その原案、活かします！

東京港区のデザイン会社 グラフィックメイトの大里早苗です。
しばらく前のことですが、お世話になっているA印刷会社さんから「クライアントさんが考えた原案を基にポスターをデザインしてもらえないか」とご相談がありました。フォントの種類や大きさ・配置等を整え、原案を生かしたデザインでポスターに仕上げてほしい、というご依頼です。

ご依頼のものはある国際セミナーのポスターなのですが、原案はパズルのピースをモチーフにしています。がしかし、ただ着色しフォントを整えるだけでは、せっかくデザイン会社にご依頼いただいた意味がない。さてどうしよう。

パズルのピースを使った原案。どうアレンジしよう？

いろいろ考えた結果、パズルを完成させるとセミナーの趣旨にそった写真になる、と想像させるデザインにしてみました。

原案があるというのは、ゼロからデザインするのとはまた違った難しさがあります。原案の意図は何か、伝えたいことは何かを理解し、表現の仕方を工夫する。原案を活かしつつよりよいものにしなければなりません。果たしてこのポスターでそれはできていたのか…。

先日そのクライアントさんから直接ご連絡をいただきました。「今年度のポスター作成もA印刷さんを通して大里さんにお願いしたいと思います。」
昨年度のポスター、ご満足いただけたようです。今年度もご期待に応えられるよう頑張ります！

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ポスター・チラシの制作ならグラフィックメイトへご相談ください。
http://www.gmate.jp/　Tel 03-3401-7310

プリンタ用デザイン ここにご注意!

東京港区のデザイン会社 グラフィックメイトの大里早苗です。
セミナー用のチラシ制作のご依頼がありました。今回は印刷物としての納品ではなく、データでの納品をご希望です。最近は印刷通販の普及もあり、「デザインだけしてほしい」というご依頼も増えてきました。もちろんそういったご依頼にも対応しています。

印刷通販会社によってデータ作成の方法が異なりますので、「どちらで印刷されますか？」と伺ったところ、社内のプリンタで出力されるとのこと。最近はプリンタの性能もよくなっていますから、少部数でしたらそれもひとつの方法ですね。
がしかし！プリンタ出力となると、印刷とは違った配慮が必要です。

ひとつは「裏写り」の心配です。普通のコピー用紙を使用してプリンタ印刷する場合は、色によって裏写りしてしまう危険があります。「色によって」…つまり濃い色はインクをたくさん使うわけですから、その分裏写りしやすくなります。背景全体を濃い色で塗りつぶすようなデザインは避けたほうが安全でしょう。
そしてもうひとつ。プリンタでは「フチまで印刷されない」ということです。
プリンタによっては「フチなし印刷」等の設定で、用紙の端まで印刷可能になる場合もありますが、そうでない場合は印刷物の端まで印刷されずに白くフチが残ってしまいます。全面を着色するデザインなのにフチが白く残ってしまっては、いかにも「プリンタ印刷」という感じになってしまいますね。そうならないためには端が白く残っても不自然でないデザインがオススメです。いくら良いデザインでもそれが再現されないのは残念ですから。

今回は濃い色はポイント的に使うにとどめ、フチを自然に空けるデザインにしました。
当社ではデータ納品であっても、印刷方法や用紙についても考えてデザインしてまいります。
お気軽にご相談ください。

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事前資料の落とし穴

東京港区のデザイン会社 グラフィックメイトの大里早苗です。
連日 大変な暑さですが、今日はまた「この夏一番」という暑さのようです。夏休み中は課題のための来館と思われる学生さんたちが社窓にたくさん見られましたが、今日は人影も少なく樹々が濃い影を落としています。

学校が夏休みに入る直前にPTA広報誌の第二弾を発行しました。休み前に配布できるよう慌ただしい制作となりましたが、なんとか間に合いました。今回は各学年のイベント紹介号ということで、３年生の修学旅行、２年生の職場体験、１年生の宿泊学習をとりあげました。
学校側から提供された資料はそれぞれのイベントの事前資料でしたが、これが実際とは異なる部分がありました。職場体験の受け入れ先が変わったり、宿泊学習のスローガンが変わっていたり…。それぞれの学年の広報委員が気づいたので、学校側に確認し正しい情報を掲載できましたが、事前資料は変更になる場合があるのですね。変更自体はやむを得ないことですから、掲載時に最新情報の確認をすべきところでしょう。

これは企業の広報誌や社内報にも言えることです。企画段階と実行段階では時間経過や状況により、内容が変わることは多々あります。また大きな組織でありがちなのが、広報部や総務などが把握している情報と、担当部署や現場の状況に差異が生じるということです。
広報誌や社内報に掲載する場合は、事前資料だけでなく現在の状況はどう変化しているのか、あるいは実際にはどう実行されたのか、といったことの確認が必要です。


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