ファーウェイのグローバル戦略とは

国をあげて日本製品不買運動を繰り返してた中華人民共和国が、どの口で言いますか状態ですよね。
スパイチップという決定的証拠が出た時点で完全アウトなはずなのに、それでも認めたら負けなので差別と置き換えて突っ張ってみましたってとこでしょうか？！

中国外務省、日本政府の２社排除方針に不快感、「差別的な対応」
THE SANKEI NEWS 2018.12.11 00:00

菅官房長官が昨日の会見で、排除は特定の企業を対象にしたものじゃないと表明したからだとも言われていますが、「中国はいかなる差別的な対応も受けるべきではないと考えている」と述べ、不快感を示したということは、国家ぐるみの犯罪だったと自白したとも取れます。
そして「偶然」こういうこともあったそうです。

孫向文さんのTwitterより

１２月１日中国系アメリカ人物理学者張首晟が自殺した「偶然」、実は張首晟がアルゼンチンのイベントで孟晩舟と面会する予定と分かった、張首晟は孟の逮捕を分かった直後に飛び降り自殺した。張は習の「千人計画」に選ばれたスマホチップ開発の一人
＊海外大量留学生送り込んで技術窃盗して中国に送る

Wikipediaによると、

ファーウェイは、1987年に携帯電話のインフラ整備に必要な通信機器を開発するベンダーとして中国・深圳に設立された、世界有数のICTソリューション・プロバイダー。最近は、SIMフリースマートフォンなど、端末を手がけるまでに急成長を遂げた。

しかし、先ほどの孫向文さんのTwitterより裏事情を見てみると、

任正非はHUAWEIを創立する時に、最初の目的はIT会社じゃなかった、鄧小平は任正非にサイバー軍組織を作ろうと任せたから、HUAWEI社ができました、HUAWEI社は今もIT会社の仮面をかぶってるサイバー軍組織です。HUAWEIの端末はただの兵器です。

情報を盗めなくなったら、もう中国の技術も頭打ちになるのでしょうが、端末が一瞬にして人民解放軍の兵器に変わる恐さがあります。

ファーウェイのグローバル戦略とは、中国共産党の世界征服計画とほぼ同一だと考えてよさそうな気がしますね。

七つの顔を持つCFO

もう、七つの顔を持つ男 多羅尾伴内もビックリですよ！
良い意味でならともかく、追跡をかわすためのスパイ道具ですからねえ。

アメリカの要請でカナダで身柄拘束されたファーウェイの最高財務責任者 孟晩舟（モウワンジョウ）さんは７つのパスポートを使い分けていたそうです。
それが生年月日、年齢が違っているパスポートだということですから、これはもう国家がらみの犯罪でしょう。

旅券７通使うＣＦＯ、加検察「国外逃亡の恐れ」
YOMIURI ONLINE 2018年12月09日 09時22分

アメさんも絶対取り逃がしちゃダメですよ～。

国外からの大量のサイバー攻撃があったらどうするんだろうと思っていたけど、案外国内製品内からのものもあるんだなと今さらながらに納得。
確かに中華性無料ソフトは、便利だったり強力だったりするしで、つい使ってしまうこともあるし…。
それから、ソフトバンクが基地局にファーウェイやZTEを使い続ける場合、今後使えなくなるということらしいし、そうなるとファーウェイの名前を隠して（偽装して）やっていけるものだろうか？
まあ、ソフトバンクのことを心配してやる必要もないしね。♪

しかし、思わぬところからファーウェイ浄化ができるってすばらしい。(^^♪

中華製はヤバイ！

やっとだね～。ファーウェイはいやだ、中華製は必ずスパイウエア仕込んであるから注意しろと言い続けてきたかいがあった。
アメリカと連動して日本政府もファーウェイ（華為技術／Huawei Technologies Co. Ltd.）とＺＴＥ（中興通訊／ ZTE Corporation（旧社名：Zhong Xing Telecommunication Equipment Company Limited））の製品の締め出しにかかるそうだ。

