否定できない事実である。
しかしながら、世間の規範から逸脱し、視聴者に不快感を与えたとされる番組に放送倫理基準を機械的にあてはめて結論を出せば、それで足りるというわけではない。そのような安易で機械的な倫理基準の適用による断罪を行えば、テレビ番組の中でももっともテレビらしいジャンルを窒息させ、これからの発展をも封じてしまうことになりかねないからである。
その結果
イラスト・口語多用…バラエティー番組にＢＰＯ意見書
(2009年11月17日（火）19:54 朝日新聞)
放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）の放送倫理検証委員会は１７日、テレビのバラエティー番組について、性的表現や内輪話などが視聴者のテレビ離れを招いていると指摘し、番組づくりの見直しを求める意見書を日本民間放送連盟に通知した。「さァ、イッてみようっ」「これはレッドカード、即退場」など、くだけた口語を多用する異色の文体で、制作現場の若手に共感してもらえるよう工夫した。
意見書の「緒言 本意見書のスタイルについて」によると
そこで委員会は、バラエティーの諸問題を検討するに当たり、これまでの意見書のフォーマットや文体を捨て、全く新しいスタイルによってこの問題を論じてみることにした。バラエティー問題を適切に扱うためには意見書のバラエティー化を図ってみるしかない、と考えたのである。
ということですが、この部分は余り成功しているようには思えません。
業界のひとには分かるのかもしれませんが、途中に出てくるたとえ話などいまひとつよくわからず、また硬軟の文体が混ざっているので「バラエティー化」の部分が浮いてしまっていて、中途半端な照れ隠しのような印象を受けました。
結局、きちんと書いたところが一番伝わります。
ただそれも、「表現の自由」との関係を意識して、慎重な言い回しを繰り返しています。
私たちは、バラエティーが萎縮することを望まない。そういうことは絶対に避けなければいけないと考えている。
それゆえに私たちは、表現への規制それ自体を笑いの対象とするような特性を持った表現形態に対しては、放送倫理の解釈に当たっての弾力的な取扱が不可欠である、と考える。
バラエティー制作者には「何をやってもいいし何でもあり」の心意気を失わないでいただきたい、と私たちは思う。
ただ、何をやるにせよ、言葉は悪いが、「確信犯」であってほしい。絶対これをやりたいという欲求、やりぬくんだという覚悟、これをやらなければしかめっ面をひっくり返せない、表現したいことが表現できない、だからやるんだという確信。私たちは、番組からそういう制作者としての内的必然性が伝わってくるバラエティーを見たいと思う。ところが、いわば「当て逃げ」のような粗雑なネタ、その場の「軽いノリ」の悪ふざけを寄せ集めて作ったバラエティーがいささか目立つのではないだろうか。
最後の二行を言うためにかなり回り道をしています。
昔のバラエティーはよかった、などということではない。
などと反発を先回りしてみたり。
でも昔の「バラエティーも粗雑だったけど」というようなことは言ってません。この意見書に言う「昔」というのは、けっこうな昔（テレビの「黄金期」）をイメージしているのかもしれません。
この部分などは「8時だよ！全員集合」の時代をイメージしているような感じです。
バラエティーは、直接的には視聴者に向かって語ったり、演じたりしながら、間接的にはそのうしろにある世の中の仕組みと、そこに付随するもろもろの権威や通念を揶揄し、笑い飛ばし、おちょくっていた。
当然、おちょくられた側からは「子どもに悪影響を与える」「公序良俗に反する」等々の反発もあった。反発もコミュニケーションの一種であるから、当時のバラエティーは、こうして視聴者ばかりか世の中とも渡り合う二重三重のコミュニケーションの上に成り立っていたと言うことが出来る。
しかし、意見書という位置づけからは言及がされなかったのでしょうが、今や自らが「権威」になってしまったテレビ業界が、上の定義にふさわしいバラエティーをどうやったら作ることが出来るのか、そしてその権威に胡坐をかいているところが視聴者にも透けて見えることからくる批判をどう受け止めるか、という部分に一番の問題があるように思います。
特に「権威」にはご多聞にもれず「利権」が伴っているので、なかなか改めるのは難しいと思います。
「昨年末から今年初めに東京・日比谷公園に開設された「年越し派遣村」を作らせないという政府の緊急雇用対策の目標を踏まえ」た調査だそうです。
確かに年越しは象徴的な問題ではありますが、それだけの問題ではないようです。
失業給付切れ、２３万人が越年支援必要
（2009年11月16日22時25分 読売新聞）
解雇や雇い止めなどで職を失った人のうち、今年６～１２月に雇用保険の失業給付が終了するのは約３９万人と推計されることが、厚生労働省の調べで分かった。
同省は、このうち約６割が３か月以上、収入が途絶えた状況が続くとみており、「年末年始に支援が必要な人数は２３万人以上となる可能性がある」としている。
同省によると、６月は受給終了者が約２万７０００人だったが、７～１２月は毎月６万人前後が受給終了を迎えるという。失業給付の受給期間は最長３３０日だが、派遣労働者や契約社員といった非正規雇用労働者の場合、９０～１８０日のケースが多い。このため、同省は、昨年秋から今年３月に非正規雇用労働者の失職が相次いだことが、７月以降の受給終了者の倍増に結びついたと分析している。
受給終了後２か月以内の再就職は、過去の実績でも約４割にとどまる。今年９月の有効求人倍率は０・４３倍と過去最悪の水準で、再就職が難しい状況が続いていることから、同省では、受給終了者の６割以上が無収入のまま年末年始を迎える可能性があるとみている。
厚生労働省の調査の内容は出ていなかった（見つけられなかった）のですが、受給終了者のペースが来年1月以降も減らないとすると、毎月3万人以上の無受給者が増え続けるということになるのでしょうか。
また、有効求人倍率が過去最悪というのは、分子の求人数が増えずに分母の求職者数が増えていることが原因ではないかと思うのですが、これが更に増え続けると、受給終了者の中の無収入の人の割合はもっと増えるのではないかと思います。
「新規就業者数－新規失業者数」が勝ち越しに転じないと、この状況は悪化の一途を辿るように思います。
（新卒者の扱いや失業後就業意図のない人（専業主婦になったりリタイヤする人）をカウントしなければいけないので正確な数字は出ないのかもしれませんが。）
自民党の谷垣総裁はサイクリングが趣味ということですが、自民党が与党だったらそもそもSPから止められているところでしょう。
自民・谷垣総裁、サイクリング中に転倒 左のほおにけが
(2009年11月15日（日）20:44 朝日新聞)
谷垣氏の事務所によると、谷垣氏は１５日朝から多摩川沿いを自転車で走行。午前９時２０分ごろ、東京都昭島市内の遊歩道で対向してきた自転車と衝突して転倒、顔面を強く打ち、病院で数針縫ったという。相手の自転車の男性にけがはなかったという。
対向車との事故なので、出会いがしらでなくよけ損ねたということのようです。
ちなみに舵は左右どちらに切った結果なのでしょうか。
それとも躊躇しているうちにぶつかってしまったとか・・・
今日の朝日新聞のオピニオン欄に「ミシュラン、おいでやす」というミシュランガイド京都・大阪版への京都の人のコメントが載っていました。
面白かったのが千宗守さん（武者小路千家14代家元）のコメント
京都の文化は、何層にも分かれています。私らはせいぜい2層の使い分けですが、人や世代によっては4層、5層にも分かれている。ところが、「ミシュラン」はその第1層、表層の部分だけで評価してます。京都が仕掛けている「一見さん」のワナにはまりました。
元々京都の人間は、店で宴会するというようなことをしてません。自宅に客を招き、亭主自ら台所に立って差配した。それがもてなしやったんです。もちろんそこに助（すけ）する業者もいたでしょう。
その意味で「菱岩」「堺萬」といった、今回「ミシュラン」の評価から外れた仕出屋こそが昔ながらの京都らしさを伝える料理屋だと思います。