急いで日本中にあるファーウェイ製の基地局を撤去しなきゃ(^^♪

ファーウェイ副会長 カナダで逮捕　米、引き渡し求める
イランへ違法輸出か
日本経済新聞　2018/12/6 8:09 (2018/12/6 10:46更新)

華為ＣＦＯ逮捕が新たな火種に、中国は米加に「厳正な抗議」
REUTERS 2018年12月6日 / 10:18［上海　６日　ロイター］

逮捕されたのは、人民解放軍出身の創業者である任正非という人の娘であり、華為最高財務責任者（ＣＦＯ）の孟晩舟という人だ。

これを受けてか、日本もファーウェイとＺＴＥを締め出すこととなったようだ。

ファーウェイとＺＴＥの製品、政府調達から排除
YOMIURI ONLINE 2018年12月07日 06時00分

国内企業の製品でも、２社の部品を使っていれば排除対象とする方向だ。


また、これには第２段もあるということだ。
対象となってるのは中国の5社で、通信大手の華為技術（ファーウェイ）と中興通訊（ZTE）、監視カメラ大手の杭州海康威視数字技術（ハイクビジョン）、浙江大華技術（ダーファ・テクノロジー）、海能達通信（ハイテラ）という企業で、2020年の8月13日から、該当の5社の製品を社内で使っている世界中の企業についても、アメリカ政府との取引が一切できなくなるらしい。

そしてファーウェイと手を取り合っているのが“日本企業”をのソフトバンク。
ソフトバンクと言えば、昨日、日英で大規模障害が起きて世界中で大騒ぎになっていたが…。
ソフトバンク…、それは“日本企業”を隠れ蓑にした買収で米国を乗っ取ろうとしたともいわれている。

それから、韓国国家情報院がライン（LINE）で情報収集しているというのは公然の秘密。
無料アプリはそれなりの覚悟をして使わなければならないのは、ネットをやる上では当然といえば当然なのだが。

中華包囲網はかなり形になってきたようだ。

ネコババはよくないね～

日本企業が工場を閉鎖したり、特許庁の会合が延期になったり、日韓の経済交流が中止になったりしていますが、韓国で2度目の賠償確定判決が出ました。

徴用工と女子勤労挺身隊の上告審　韓国最高裁が２９日に判決
産経新聞 11/28(水) 14:48

元徴用工・挺身隊訴訟、三菱重工に賠償命令 韓国最高裁
日本経済新聞　2018/11/29 10:14 (2018/11/29 12:38更新)

そのうえ、こんなことも出てきました。

徴用工問題で日本共産党が韓国側に寄り添う背景
東スポWeb　2018年11月15日 07時15分


東スポ11月15日記事より（但馬オサム氏提供）

「最大の財源になったのは帰還していく強制労働者の未払い賃金等であった。１９４６年末までに朝鮮中央労働部長名で強制連行者を雇用していた日本の各企業に未払い賃金の請求が出された。その請求額は４３６６万円に達し、朝連はかなりの金額を企業から徴収し、それらのほとんどは強制連行者の手には渡らず朝連の活動資金にまわされた。これらの豊富な資金は日本共産党再建資金としても使用された」（「朝鮮総連」から）

ということは、

但馬氏は「朝鮮人労働者の未払い賃金は、しっかりと朝鮮人が回収し、朝連と日本共産党がガメていたということになります。原告団も新日鉄ではなく、共産党と朝連の後継団体である朝鮮総連を訴えるべきではなかったのでしょうか。(以下略)


こういうことになります。

朝鮮人労働者未払い賃金は朝連と日本共産党がネコババしてた！

新潮新書『朝鮮総連』734円（税込）発売日：2004/05/19
元朝鮮総連幹部の金賛汀氏の内部告発本


そしてこれに対しての日本共産党の回答はまだないらしい。

大ニュースのはずだが…

この前は滋賀県警に逮捕されていた武健一、今度は大阪府警が逮捕ですか～。

関西生コン支部トップに逮捕状　出荷業務妨害容疑　幹部ら３人も逮捕
産経WEST 2018.11.21 12:28

関生支部からの逮捕者は23人、内12人が起訴されているということです。
この関西生コン支部というのは、労働組合の振りをした暴力団というのが実態らしいですね。
労働争議の場合、刑法・民法の効力が及ばないので、暴力沙汰があったとしても刑事事件に問えないというところをうまく利用してユスリ、タカリをやっていたそうです。