精進料理で、禅宗の伝統を受け継ぐ名店「大徳寺一久」が、「ミシュラン」に出ていなかったのが印象的でした。砂糖や調味料に慣れきった舌では、あの「大根漬け」をおいしいとは思えないでしょう。
「ミシュラン」はドライバーの、未知の土地を行く旅人のためのものです。京都版もそういう人にとって、おいしいと感じられる店を並べている。これは文化ではなく文明の尺度で選んだスタンダード。旅人を迎える京都の顔と割り切れば、一貫性、客観性はあります。少なくともこの本の掲載店で「あんさんの口にあうもんやおまへん」という（入店を断られる）目には遭わないでしょう。
京都のビジネスモデルというのは、地元も含めて物価水準を高いレベルに維持してお金を循環させておいて、外から来る人にしっかりお金を払わせることで結果的に地元が豊かになるという特徴があるのではないかと思っているのですが、それを裏付けてくれるようなコメントだなとひとり納得。
ミシュランに載っているのは一見さん用のお店なので、深く入り込めばもっと面白いものがありますよ、というのも一つの京都の罠といえるかもしれません。
具体的な店名をあえて出す必要のない文脈で店名を出しているところなど。
「星いくつ」などという分かりやすさの対極にある奥深さが京都の魅力なわけで、単純にランキングされることに抵抗があるのは分かりますが、そのうちこの新たな「権威」も上手く取り込んでいくのではないかと思います。
昨日の続きです。
まちづくり関連「地方へ」、こども未来財団「基金返納」
(2009年11月12日13時18分 朝日新聞)
この日の作業は１１日に引き続き、国立印刷局市ケ谷センター（東京都新宿区）で実施。
テレビニュースで観る限りだだっ広いホールのようなスペースだったのですが、そもそも印刷局にそんな建物は必要なのか、とつっこむ間もなく事業仕分けの会場として有効に活用してるあたりが印刷局を所管する財務省のペースなのではないか、というのはうがちすぎでしょうか。
それ以外にも、今回の事業仕分けが、民主党の支持母体の連合がいやがるような部分にも切り込めればホンモノだと思うので、ぜひがんばってもらいたいものです。
一方で、「公開処刑」にあっている（財務省以外の－－しつこい？）各省庁の担当者も意地を見せてもらいたいところです。
授乳コーナー設置などに助成する厚生労働省の「こども未来財団」については「天下り役人の人件費が多額」などとして、３００億円の基金を国に返納するよう求めた。
こういう指摘はもっともだと思うのですが
第３ＷＧは、農水省所管で、地域活性化のために耕作放棄地や休耕田の再利用を促す「耕作放棄地再生利用緊急対策」（同約７０億円）を取り上げた。同省の担当者は「自給率を上げるためにも必要」と理解を求めたが、仕分け人は「需要が広がるか不明なのに予算を増やす必要はない」などと指摘し、来年度予算計上を見送るよう求めた。
というように「効果が不明」とか「効果が出ていない」というのは、その政策がいけないのか、経済情勢がいけないのか、他の政策との整合性が取れていないからなのかはっきしりないことも多いわけで、一律削減・移管していいかというと反論の余地は十分あると思います。
極端に言えば「失業率が上昇し続けているので効果のないハローワークはNPOや民間に移管」という論理も成り立つはずです。
そこまでいかなくても、昨日今日で言えば余暇開発系のハコモノが稼働率が低いという指摘に対しては、そもそも平日に有給休暇が取れる経済状況・雇用情勢にないというのも原因の一つであり、リゾートホテルの稼働率なんてどこも低いのだからなぜ悪い、というような主張くらいはしてもいいのではないかと思います。
官僚側が妙にあきらめがいいということは、内心自分達でも無駄だと思っていたからなのかもしれません。
そこの「本気」かどうかの踏み絵を踏ますためには、今回のような公開処刑もいいのかもしれませんし、官僚も予算要求をするなら腹を括って主張すべきはしてもらいたいものです。
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