スキのある所にうまく滑り込むのが朝鮮人の才能というか、こういううまい汁を吸えそうと思ったらくらいついて離れません。

この人から政治献金を受けていたのが辻本清美さんです。他にも献金受けた議員さんいるようですね。

ところが、オールドメディアではほとんどこの人の逮捕は話題にならず隠されたままのようです。
なんだかみんなだんまりってところが、誰に対して忖度してるのかな～って…。
どこかからの圧力ってことはないんですかねえ～？
それとも間接的にでも世話になっているんでしょうか～？
黒幕はやっぱり…、ですかねえ。

竹島の漁民を人質にして、人質の解放の条件の一つとして犯罪者を日本全土に解き放った国だけのことはありますね。彼らの犯罪を含む闇の部分が白日のもとにさらされることを望みます。

あたりや国家

しかし、本当にあたりや国家ですな～。北も南も関係なく同族だからなんだな～。
いくら解決済みといっても彼らは解決済みとか関係ない、何もないなら作って騒いで謝罪と賠償をさせるというシナリオのみなのである。
こういう奴らに誠意ある態度で謝れば、さらにないことをでっち上げて、未来永劫謝罪と賠償をしなければならなくなる。本当に謝罪と賠償をさせるのが好きな民族なのだ。

韓国徴用工、新日鉄住金に賠償命令、日本は国際裁判も視野
REUTERS 2018年10月30日 / 15:08

植民地時代に「徴用工として日本で強制的に働かされた」と主張する韓国人４人

ここでもうすでに「植民地時代」「強制的に働かされた」という嘘が書かれている。

韓国の最高裁は、元徴用工が補償を受ける権利は１９６５年の日韓請求権協定で消滅していないと判断。

日本政府は、請求権問題は６５年の協定で「完全かつ最終的に解決済み」との立場。

つまり1965年の日韓請求権協定により韓国政府が日本からお金を受け取っている。しかも自分らでちゃんと分けますと言って北朝鮮の分も受け取っているのだ。そしてなし崩し的に韓国の経済発展のためといって使ってしまったのだ。だから、「徴用工として日本で強制的に働かされた」と主張する韓国人４人も韓国政府に言うべきことをなぜか新日鉄住金に賠償しろという方向になっている。

すべて日本が悪いから日本が賠償すべきという考えのようだが、当時韓国という国はなくそこは日本に併合された土地だったのだからと当時の事情を話しても聞き入れず、「植民地支配」「強制」を繰り返す。

これは前にも見た風景である。
慰安婦問題も「植民地支配」「強制」そして「日本が悪い」と証拠は出さずに証言者を引っ張り出してきた。この証言者の証言がコロコロ変わる眉唾物だったことは記憶に新しい。

お金が欲しくなると約束なんて吹っ飛んでしまうのが朝鮮人の朝鮮人らしいところだ。
政権が変われば前に約束したことはチャラになる。これが韓国ルールだ。
だから、何度でもおかわりを要求してくる。

かかわってはいけない国なのがはっきりしたと思う。

速やかに退去。ビザの復活。このあたりからはじめて貰いたいものだ。

増税は決まっていた

増税が決まっていたのは三党合意のせい。

2012年の日経の記事より

一体改革、3党合意　消費税率上げへ前進
民主、18日に党内手続き
日本経済新聞 2012.6.15
これによって、
現行5%の消費税率を2014年4月に8%、15年10月に10%に引き上げる法案は成立に向けて大きく前進する。
とあり、成立した。

そしていまだに消費税が10%になっていないのは、安倍総理が増税延期を決めたから。

民主党とその残党は、とことん日本の消費を邪魔し、安かろう悪かろうの特亜の製品を買わせようとした。
経団連は自分たちがもうかればいいという考え。

安さを売り物にし市場を荒らしていく特亜商法も、物にはそれなりのコストがかかるという当たり前のことを無視した目先商売でしかなかった。粗悪品ではやってられないと気付いた人も、市場を荒らされメーカーは潰されたり乗っ取られたりしても、それでもがんばっている人たちがいたことを忘れないでほしい。

ゆがんだ経済の立て直しも安倍総理はやろうとしているのだ。
とにかく安倍総理がんばれ、と応援している。

増税に向けての既成事実作り？

またまた仕掛け人とオールドメディアの共同作業でしょうか？
消費税を10％にしますという総理の会見はまだ開かれていません。

消費増税、予定通り来年１０月実施…首相表明へ
YOMIURI ONLINE 2018年10月14日 06時00分

来年１０月に消費税１０％へ引き上げ、首相表明
YOMIURI ONLINE 2018年10月15日 23時10分

消費増税 官房長官「思い切った反動減対策を」
NHK 2018.10.15


ここに書くこともメディアは報道しませんから、あくまでも伝聞でしかありません。

読売新聞を皮切りに共同通信が各地に記事をばらまいています。
これはなんとなくこれまでにもさんざんあったな～というくらいの感覚ですが、この度のオールドメディアは自分の利益（軽減税率の維持）のために報道しているだそうです。
そもそもあちこちで消費税１０％を既成事実化しようとしてるようです。

財務省官僚とは、消費税を上げさえすれば、日本国民の生活がどうなろうが構わないという考えを持った人たちの集団らしいです。

IMFが増税しろって日本をせっついてるのではなく、IMFに出向してる財務省の役人が言っているんだそうだ。しかもそれは、財務省の役人の利益を守るためなんだって。（なんかパヨクの息のかかった人が国連のほうから来ましたといって日本に意見するヤツがいましたよね）

だいたい増税が法律で決まってるっておかしいよ。


在日商工会から特権をなくすだけで、日本全体の２割の税金が増えるらしいじゃないですか。

輸出企業への消費税からの還付金は大企業に利益になるそうなので、経団連とかが消費税増税賛成なんだろうな～。彼らが儲からない事をするわけがない。

そもそも消費税導入以来、日本の税収は右肩下がりで、財政を潤したいなら廃止した方が良い。
消費税を上げて景気が上向いたことは無い！

さっき増税が法律で決まってるっておかしいと言いましたが、こういうことも言われております。

『財務省設置法』や『消費税法』で増税が義務化されている（特に民主党・野田政権が増税確定を進めたのがヤバい）以上、

『真に減税をしたければ憲法改正をするしかない（消費税法の廃案・財務省設置法の改正による財務省解散）』のだよねぇ。

なので官邸メールでなく、「請願法に則った陳情」で公的・法的に改憲を政府自民党に要請する国民運動が必須でしょうね。

これも民主党の置き土産の一つかと思うとうんざりしますが、これも的確な報道がないゆえの隠された報道の弊害＝誤誘導の一例かと思います。

逆・教育勅語

天皇陛下のお言葉というだけで即座にダメだとか反対とか言って、考えるスキも与えませんでしたよね、赤い思想の人たちは。発狂しますからね。

共産主義を信奉する人たちにとって、教育勅語は危険思想だったのでしょう。

教育勅語を読もうとしても普通に読むことができませんでした。それで「教育勅語」の言葉は知っていても中身は知らないまま長い時間を過ごしてきました。

中身を知ると、確かに赤い思想の人たちにとっては危険極まりないことだったんですね。
道徳、これさえもなくしてしまいたいと思っている人のほうが、よっぽど危険人物だと思いますけど。

柴山文科相 教育勅語「使える分野十分ある」 野党から批判の声
2018年10月3日 19時38分

教育勅語とは

「教育勅語」は、明治23年に発布され、国民が守るべき道徳として戦前、戦中の学校で朗読されていました。天皇が国民に語りかけるという形式で、家族を大切にすることなどを説き、そのうえで、「危急の大事が起こったならば、大儀に基づいて勇気をふるい一身をささげて皇室国家のために尽くすよう」求めていました。

NHK的には「危急の大事が起こったならば、大儀に基づいて勇気をふるい一身をささげて皇室国家のために尽くすよう」を問題にしたいのでしょうけど、支那や韓国、北朝鮮はそれぞれ国家総動員法のようなもの 「国防動員法」があるじゃありませんか。それこそ、その国民はお国のために命を投げ出して尽くさなければなりません。

これは教育勅語とは関係のない今の支那、韓国、北朝鮮のことです。

ちなみに教育勅語を教わってきた世代の人に聞くと、暗唱させられて間違うと「陛下のお言葉を間違えるとは不謹慎である」と何度も復唱させられたことが嫌だったとおっしゃっていましたね。

さてさて、この度話題の教育勅語にまつわるこんな本が出ていたとは知りませんでした。

『逆にしたらよくわかる教育勅語 -ほんとうは危険思想なんかじゃなかった』
倉山満 著　　ハート出版（2014/10/28）より

逆・教育勅語

一、親に孝養をつくしてはいけません。家庭内暴力をどんどんしましょう。

二、兄弟・姉妹は仲良くしてはいけません。兄弟姉妹は他人の始まりです。

三、夫婦は仲良くしてはいけません。じゃんじゃん浮気しましょう。

四、友だちを信じて付き合ってはいけません。人を見たら泥棒と思いましょう。

五、自分の言動を慎しんではいけません。嘘でも何でも言った者勝ちです。

六、広く全ての人に愛の手をさしのべてはいけません。わが身が第一です。

七、職業を身につけてはいけません。いざとなれば生活保護があります。

八、知識を養い才能を伸ばしてはいけません。大事なのはゆとりです。

九、人格の向上につとめてはいけません。何をしても「個性」と言えば許されます。

十、社会のためになる仕事に励んではいけません。自分さえ良ければ良いのです。

十一、法律や規則を守り社会の秩序に従ってはいけません。自由気ままが一番です。

十二、勇気をもって国のため真心を尽くしてはいけません。国家は打倒するものです。


これらは共産党にぴったりですね。

現状をひたすら破壊すること。道徳、規律を無視すること。

そして、革命、万才！　共産主義、万才！　と。

ところが20世紀の終わりには社会主義国家は崩壊してしまいました。

次は、遅れてきた帝国主義（エセ共産主義国家）の崩壊が現在進行形で起こりつつあります。

太陽光発電計画が棚上げ

東日本大震災後、原発にとって代われるクリーンエネルギーとして太陽光発電が注目を浴びましたが、クリーンの代価として環境破壊がついて回ることはあまり考慮されていませんでした。

太陽光発電のためのパネルを設置するために木を伐採したところは台風や大雨で土砂崩れがおきたり、有害物質を含むパネルが吹き飛ばされたりで、非常に自然災害に弱いことがわかりました。

夜は発電しないというハンデがあったにもかかわらず、「クリーンなイメージ」が反原発を唱えている人たちの心をガッチリつかんだのでしょう。風力発電も同様です。風がないときには発電しません。これらの課題は、蓄電装置にあります。今のところ、自家発電レベルぐらいだと電力会社のお世話にならなくて済むそうですが、メンテなど自分でやらなければならないので、それができる人に限られるようです。

電力の買取も真夏に電力が足りているときにさらに余計な電力を送ってくるので、電力会社にとっては本当に無駄としか言いようのないもの陀ったようです。

そして北海道地震でも、太陽光発電は役に立たなかったことの証明になりました。反原発の人たちは信じたくないことだろうけど、自然災害に一番強いのが原発だったということです。

そんな中で、太陽光発電を真っ先に推し進めていた孫さんがつまづきました。

サウジ、ソフトバンクとの太陽光計画を棚上げ 米紙報道
日本経済新聞　2018/10/1 19:17

サウジアラビア側は日本企業と取引してると思っていたが、孫正義の会社は日本企業？？？　ちょっと待てとなったのかもしれませんね。

まあ、後にも先にも孫正義のせいで日本国民は無駄な再生エネルギー費を補填させられた上に、韓国企業に自然環境を破壊されているのですから、これは何とかしなければなりません。